新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

「安倍晋三は39歳」は単なるトランプの冗談ではなかった

2019年10月11日 12時20分42秒 | 安倍晋三

55年前の10月10日は、アジア初の「東京五輪」の開会式であったが、実は前日は雨模様で翌日の開会式が危ぶまれていた。

しかし当日はまさに秋晴の最高の天気となった。

そして10月10日が「体育の日」となり祝日となった。

しかし時の経過とともに、訳の分からぬ法律のため意味のある固有の祝日がずらされ、土日に続けて3連休となる月曜日に移動されてしまった。

2020東京五輪は日本の気候をまったく無視した欧米の事情により盛夏の期間の開催となり、アスリートファーストからすれば酷暑五輪と批判されている。

しかし10月は日本では台風シーズンであり、まさに台風19号は、55年前の東京五輪であれば、屋外競技は多くが中止に追いやられたかもしれない。

こんなどうでもいい思い出に浸りながら、10月10日の夜のサッカーW杯アジア2次予選「日本vsモンゴル」の試合を晩酌しながら観戦した。

世界ランキング2ケタの日本と3桁のモンゴルでは、観戦のため来日したモンゴル出身で大相撲の元横綱・朝青龍が、日本を幕内、モンゴルを三段目の力士にたとえ「モンゴルがW杯予選で日本を相手にするということは夢のようなこと。勝ち負けは関係ない」と言っていたが、日本代表が大量得点をしたのは、オジサンが高校生の時の「1967年9月27日 15-0 対フィリピン」戦が記憶に残っているが、6得点は「2014年11月14日 6-0 対ホンジュラス」戦以来5年ぶりである。

もっとも大量得点勝利に手放しでは喜べず、格下の相手でも侮れず、特に後半は勝負は度外視して1点を取るために必死に食らいつき、結果として、「冨安健洋、左太もも裏を負傷し病院で検査…酒井宏樹は軽傷で『次は大丈夫』」という怪我の代償のほうが大きい場合がある。


さて、念願の「改憲」もどうなるか全く先が見えない安倍晋三だが、確実に歴史に名を残せることがあるようだ。

『桂太郎超え】の悪夢 正比例する政権長期化と国の劣化」によれば、安倍政権は長いだけでその結果が国の劣化という、多くの厳しい的確な批判がある。

かつて「竹下派のプリンス」と呼ばれ、自民党で将来の首相候補と目された中村喜四郎元建設相は今年1月から、立憲民主党会派に所属、野党共闘の選挙にも積極的に関わってきているが、10月4日付の朝日新聞のオピニオン面に登場した訳をこう答えていた。

<日本はもう限界だなと思った。このままでは国が壊れてしまうと考え、野党に協力することにしました>

<自民党はおそろしく権威主義的になってしまいました。反対意見を排除して、敵とみなした者を厳しく攻撃する。総裁選で安倍晋三首相と争った石破茂さんは、参院選であまり応援演説を頼まれなかった。党がそういう雰囲気をつくっているように見えます>

権力を握る者は、権力に抑制的でなければならない。反対意見をきちんと聞く。失敗したら自己批判もする。昔の自民党はそういう大人の政党でした。いまは権力への抑止力がなくなっている。非常に恐ろしいことです。民主主義が壊され、独裁的な体制にも入りかねないと思っています

日刊ゲンダイのレギュラー陣もいつもながら手厳しく安倍晋三を批判している。 

■政治評論家の森田実
「政治学の古いバイブルにアリストテレスの倫理学をまとめたものがあります。そこには『政治は最高の善の追求』つまり、国民大衆の幸福を追求すること、とあります。『倫理観』こそ政治家にとって最も必要な条件とされているのです。
 トップに立つ人間のモラルが崩れれば世の中がおかしくなるのは当然です。周囲にもモラルの低い人が集まり、そういう人たちが出世するからです。安倍政権の7年間で日本社会は本当に傷んでしまいました。心がねじ曲がった状況を真っすぐに戻すのは大変です。立て直しは簡単ではありません」
     
■法大名誉教授・五十嵐仁
「『山高きがゆえに貴からず』です。首相が長く在任したからといって、中身が伴っていなければ評価されません。長期政権の要因として『安倍1強』という状況をつくった“政治技術”が手腕とされるかもしれませんが、実体は、隠す、ごまかす、嘘をつく、という手練手管で国民を騙したに過ぎない
嘘つき政治がどんなに長く続いても、日本政治の汚点にしかなりません。国民騙しの政治に、問題の本質を十分に伝えないマスコミが手を貸し、内閣支持率を安定させた。マスコミの責任も重大です。さらに、マスコミが安倍政権にひれ伏したことで、有権者は政治を諦め、無関心となり、投票を棄権した。結果的に安倍政権を応援したことになります」 

ところで、オジサンのブログに度々コメントしてくる御仁がおり、最近のブログ内容を紹介しておく。

<最近の米国トランプ大統領は、なぜ、日本国民に向かって「安倍氏の年齢は39歳だ」と言い放ったのか:安倍氏の年齢65歳に0.6を掛けると39歳となる>
新ベンチャー革命 2019年10月10日 No.2485

