日本の出生率は2005年を底として徐々に回復し始めている。これを偶然と考える人もいるだろうが、私の意見は異なる。出生率を決定するのは婚姻年齢である。女性はマスコミに洗脳されやすく、女性雑誌やテレビドラマなどの風潮に容易に流されてしまう。恐らく2005年までは、働く女性が素晴らしい、子供なんてどうでもよいというプロパガンダが若年女性に対して行われていたのだろう。そして、2005-2006年を境にプロパガンダが変化したのだと思われる。その目的は、第二次ベビーブーム後の出産適齢期人口の減少に対応して出生率を増加させて、結果的に出生数を110万人程度の安定した水準に維持することにあると思われる。出生数の大幅な変動は各種産業の需要を劇的に変動させるので好ましくないこと、今後世界の人口増加と共に食糧危機が予想されることから日本の総人口を抑制する必要があることなどが原因と思われる。
「マタニティマーク」は2005年末に公募が開始され、2006年3月に決定し、8月に首都圏の主要鉄道でのキーホルダーの配布が始まった。日本の出生数増加とタイミングが一致している。首都圏で電車で通勤する女性達はこのポスターやワッペンを見て子供が欲しくなり、その結果出生率が増加し始めた面もあるのではないかと私は想像している。
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