母の腸内菌、子に影響 福井大がマウスの脳で研究

母の腸内菌、子に影響
福井大がマウスの脳で研究
2016/1/25 15:30 日経夕刊

　母マウスの腸内細菌の減少やバランスの変化が、子マウスの脳の発達に影響を与える可能性があるとの研究結果を福井大「子どものこころの発達研究センター」のチームが発表した。米オンライン科学誌プロスワンに掲載された。
　腸内には多くの細菌が定着し、栄養素の合成などさまざまな機能を持つ。センターの栃谷史郎特命助教は「母体や子の腸内細菌の状態を良くすることで、子の脳の健全な発達を促し、発達障害の一部の症状を予防できるかもしれない」と話している。
　研究では、腸内細菌の増殖を抑える抗生剤を妊娠９～16日目にかけて母マウスに投与。このマウスから生まれて４週の子の行動を調べると、正常な母マウスから生まれた子より、夜間の活動量が少ないなどの異常が確認された。
　一方、正常な母マウスから生まれた子を生後すぐに抗生剤を投与した母マウスに預けると、行動に同様の異常が見られた。

2016年グローバル経営学修士号（ＭＢＡ）スクールランキング

「金融より起業」潮流に変化
英語圏のアジア勢伸びる
2016/1/25 5:00 日経朝刊

　金融街での高給よりも起業を――英フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）がまとめた
2016年グローバル経営学修士号（ＭＢＡ）スクールランキングは、世界のビジネス界で
キャリアアップを目指す人々の志向の変化を映している。より実践的で費用対効果の高い
教育の提供が大切になってきた。世界に水をあけられている日本のＭＢＡスクールにも、
学生の国際化対応など自己変革が求められそうだ。



　エリート校での経営学修士号（ＭＢＡ）は従来、大企業の役員、ウォールストリート
やロンドンのシティーといった金融街で高給取りになる近道だった。それが変わろうと
している。
　この10年間で金融業界の人気は落ち、2000年代に20歳を迎えた「ミレニアル世代」
の若者たちのキャリア願望も変わった。多くのＭＢＡ取得者はかつてのように投資銀行
に向かうのではなく、技術系の会社や起業を目指している。
　就職先が細分化し、高額ボーナスの金融界が魅力を失うなか、ビジネススクールは高
い学費をこのまま維持できるのか。
　多くの学生はＭＢＡ修了時に10万ドル（約1180万円）の借金を抱えている。
米コロンビア・ビジネス・スクールのグレン・ハバード学長は「新しいサービスを提供
しなければ従来のように学費を上げることは出来なくなるだろう」と語る。
　トップ集団とその他の学校のレベル格差も大きくなっている。米シカゴ大ブース・
ビジネススクールのステイシー・コール副学長は、トップ集団に含まれるのは「20校強」
と指摘する。
　そのトップ校も授業料に見合うだけの魅力のアピールに、他校との違いを打ち出そう
としている。首位のＩＮＳＥＡＤは1959年フランスのフォンテーヌブローで開学、
2000年にシンガポール・キャンパスをオープンした。その売りは「真のグローバル経験」
で、在学生は毎年フランス、シンガポールなど複数のキャンパスで学び、国際感覚を
身につける。
　スイスのＩＭＤは、就職先として人気のある大手企業と組み、求人内容に沿った
カリキュラムで人材を育成する。仏ＨＥＣもこのほど、企業からの意見を踏まえて
カリキュラムを刷新した。バーナード・ガレット副学長は「教授陣が不可欠と信じ
ていた教育内容が、実は企業の要請に合わないことに気づいた」と語る。
　アジア勢では13校がランク入りした。そのうち７校が前年より順位を上げ、中国
人民大商学院が初登場。インド経営大学院アーメダバード校は26位から24位に、
シンガポールのナンヤン・ビジネス・スクールが40位から29位に、インド経営大学院
バンガロール校は82位から62位に上がるなど、英語圏の学校の伸びが目立った。
　ただ、ＯＢらに「母校以外から採用するなら、どの学校から雇うか」と聞き、
評判をランキングしたところ、香港科技大商学院が37位（調査全体では14位）、
中欧国際工商学院が35位（同17位）と伸び悩んだ。グローバルなブランド力を
どう高めるかがアジア勢の課題だ。
　学生の負担軽減に、各校は奨学金制度も拡充している。先行するハーバード、
スタンフォードは50％の学生が学資援助を受けている。
　ＩＮＳＥＡＤは１年コースでＭＢＡを提供する学校としても初めて１位となった。
同校の12年卒組が、修了後３年間に得た平均年間収入は約16万７千ドルで、
ＭＢＡ取得前と比べほぼ倍増。通常２年コースでトップ５を構成するハーバード、
ロンドン、ウォートン、スタンフォードのＭＢＡ取得者もおおよそ同レベルの給与
を得ていた。
　しかし、バリュー・フォー・マネー（金額に見合う価値）で測れば、ＩＮＳＥＡＤ
がトップ10に入ったのに対し、その他４校は最も投資効率が悪い（学費が高い）
分類に入った。「費用対効果」の高いＭＢＡの評価が高まった。
　調査方法　英フィナンシャル・タイムズが毎年発表している、経営学修士号（ＭＢＡ）
が取得できるコースを持つ世界のビジネススクールのランキング。2016年版は157校
を調査。学校だけでなく、9800人の卒業生も対象にした。
　調査項目は、修了後３年でのキャリアや、平均年収（国際通貨基金の購買力平価
レートを用いて米ドル換算など調整）、ＭＢＡ取得前と比較した給与の上昇率、
現在の給与と授業料など諸費用（コース参加中の所得ロスを含む）を比較した
「費用対効果」のほか、学生の国籍の多様性や女性比率など20項目で、項目ごとに
重み付けしたうえでランキングを作成している。
　ＦＴの特集記事を翻訳・要約した上で、補足取材をして構成しました。