1.この9月に65歳の誕生日を迎えた安倍氏に、米国トランプ大統領はなぜ、「39歳の誕生日おめでとう」と言ったのか
 本ブログ前号(注1)にて、米トランプ大統領が、この9月に65歳になった安倍氏を39歳と故意に言い放った話題を取り上げました。
 この発言にて、非・アベ友メディアの日刊ゲンダイなどは、安倍氏がトランプやその取り巻き米国人からなめられていると解釈しています(注2)。
 本件に関する日本のテレビニュース画像での、トランプとその取り巻き米国人の雰囲気からは、安倍氏がなめられているという印象をぬぐえません。
 一方、アベ友マスコミの報道では、トランプは、日米貿易協定が成立してご機嫌だったので、安倍氏に冗談を言い放ったことになっています(注3)。
 それにしても、全世界に報道されるトランプの記者会見の席で、なぜ、トランプは安倍氏を39歳呼ばわりしたのでしょうか、実に不可解です。
 もし、トランプが笑いをとるために冗談を言ったとしても、なぜ、安倍氏の年齢を39歳と言ったのかは不明です。
2.米トランプの見立てでは、65歳の安倍氏の見掛けの年齢は39歳に見えるとしても、なぜ、39歳という具体的数字を示したのか
 ところで、われわれは、人間の知的レベルを議論するとき、知能指数(IQ)を持ち出すことがあります。
 本ブログ前号(注1)では、トランプが安倍氏は39歳だと言ったのは、精神年齢(MentalAge)を指しているのではないかと指摘しました。
 ここで、知能指数(IQ)について調べると、精神年齢と実年齢(生活年齢)の比を100%表示したもののようです(注4)。ちなみに、IQ100の人は平均値の人です。
 トランプの計算による安倍氏の年齢39歳という数字は、安倍氏の年齢65歳に0.6を掛けた数字の可能性があります。
 もし、米トランプに知能指数についての知識があるなら、安倍氏の年齢65歳に、0.6を掛けて、39歳と言った可能性があります。それなら、トランプは、安倍氏のIQは60と評価したことになります。
 IQ60がどういう数字かは、知能指数(注4)の定義を見ればわかります。なお、平均はIQ100です。
3.トランプが安倍氏を本心ではどう思っているのかは、2017年、ゴルフ中の安倍氏がバンカーに転落したときのトランプの反応から類推できる
 さて、安倍氏は、2017年に、トランプが訪日した際、ゴルフ接待で歓迎したのですが、このとき、安倍氏は、バンカーに転落しています(注5)。
 その瞬間、トランプは助けに行くどころか、知らん顔で、プロの松山といっしょに次のホールに向かっています。
 このときのトランプの反応から、トランプは内心、安倍氏をどのように評価しているのかが推測できます。
 ズバリ、トランプは、すでに、安倍氏の正体を見破っていて、本心では安倍氏をまったく評価していないのではないでしょうか。
 そして、あれから、2年経った今、トランプは、自分が安倍氏をどう評価しているかを、“安倍氏の年齢は39歳だ”と言い放って、日本国民にそれとなく示唆したと考えられます。
 そのことを、アベ友マスコミはもう気付いているはずですが、彼らは、トランプと安倍氏の関係の実態をまったく、国民に報道していません。この現実は、実に深刻な大問題なのではないでしょうか。

    
安倍氏の年齢65歳に、0.6を掛けて、39歳と言った可能性」とは大胆な推理である。

「トランプは内心、安倍氏をどのように評価しているのか」ということは、トランプのツイッターを調べてみれば容易に想像できる。

少なくともトランプは「Deal」相手の安倍晋三を「カモネギ」と初対面の時から見抜いていたことは確かであろう。

もっとも、安倍晋三はトランプが大統領に当選するとは夢にも思ってはいなかった。

そのためヒラリー敗北が決定した後、直ちに世界中の首脳より先に、トランプに対して「朝貢外交」を開始したのは、己の保身であろう。

即ち安倍晋三は米国大統領は民主党出身だろうと共和党出身だろうが構わないのである。

米国に盾突かなければ政権の座にいられることを知っているからである。

その辺りの事情は、「39年目の売国記念日」によれば、「39年前にアメリカに駐在していた若き日のアベシンゾーがジャパンハンドラーズに呼び出されて、永遠の忠誠を誓わされてから39年になるわけです。それは国家機密なんだが、トランプは『知ってるぞ』と仄めかした」という訳である。

安倍晋三が日本の国民の生活がどうなろうとも、日本が外国からどのように見られようとも、国民から吸い上げた税金で米国に奉仕することだけが、自分の使命であると信じ込んでいることだけは確かであろう、とオジサンは思う。    

【参考資料】
日米貿易協定および日米デジタル貿易協定の調印に関するトランプ大統領の発言」 
          
     

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