星野源、3年ぶりラブソングを書き下ろし！

星野源、3年ぶりドラマ主題歌でラブソングを書き下ろし！

川口春奈＆横浜流星共演のTBS4月期火曜ドラマ「着飾る恋には理由があって」（4月20日スタート、毎週火曜夜10時～）の主題歌に、星野源の書き下ろしによるラブソングが起用されることが30日、同局より発表された。

星野がテレビドラマの主題歌を担当するのは2018年度上半期のNHK連続テレビ小説「半分、青い。」以来3年ぶりで、TBSのドラマでは「逃げるは恥だが役に立つ」以来5年ぶり。楽曲のタイトルは発表されておらず、初回放送の4月20日にお披露目となる。 

【写真】「逃げ恥」新婚のみくり＆平匡 　本作は、川口演じるインテリアメーカーの広報として働く主人公・真柴くるみが、価値観の違う人々とルームシェアをして恋や友情をはぐくむ中で、自分らしい生き方と出会っていくオリジナル脚本のラブストーリー。

脚本は、「恋はつづくよどこまでも」（2020）などの金子ありさ。「中学聖日記」（2018）や「アンナチュラル」（2018）、星野が出演した「MIU404」（2020）などでタッグを組んできた新井順子プロデューサー、演出の塚原あゆ子が名を連ねる。

　主題歌を担当する星野は「兎にも角にもキュンということで、ラブソングを書いています。恋愛というものにまっすぐ向き合いつつ、キスにも、涙にも似合う曲が作れたらと思っています。

以前ご一緒した、新井さん・塚原さんチームとまた仕事ができてうれしく思うと同時に、川口さんや横浜さんをはじめとしたキャストの皆さんの物語にこの音が響くと思うとワクワクします。あと、“こうじ”が楽しみです」とコメント。なお、“こうじ”とは劇中に登場する、主人公らがルームシェアするマンションで飼われている犬を指す。

ドラマビジュアル

　一方、新井プロデューサーは星野に主題歌をオファーした経緯や、アーティストとしての星野とのコラボレーションについて以下のように語っている。

「おうちで過ごすことが楽しいと思えるラブストーリーを作りたい、とこの企画を練っていたとき、星野源さんの配信ライブを拝見しました。色々な制限があるなか、家でライブを楽しめ、癒され、元気をもらいました。その時に、まだ企画書もないけど主題歌は星野さんにラブソングをお願いしよう！と心に決めました。

俳優・星野源さんとは『MIU404』でご一緒させていただきました。今回、アーティスト・星野源さんとは初めてなので、初共演のような新たな気持ちで一緒に作品を作りたいと思っています。先日楽曲を聞かせていただき、とても心が洗われました。心が優しく温かい気持ちになれる曲になると思いますので、ドラマとともにお楽しみください！」 　

これまで発表されたキャストとして、くるみと一つ屋根の下で暮らすことになる料理人でシンプルな生活を探求するミニマリスト・藤野駿に横浜流星がふんするほか、丸山隆平、中村アン、山下美月（乃木坂46）、高橋文哉、向井理、夏川結衣の出演が決定している（編集部・石井百合子）

https://news.yahoo.co.jp/articles/3e3f4bb8dfacabd5b93bdc3c42481efd11bdd413

39才で医学部合格、53才で医師免許取得の女性「分数から学び直した」※女性セブン

　人生100年時代。50代や60代になっても、まだまだ学ぶことはできる。なかには、50代を超えてから難関試験に挑戦する人もいるのだ。いったいどんな方法で勉強し、高いハードルを超えたのだろうか。3児の母から53才で医師となった前島貴子さん（56才）にその極意を聞いた。

　39才で医学部に合格。53才で医師免許を取得し、現在、産婦人科の医局で働く専攻医の前島さんは、「医師になるまでの私は、決して成績優秀ではありませんでした」と語る。

「高校1年生で両親が離婚しましたが、小・中学生の頃の私は精神的に“うつ状態”で、勉強もほとんどしませんでした。特に理科と数学は、中学校で習う基礎的なことがまったく理解できておらず、学校の成績も常に学年で下の方。唯一、英語は好きだったのと、上京したかったので、東京の短大の英文科に進学しました」（前島さん・以下同）

　卒業後は東京で一般企業に就職。25才で故郷の島根県に帰り、母親が経営する薬局を手伝いながら、お客さんと接するうちに、心身を病む人を救いたいと思うようになった。臨床心理士を目指して勉強を始めたが、その直後に父親が自ら命を絶ってしまう。

「父を救えなかったことが悔しくて、自ら死を選ぶような人をなくしたい、患者を心身ともに支えたいという思いから、医学部受験を決意しました。ただ、医学部受験に必要な理数系の知識は中学生以下。まず、中学校で習う分数の計算問題からやり直しました」

