す今週土曜日は、伝統のラグビー早慶戦です。
早稲田は、トップリーグのヤマハ発動機（清宮監督）と練習試合を行いました。
試合後には、ヤマハの選手たちから技術指導も受けるなど、最後の調整に余念がありません。
もっとも、今季の早稲田は、試合後半の後半、残り20分の時間帯が大きな課題です。
相手選手より先に、早稲田の選手が足をつったりしているようでは、これからも苦しいです。
フィットネスの強化も期待したいところです。
私は、オフ会仲間と一緒に応援にまいります。
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今日の午前中、母の通院のためにクルマで出かけました。
その時、たまたま聴いたラジオで「スーパーとコンビニのPB商品の売上が7兆円に達し、百貨店の売上高を超えた。」と報じていました。
PBとはプライベート・ブランドのことで、飲料水や食品などで、すっかりお馴染みとなりました。
私も、ペットボトルのお茶や食パンをよく買います。
ところで、私たちの日常生活で無くてはならない存在となっているスーパーマーケットやショッピングセンターですが、街づくりを考える上では悩ましい存在なのです。
これらの大型店は、大規模な駐車場を備えるために、郊外の土地、市街地であれば広い工場や倉庫の跡地建設されるのが一般的です。
日本の場合、大型店の取扱商品や営業時間などに対する規制も緩いので、既存商店街は深刻な需要減少に直面します。
自分でクルマを運転できない高齢者などは、近所の商店が廃業しまうと、徒歩圏で日常品を買うことのできない、いわば「買い物難民」となってしまいます。
一方、ドイツの自治体では大型店建設の是非を、都市計画の中で規制します。
例えば、住宅地であれば、その徒歩圏で食品や日用品を住民が買うことができるような都市計画を策定するのです。
もし、郊外に大型店の出店計画が持ち上がった場合、市街地の日常品を扱う商店街に深刻な（例えば10%超の）売上高減少が予想される場合は、自治体は建設計画を不許可とすることができます。
すなわち、地域住民の日常生活に悪影響が生じる恐れがあり、それは住民の生活環境を維持向上させようとする都市計画に反するからという理由です。
大型店の「孤立型立地」は、長い年月をかけて築いてきた街づくりの努力を損なうものと考えるのです。
一方、大型店が既存商店街と同じ地区に建設される場合は、交通問題などが生じない限り、その大型店と既存商店街との競争に任せます。
住民の利便性に影響がないため、そして、行政による民間の競争への介入は憲法違反とされるからです。
出店による交通渋滞が予想される場合は道路拡幅や交差点改良の費用を、出店に伴い緑地等の自然が失われる場合はそれらの回復費用を、出店する業者に負担させることを条件に許可を出します。
ところで、、これが大型家具やキャンプ用品などを扱う大型店であれば、多くの場合、郊外への建設は認められます。
これらの商品は、日常的に買い物するようなものではありませんから。
なお、商店閉店法という法律により、全ての商店は、午後８時までに閉店しなければなりません。
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振り返って日本の大型店規制の歴史を考えてみると、商工行政の一環として、既存商店街の保護を目的として大型店を抑制している時代がありました。
このような行政手法は、健全な競争を阻害するものとして日米構造協議で激しく批判を浴びて、結果的に1990年に大幅に規制緩和が行われました。
もし、街づくりの観点から、取扱品目や閉店時刻にも目を配りながら、都市計画の中で大型店の孤立型出店を規制する仕組みが日本にもあったならば、今日のように「シャッター通り商店街」が市街地中心部に出現するような深刻な事態を、ある程度回避できたのではないかと思います。
