昨年暮れ、中共の反日工作がその裏にあると思われるが、アイリス・チャン著の反日史観で史実誤認の多い「レイプ・オブ・南京」を下敷きにした映画「南京」が公開されるというニュースがあった。
このほど日本でそれに反論する映画の制作発表があった。心強くもあり、素晴らしい事だ。
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成19年(2007年)1月25日(木曜日)通巻第1690号より引用
このほど日本でそれに反論する映画の制作発表があった。心強くもあり、素晴らしい事だ。
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成19年(2007年)1月25日(木曜日)通巻第1690号より引用
ついに良識人が立ち上がった。
嘘放送はもう許せない！！ 「南京の真実」を映画化
南京大虐殺なる政治プロパガンダの嘘を世界に向けて発信
今朝（１月２３日）、都内のホテルで歴史的な記者会見が開催された。
日本の保守陣営が大同団結し、誤謬だらけの戦後の歴史認識と中国がばらまくインチキ歴史解釈の訂正のために、映像というもっとも効果的な方法での反撃が開始されたのである。
南京攻略戦の真実を伝え、中国と米国の政治謀略「南京大虐殺」の嘘を暴くドキュメンタアリー映画「南京の真実」の制作発表と記者会見が開かれた。
この映画は情報戦でもあり、英語版、中国語版がつくられ世界同時公開を目指す。
またインターネットの動画による配信も計画されている。公開は南京７０周年の１２月を目処としている。
記者会見は超満員となった。
まずプロジューサー兼監督の水島総氏が挨拶、ひきつづき上智大学名誉教授の渡部昇一氏が「田中上奏文のインチキを当時、だれも真剣に反論しなかった。情報戦にやぶれることはかくも凄まじい結果をまねく。メディアにはメディアで、情報戦には情報戦で闘おう」。
南京学会会長でもある東中野修道教授は、
「おととしニュー・オーリンズを襲ったハリケーンのときに、強盗、強姦、放火，暴行が蔓延していると言う噂が拡がった。調べてみるとデマであった。
南京の報道は陥落（１９３７年１２月１３日）から三日後に米国の新聞にでたが、爾後、東京裁判まで一切語られることが無かった。
突如、１９４６年からの東京裁判で浮上し、１９７２年本多勝一の『中国の旅』で、中国側の宣伝キャンペーンが開始された。そこで南京に派遣された、生き残りの将校に数知れずインタビューしたが、誰もが「このまま（嘘の不名誉がばらまかれたまま）では死ねない」と言った。
南京陥落から蒋介石軍は、漢口から重慶まで逃げて、その間、じつに３００回も外人記者団との会見を開いたが、ただの一回も南京問題がでてこなかった。
また当時の国民党中央宣伝部の用意したプレス・リリースにも一切現れていない。国民党報告には、一件の殺人事件さえ報告されていない」。
▼国会議員も超党派で支援に駆けつけた
記者会見には国会議員も多数が詰めかけ心底からの熱弁を振るった。
まず西村真悟（衆議院）議員は、「いよいよ日本側の反撃が開始される。これまで日本の議会は中国の工作に屈服してきた。虐殺は１９２７年の国民党の南京入城のさいに起きた。あれこそが南京の真実である」。
松原仁（衆議院）議員は、
「当時、外国人が居住したのは『安全区』で、しかし国民党は『安全区』のなかにさえ砲台をつくった」。
戸井田徹（衆議院）議員。
「選挙区の講演会で挙手を求めると、じつに９０％の日本人は『南京大虐殺があったか、どうか、知らない』と答えるほど、関心がない。我々の先輩は少なくともいまの日本人よりは立派だった。あんな事件を日本人が起こすわけはないのに、たとえば国会図書館関係筋ではＢＣ級の裁判資料さえ、公開を憚ってきたのである。ようやく公開される運びとなって、行動はこれからだ」。