　心機一転、実家の近くの学習塾に通い始める。

「そこは大人も対象にしており、塾長さんが作った数学のプリントを徹底的に解くことを繰り返し、なんとか1年で中学の基礎はマスターしました。中学の基礎からやり直したことで、応用が利くようになりましたね」

　本格的に医学部受験を目指すべく34才で大手予備校に入り、そこで知り合った10才年下の男性と翌年に結婚。36才のときには長女を出産する。

「主人は勉強が得意だったので、予備校に通いながら、彼からいろいろと教えてもらえたことも大きかったですね」

　その後、39才で長男を出産。同年、ついに医学部に合格。

「でも、大学で進級することは想像以上に厳しく、何度か留年してしまいました。特に3番目の子（次男）を産んだ後は試験に失敗し続け、2年留年。結局、卒業するのに9年かかりました」

　在学中は、公園に子供を連れて行くときも家事をするときも、テキストは肌身離さず持ち歩き、目を通していた。

「問題を暗記するまで繰り返し解きました。一冊丸ごと頭に入れることで“どんな問題が出ても大丈夫”という自信にもなりました」

　だが、勉強は受験で終わりではなかった。

「特に医学部時代、頭に入れたことは必ず誰かに説明していました。たとえば『糖尿病はこんな症状があって、どういう治療がある』など、家族や友人に説明することで、頭の中が整理され、さらに頭の中に叩き込まれる。この繰り返しが、重要だと思います」

【プロフィール】
前島貴子さん／1965年3月、島根県出身。「目の前にいる患者をなんとか救いたい」という信念のもと、7浪の末、医学部に合格。53才で医師免許を取得。2021年から愛知県内の病院に勤務。家族は、塾を経営する夫（45才）と19才の長女、17才の長男、13才の次男。

取材・文／廉屋友美乃

※女性セブン2021年6月17日号 

https://news.yahoo.co.jp/articles/b361a4fe820ca01b787ad6cc58d65da00cb61537

パンデミック下で五輪「人類史上初の愚行」

• パンデミック下で五輪「人類史上初の愚行」

最終更新:6/10(木) 9:23

五輪利権のために

日本の政治は、異次元の領域に入ったのだろうか。

　感染力の強いインドの変異株については、3月下旬には既に広く報道され、インドの感染者数は急増していた。4月に入り、その感染者数は爆発的な増加の段階に入っていたが、日本が対インドの水際対策を「強化」したのは、恐るべきことに5月1日になってからだった。しかもかなりザルの対策で、渡航者の隔離期間をやっと10日間まで延ばしたのは、なんと5月28日からになる。

　この異常な遅れ。正気とも思えない。こんな水際対策をしておきながら、国民には自粛を強いている。

　その政府が今、五輪開催を強行しようとしている。自分たちと関連企業のことしか、考えていないのかもしれない。五輪をし、日本人選手が活躍すれば「何だかんだいってやってよかった」となり、選手の活躍をなぜか自分たちの手柄のように語り、控えている衆院選で勝つつもりかもしれない。

　もしかしたら、五輪で感染は広がらないかもしれない。でもそれは賭けだ。五輪で膨大な人数が国内に入る中で、完璧な感染対策など不可能だから（人類史上前例がない）、どうしてもここにはイチカバチカの、つまり賭けの要素が強くなる。賭けられているのは国民の命だ。あらゆる地域の人たちが一度に混ざるから、新たな変異株誕生の可能性もある。

　これほどのパンデミック下で、通常の五輪を行う人類史上初の愚行、そして国民の命を賭ける前代未聞の大ギャンブルが始まろうとしている。ちょうどギャンブルも出てくる小説を出したばかりだが、さすがにこんな愚行は書かなかった。

　本当に選手のためなら、そもそも、なぜ17日間の通常開催にこだわるのだろう？　…

                                                                                                   

以下、有料記事になります

https://mainichi.jp/articles/20210603/ddl/k23/070/173000c?inb=ys

ワクチン「2回接種」にも落とし穴が…兵庫の女性2人にコロナ陽性反応

＞埼玉県感染症対策課は「ワクチンで感染を完全に防げるわけではない。接種後も引き続き感染対策が必要」と注意を呼びかけている。

＞「そもそもワクチンはウイルスが体内に入るのを防ぐものではないのです」と言うのはハーバード大学院卒医学博士の左門新氏

＞２回接種を終えた帰りに“夜の街”に繰り出そうなんて発想は、もってのほか。接種後もマスクと消毒を心がけたい。

ワクチンを２回接種したのに感染した――。兵庫県で４日、新型コロナウイルスの陽性が確認された女性２人のうち、30代女性は６月１日に、40代女性は４月14日に２回目の接種を終えていた。30代女性は接種翌日に発熱し、PCR検査で陽性と判明したという。 ナニワの名物社長がぶった斬る「維新のやり方はトランプと同じ」 　

埼玉県でも先月、２回目の接種を受けた60代の医師が体調を崩し、検査の結果、陽性と判明。同県感染症対策課は「ワクチンで感染を完全に防げるわけではない。接種後も引き続き感染対策が必要」と注意を呼びかけている。

