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保守記事.106-38　ブラックジャックによろしく

2014-08-20 16:04:13 | 記事保守

看護師が故意に大量インスリン、患者に　世田谷・玉川病院　殺人未遂容疑で立件へ

2014.8.20 07:45

　公益財団法人「日産厚生会」が運営する玉川病院（東京都世田谷区）で４月、看護師の女＝休職中＝が入院患者の９０代女性に故意に大量のインスリン を投与した疑いが強まり、警視庁捜査１課が近く殺人未遂容疑で立件する方針を固めたことが１９日、捜査関係者への取材で分かった。女性は一時的に容体が悪 化したが、治療を受けて回復した。女はこの女性の担当看護師で、捜査１課は何らかのトラブルがあったとみて詳しい経緯を調べている。

　捜査関係者によると、女は４月下旬ごろ、病院内で女性に大量のインスリンを投与し、殺害しようとした疑いがもたれている。女性は一時的に低血糖の状態になり、手足の震えなどの症状が出たが、治療を受けて回復し、命に別条はなかった。

　インスリンは膵臓（すいぞう）から分泌され、血糖値を抑える働きがある。糖尿病の治療薬として知られるが、女性は糖尿病ではなかった。

　 捜査１課は病院側から連絡を受け、インスリンが目的外で使用された疑いがあるとみて捜査。医師や看護師らの勤務実態などから、女性が容体を悪化させた時間 帯に女が接触していた可能性が高いことが判明。院内のインスリンの一部が無断で持ち出されたとみられることも分かった。

　インスリンの大量投与で低血糖状態のまま放置されると、意識レベルが低下して死に至ることもある。捜査段階で女性の血糖値は正常の範囲に戻ってい たが、捜査１課は糖尿病ではない患者に大量に投与した疑いがあることなどから、女に少なくとも「未必の故意」による殺意があったと判断したとみられる。

　玉川病院は昭和２８年開設の総合病院。病院側は産経新聞の取材に対し、「警察が捜査中で、すべてのことがはっきりするまでは何も話せない」としている。

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2014-08-20 15:54:13 | 記事保守

「日本人に深くお詫びしたい」、日本の「原発」生んだのは米物理学者たちの「原爆贖罪意識」だった

2014.8.17 07:00 （1/4ページ）

湯川博士のノーベル賞受賞の陰に

　前回、「８月１５日」の意義についてお話ししましたが、日本の敗戦を決定づけた広島、長崎への原爆投下に関して、日本ではあまり知られていない史実があります。今回は小筆がアメリカ在住時に耳にした秘話を披露したいと思います。

　 広島、長崎の悲劇を生んだ原爆を発明したのは、オッペンハイマーやアインシュタインほかユダヤ系化学・物理科学者たち（ナチスから逃れ米国へ移民した学者 たち）によるマンハッタン計画でしたが、当初の“ナチスドイツ殲滅・ヒットラー必殺の目標”が、想定外に早く訪れたヒットラーの自死とドイツの降伏（５ 月）で、実験と投下のタイミングを失したのか、ウランとプルトニウムという二種類の核爆弾の準備を万全に整えるのに遅れたのか（７月に実験成功）、おそら くこれらの理由により、５月以降も応戦を続けていた日本に振り向けることになったそうです。

　後になって、このことを知らされ、しかも人体実験も狙った２種２弾で、何と２０数万人もの日本人非戦闘民間人を被爆即死させてしまったことが分か り、関与した多くの科学者たちは自責の念に駆られました。研究室を離れたり、ノイローゼにさいなまれたり、核の平和利用を訴える活動に転じたり…。オッペ ンハイマーにいたっては「日本人に深くお詫びし、死をもって償いたい」と自死を遂げたと聞きました。

　こうした背景もあって、米国の原子物理学者のうちノーベル賞受賞候補者たちの多くが受賞を辞退し、代わりに、日本の湯川秀樹博士（の中間子論）に与えてほしいと陳情を繰り返したのだそうで す。日本人初のノーベル賞は、核爆弾開発者達の贖罪意識がもたらせたものだったといわれたゆえんでしょう。そして、日本の降伏がもう三カ月早かったなら、 原爆投下は避けられたともいえます。

 

日本での原発建設は米国良識派の活動の延長戦上にあった

　 付言しておきますと、こうした米国の良識派で自責感の強い学者や平和主義者、一部政治家などの「原子力の平和利用」「核兵器抑止」活動の延長線上に、唯一 の被爆国であった日本がありました。日本は科学技術立国による経済成長途上にもあり、そうした倫理的・技術的ノウハウを含む支援も受けて実行に移されたの が、日本における原子力発電所建設だったのです。

　もちろん、資源なき日本の工業化推進のカギを握るエネルギー源の確保と、経済成長に伴う人口移動で過疎化する地方に原子力村を造成することで、一 石二鳥を狙った政治戦略もあったのです。ましてや、東西冷戦時代、中国やソ連・北朝鮮の核保有に相対する米国にとって、さらには共産圏発の核や原発の世界 への拡散（特に、技術的未熟かつ低レベルの原発が及ぼす危険性の増大）を抑止するためにも、日米の技術連携が不可避であったことも忘れてはなりません。

 

２人の元首相の妄言に踊らされるな

　 さて、その原発は３年前の３・１１以降、次々と火を消し、現在、電気料金の値上げが相次いで企業の成長戦略を阻害し始めており、家計負担も増えています。 この夏の電力不足と老朽火力発電機の故障・事故の恐れも叫ばれている折、国家の総力を挙げて、停止中の原発の安全確認を急ぎ、逐次再稼働させるべきではな いでしょうか。

　電力会社９社のうち、黒字経営が中電、北電の２社しかない現状は国家的危機です。そろそろ、福島事故から惹起された過大過敏な反原発運動家の虚言 から目覚めてほしいものです。福島はあくまで“水素爆発”であって、チェルノブイリやスリーマイルの事故と比べると、放射能漏れの絶対値は「微弱」なレベ ルだったことは、死者ゼロ・発病ゼロの事実が物語っております。現時点での福島の放射能数値がすでに安全範囲であることは、多くの生理医学者も認めていま す。

　こうしたことを、マスコミは世間に広める義務があるのではないでしょうか。いつまでも恐怖をあおり、腫れ物に触るような暴論はやめ、 ウランの処理と再利用技術の先端的進化ぶりをもっと報道・解説することで、小泉純一郎・細川護煕両元首相が唱える論議が、一昔も二昔も古い妄言であること を立証すべきです。

（上田和男）


 

原爆開発者オッペンハイマーは自死した？






 

保守記事.375-6　事実を報道する日は来るのか

保守記事.375-6-2　必要なら、うそを書いてもいいのか