渡部郎（衆議院）議員。
「ティンパリーの嘘放送は蒋介石国民党の宣伝だったが、あれは米国を参戦させるための謀略文書。ところが、いまの日本人は歴史をしらず、大学入試どころか、高校で日本史が選択科目、日本人が自国の歴史を知らない。超党派で、この問題に取り組まなければならない」。
赤池誠章（衆議院）議員。
「中国社会科学院の学者らと議論したが、彼我の差は大きく、歴史認識が縮まることはない、と確信した。中国の歴史解釈とはときの権力者に正当性を付与するのが目的であり、政府の正当性を喧伝する武器。その道具に日本が使われているのだ」。
鷲尾英一朗（衆議院）議員。
「若いひとに歴史の真実を残しておかなければならない。全世界を相手に、この情報戦を闘わなければならない。大変な作業となるが、ともに闘いましょう」。
笠浩史（衆議院）議員。
「教科書問題、歴史認識問題は、国会でさえ、過去の難しい問題は好い加減にせよという意見を聞く。このどうでもいいさというムードに危機感を抱く」。
松本洋平（衆議院）議員。
「歴史の真実を明らかにすることは、国の名誉と誇りの回復であり、これからの日本人が世界に胸をはっていきていくためにも是非とも必要である。
稲田朋美（衆議院）議員。
「愛国暴走は中国人にとっては正義、偉い人を庇うのも中国人の正義。真実を追究してやまない日本人と天地のへだたりがある。先日も百人斬り訴訟で、我が国の最高裁判所が、百人斬るという嘘は、限りなく嘘に近いが、一部灰色である限りは個人の名誉云々は争えない、として不当判決をだした。
国家の名誉を守るのは裁判所ではない、政治家である」。
松下新平（参議院）議員は、
「宮崎県選出だが、歴史の真実を伝えるのは政治家の責務であると認識している」。
大江康弘（参議院）議員は、
「国会の議論の虚ろなこと、多くの議員は、この歴史問題に関心が薄い。台湾のことでも、本質議論に関心がうすく、たとえば関空第二滑走路を早めに完成することが決まったのも、理由は「華僑大会」が関西で行われるからというではないか」と現状のひどさを訴えた。
▼米国でも常識と扱われている南京
さて、会場には加瀬英明、藤岡信勝、佐藤和男、中村アキラ、大高美貴、井尻千男、小山和伸、日下公人、勝岡寛次、佐藤克己、篠沢秀夫、田中英道、高森明勅、西尾幹二、西村幸祐、水間政憲、三輪和雄、八木秀次、山際澄夫氏ら、列挙できないほど夥しい有識者、大学教授、ジャーナリストが集合した。
それぞれが、この映画への期待と所信を連続的に表明した。
このため、記者会見は質疑応答を含め、じつに二時間にも及んだ。
映画『プライド』をつくった経験もある外交評論家の加瀬英明氏は、「米国では南京とナチスが同列におかれて南京虐殺は常識となっている。日本の国益を守るべきである」
教科書問題の偏向と闘う藤岡信勝氏は、「アイリス・チャンの考証もされていない本が基礎となっているが、アイリスの翻訳さえ日本では左翼系出版社も、あまりに誤りが多いので出さなかった。
こんな出鱈目本を基礎に、あのアメリカが映画を作ったのだが、日本でさえ文部省検定では南京事件があったことを書かないと検定が通らないという惨状を呈している」
国際法に詳しい佐藤和男名誉教授は、「東京裁判は日本人に罪悪感を抱かせるための政治ショーに過ぎない。原爆投下は史上最悪の犯罪だが、南京は米国の原爆犯罪のすり替えだ」。
大東亜戦争の研究で知られる中村アキラ教授は、「政府が何もしないので民間が立ち上がったのである。南京に参加した多くの将校にインタビューしたビデオもたくさんある。南京は完全なフィクションである」。
歴史に詳しい勝岡寛次（明星大学教授）は、「日中共同歴史研究はなりたつまい。中国は最初から、侵略戦争という政治用語、プロパガンダ語彙を持ち出してきている。之では議論が成立しない」。
（つづく）