-アメリカ人が語った真珠湾空襲の朝-（ＧＨＱ焚書図書開封 第11回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第11回
　ルーズベルトは「日本の真珠湾攻撃」に先立つこと５ヶ月の昭和１６（1941)年７月２３日に，対日戦を決定する「日本爆撃計画」に許可の署名をした。そして、その戦力として支那事変で支那の義勇軍として日本軍を攻撃していたフライング・タイガースをあてようとしていたのである。２日後に在米の日本資産を凍結。８月１日にアメリカ，対日石油輸出禁止。その年の１０月１６日に第三次近衛内閣は総辞職。１８日に東條内閣の成立。東條英機は日米開戦を回避する努力を続けたが、最後通牒ともいえるハルノートをつきつけられ、もはやどうにもならなくなっていた。
　「国際法の基本原則によれば、もし一国が、武力紛争の一方の当事国に対して、武器、軍需品の積み出しを禁止し、他の当事国に対して、その積み出しを許容するとすれば、その国は必然的に、この紛争に軍事干渉をすることになるものであり、宣戦の有無にかかわらず、戦争の当事国となるのである」　（東京裁判 裁判官 ラダ・ビノード・パール ※国際法の世界的大家）というように、両国はすでに交戦・戦争状態に入っていたのである。
　日本人の書いた真珠湾関連の本は、勇猛果敢で戦意高揚を意図した美文調の文体でリアリティに欠ける。一方、アメリカ人ブレーク・クラークの書いた「真珠湾」の翻訳版は、客観的でリアリティがある。
そこには、正確に地上軍事施設、軍艦、地上の戦闘機だけを攻撃した日本軍のよく訓練された飛行隊の攻撃風景が描かれており、宣伝臭もなく、この攻撃が「奇襲」でなかったことを証明するロバーツ委員会報告書とともにまとめられている。事実、開戦の１年前にレズリー・グローブス大佐からヘンリー・スチームソン国務長官に宛てた手紙の中には開戦と同時に真珠湾攻撃が攻撃されることを予測、警戒措置をとるように海軍から陸軍に命じたことが記載されている。
先に述べたように、開戦前から中国での米義勇軍フライング・タイガースの日本郡攻撃が始まっており、軍事的に想定内にあった真珠湾攻撃に対し、防衛上無力であった米軍の責任逃れをするため、政治的に、「奇襲」と捏造し、アメリカ国民の反日感情を煽ることに利用したのである。
参考文献：「真珠湾」ブレーク・クラーク/広瀬彦太　訳、「アメリカの反撃と戦略」岩田岩二、「大東亜戦史」堀田吉明、富永謙吾、長谷川了、『真珠湾の真実～ルーズベルト欺瞞の日々』ロバート・スティネット、『GHQ焚書図書開封１　第十章　568～631/701』西尾幹二