 ■本格効果は接種２週間後 「そもそもワクチンはウイルスが体内に入るのを防ぐものではないのです」と言うのはハーバード大学院卒で近著に「元ＷＨＯ専門委員の感染症予防BOOK」（三笠書房）がある医学博士の左門新氏だ。こう続ける。

 「ワクチンの効果は、コロナウイルスが体に入った場合、発症を防ぐ、あるいは重症化を軽減するもの。発症していなくても、喉にウイルスが存在すれば接種後に陽性となるケースはあり得ます。ワクチンは２回目の接種の１週間後に体内に中和抗体が立ち上がり、２週間後に本格的な効果が出ると考えて欲しい」 　

横浜市大が血液を採取して実施した研究だと、ファイザー社のワクチンを２回接種した人の99％に従来株に対する中和抗体が確認された。つまり従来型でも効果のなかった人が１％はいることになる。ちなみに、英国型は94％、インド由来の変異株は97％だった。

 「米国ではワクチン接種を完了した約１億100万人のうち、２週間後に陽性反応が出たのは１万262人。わずか0.01％です。この調査は血液ではなく、唾液などを調べたPCR検査の結果です。日本も同程度と考えられ、２回接種後も感染する人は、もともとワクチンが効きにくい体質の可能性もあります。ただ、どんな人が該当するのかは医学的に解明できていない。ワクチンを打てば安心できるけど、過信すべきではありません」（左門新氏）

 　２回接種を終えた帰りに“夜の街”に繰り出そうなんて発想は、もってのほか。接種後もマスクと消毒を心がけたい。

https://news.yahoo.co.jp/articles/47213b0396404f7a38e6043d1d0ee81d6ec8fae7

日本国民がIOCや組織委幹部を訴える権利 感染者個人の賠償請求も【それでもやるのか？東京五輪最終攻防】

日本国民がIOCや組織委幹部を訴える権利 感染者個人の賠償請求も

【それでもやるのか？東京五輪最終攻防】

【それでもやるのか？東京五輪最終攻防】#7 　

国際オリンピック委員会（IOC）と東京都、組織委員会が結んだ東京2020オリンピック・パラリンピック大会開催都市契約は、日本側からIOCに賠償請求する権利「求償権」を放棄した“不平等条約”だ。 “泥舟”五輪強行で責任のなすり合いが始まった…スポンサーの延期提言も“アリバイづくり” 　

しかし、オリンピック強行開催で新型コロナウイルス感染爆発が起きた場合、日本国民がIOCや組織委に損害賠償を起こす権利を妨げるものではない。

「考えたことはない。あるのかどうかも見当もつかない」 　組織委員会の武藤敏郎事務総長は５月13日、大会中止の場合、IOCから違約金や賠償金を請求される可能性について問われ、とぼけてみせた。

武藤氏は財務省次官、日本銀行副総裁を歴任した人物だ。中止時の損害を試算せず、訴訟リスクを検討していなければ、事務方の最高責任者として重過失は免れない。 　

組織委は公益財団法人であり、民間法人の一種だ。各種契約を結ぶ権利もあれば、故意、過失による賠償責任も負う。

組織委は大手広告代理店の電通や大会スポンサーなどの民間企業のほか、中央官庁、地方自治体から出向した公務員で構成される。公務員は国家賠償法により、公権力行使中の個人賠償責任を免除される。

しかし、法務省と人事院によると、出向中の公務員が行う民間事業の行為には適用されない。民間からの出向者は言うまでもない。 

　開催都市契約は組織委が負担できない金銭を都が補うと定める。都が負担できない分は国が保証している。中止すれば「5000億～１兆円」の賠償金が必要との風説が流れており、消極的ながら開催を支持する人も少なくない。 

　だが、強行開催でコロナ禍による生命の危機や経済損失が避けられないのであれば、中止は合理的な判断だ。それでIOCが賠償請求するのであれば、司法の場で争うしかない。結果、組織委の賠償責任が認められたとして、全額を都民、国民が負担することはない。 　

大会運営要件によると、組織委は大会関係者の宿泊用に契約したホテル代金の残額を開催３カ月前に支払う。まず開催の是非はこの時までにすべきだった。

観客の有無の決定時期の先送りに伴う、不要な費用を発生させた責任は組織委にある。IOCへの賠償金を負担する都民、国民は、組織委幹部らに賠償を求めることができる。また、強行開催で経済損失を受け、感染した個人がIOCに賠償請求することも考えられる。 

　開催都市契約は、「参加者の安全が理由の如何を問わず深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合」、IOCは大会を中止できるとある。本来、強行開催の責任はIOCが負うべきもののはずだ。

　=つづく （後藤逸郎／ジャーナリスト）

https://news.yahoo.co.jp/articles/da90f0d104aea016d080a1f3ab417199465f89e2