理化学研究所 再生医療用の細胞、ｉＰＳ介さず変化

理化学研究所　再生医療用の細胞、ｉＰＳ介さず変化
2016/1/25 3:30 日経朝刊

　■理化学研究所　林崎良英プログラムディレクターらは英国やシンガポールの研究機関などと共同で、再生医療に使う細胞をｉＰＳ細胞を介さずに作る際に必要な遺伝子を予測する手法を開発した。173種類の細胞について、狙った細胞に直接変化させることができるという。
　遺伝子を与えてある細胞を別な細胞に変化させる手法は「ダイレクトリプログラミング」と呼ばれ、再生医療などへの応用が期待されている。研究チームは遺伝子の制御に関係しているＤＮＡの部位を網羅的に調べ、ＤＮＡの変化した部位がどんな組み合わせのときにダイレクトリプログラミングが起きるか、様々なパターンを割り出した。
　この方法を使って、皮膚の線維芽細胞を血管の内皮細胞に変化させる遺伝子を予測して試したところ、狙った通りの細胞ができた。心臓や肝臓の細胞についても必要な遺伝子を見積もったところ、先行する研究の結果と一致した。

未来技術2020（４）がん・認知症超早期診断 血液検査で兆候を把握

未来技術2020（４）がん・認知症超早期診断
血液検査で兆候を把握
2016/1/25 3:30 日経朝刊

　少量の血液を調べることでがんを超早期に発見し、アルツハイマー病を発症前に診断する――。こんな新技術の登場が間近だ。定期健診や人間ドックで初期のがんや認知症の兆候をとらえ、早期治療や発症予防で先手を打つことが可能になる。



がん早期診断でマイクロＲＮＡの検出に使うＤＮＡチップ＝東レ提供

　「乳がんや大腸がんなど約10種類のがんで血液から早期・確実に診断できるメドがたった。近く体外診断の臨床試験を始める」。国立がん研究センターの落谷孝広・分子細胞治療研究分野主任分野長は確かな手応えを感じている。
　落谷氏がリーダーを務める日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の「体液中マイクロＲＮＡ測定技術基盤開発プロジェクト」の成果が見えてきた。体液検査でがんを調べる方法としては、がん細胞が作り出す特殊なたんぱく質などが「腫瘍マーカー」として使われている。だがこれらはがんがある程度進行しないと検出できないため、早期診断には向かず、精度も十分ではない。
　プロジェクトでは、マイクロＲＮＡ（リボ核酸）という物質をマーカーとして使う。がん細胞はエクソソームと呼ばれる微小カプセルにマイクロＲＮＡを入れて細胞外に分泌している。落谷氏は「がん細胞は自らの生き残りのためマイクロＲＮＡを積極的に放出している。その血中の増減パターンを見ることでがんの存在や種類、進行の度合いが分かる」と説明する。
　これまでに約２万の血液サンプルを分析、乳がんや大腸がんのほか胆道、膵臓（すいぞう）、食道、肝臓などのがんで、対応するマイクロＲＮＡの増減パターンの特徴を絞り込んだ。
　乳がんの場合、現行のエックス線撮影検査で見つかる初期のがんを98％の精度で発見できるという。ＤＮＡチップで多くのがんを一度に調べる技術を活用。臨床試験（治験）などの手続きを経て最初は人間ドック、次いで一般の健診に使えるよう普及に乗り出す。
　一方、まだ有効な治療法がないアルツハイマー病でも、早期診断のニーズは大きい。この病気は原因物質であるたんぱく質アミロイドβが脳内に蓄積し始めて発症に至るまでの期間が20年以上と長い。その間に生活習慣を見直すことで、発症を遅らせたり、症状を軽減したりできるとされる。
　現在は陽電子放射断層撮影装置（ＰＥＴ）でアミロイドβの蓄積度合いを調べる方法がある。だが計測に長い時間がかかる上、費用も１回20万円以上と高額だ。
　理化学研究所脳科学総合研究センターの西道隆臣シニアチームリーダーらは放射線医学総合研究所と共同で、血液検査でアミロイドβの蓄積を診断する手法の開発を進めている。診断マーカーとなるたんぱく質をほぼ絞り込んだ。「年内にも人間の血液で確認をしたうえで、実用化の手続きを進めたい」という。
　がんと同様に体液での早期診断は今後開発する認知症治療薬の効果を調べることにも役に立つ。西道氏は「アルツハイマー病の発症を予防する機能性食品の開発にも活用してもらえるだろう」と語る。早期診断と発症予防を組み合わせた戦略を立てようとしている。