コモデティ化を警戒せよ！

　昨今、各車両メーカー上層者の発言の片隅に、コモデティ化なる言葉が出てくることを気付いている方もいると思う。でも、コモデティ・・・？なんだという方も、もしかしたら居るかもしれないので記しておくと、代表例としては白物家電とかで、品質、機能などの差異がほとんど感じられず、何処のメーカーを買っても同じだと感じられる様になる現象だ。この結果、１９８０年代まで世界最高の製品評価を受けた日本の家電メーカーは、韓国など新興メーカ－の台頭と価格勝負の中で凋落した。だから、車両メーカー経営者は、自車両がコモデティ化するのを警戒する発言となる訳だ。しかし、ＥＶ化や自動運転車という時代の潮流は、間違いなくコモデティ化の方向へ進むだろう。

　さてはて、ここから何時もおとなしく物言えぬ私の独り言を記してみる。整備関連企業としてのコモデティ化はどうなのかということだ。仮に整備工場や板金工場がほとんどコモデティ化した場合、どうなるかと考えれば、誰でも容易に想像が付くだろう。値段の勝負と、後は看板の大きさが顧客の安心感となるだろう。

　実は整備の世界もコモデティ化を目指す動きは始まっている。それは、コバック、早太郎、ホリデーとかいうフランチャイズチェーンだ。そして、もう一つの脅威が、カーディーラーだと私は感じる。特に商用大型４社に顕著なのだが、新車販売が頭打ちになる中、サービス部門の収益重視にシフトしているのは近年強く感じるところだし、近隣で閉業する整備工場は、大型車系が多いと感じるところとも関連付けられる。

　それでは、どうして一般整備工場や板金工場は対向すれば良いのだろうか。日整連や車体協会を強くして・・・って思う方がいたら、ちょっと違うと申し上げるしかない。ましてや、国に車検制度をより強固にしてなんて考えても、そんなことはあり得ないし、大多数の国民が納得しないし、米国始め外圧からもあり得ない。じゃあどうすればだが、スイッチポン見たいな答えはない。ただ、方向としては、差別化（如何に競合他社と異なるサービスが提供できるか）と、アイテム（取り扱い守備範囲の拡大）だろうと思う。しかも、これを行うについて、やたら高額な設備機器を投入することを、費用対効果を十分見極める必要があるだろう。そして、これを進めるには、私みたいに温和しいだけではダメで、最近の投稿にあった横暴経営者の対応も含め、その上を行く思考が若い諸君には必要だと思っているのだ。偉そうな話で失礼のこと謝辞したい。

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