Ｎｅｔ有料メディアを使うアホと、紙メディアを価値あるものと信じるオメデタイ者
ネット有料ニュース購読者は1割に満たず
これは、報道などのニュースメディアについては、実感として違和感はない。つまり、あるメディアが、これ以降は有料サービスですと云われたら、そんなサイトは無視して、別のサイトを検索すれば、無料で報じるサイトが幾らも発見できるからだ。よほど、そのメディアを神聖視できる様なメディアがあれば、有料サイトも存続する余地はあるだろうが、そんなメディアが存在するはずはない。
一方、紙メディアの既存のメディアは、これだけＮｅｔメディアで同一以上の多方面の論評が得られるのだから、今更有料購読する価値を認めるのは、他紙に抜かれたかを監視するメディア関係者以外には存在しなくなるのも当然で、企業存続のギリギリまで凋落して行くのは時代の流れだろう。
そもそも、現在かろうじて残っていてメインストリームと呼ばれ、さも世間一般では価値あるメディアの記す記事や論評には、政府忖度に寄与することはあれども、民主主義としての権力を監視する機能は霧散してしまったと結論付けても間違いなかろう。つまり、その大手メディアの記事だけを読み続けることは、洗脳され世を見間違う、情報弱者になるということを必然とすることであろう。
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インターネットニュースの有料サービスを利用している人は1割にも満たない(2022年度版)
不破雷蔵 12/31(土) 9:01
紙媒体の新聞とインターネットニュースの有料サービス。代替しうる存在か（写真:イメージマート）
紙媒体同様に多種類の様式が用意されているインターネットニュースの有料サービスは、どこまで利用されているのだろうか。その実情を新聞通信調査会が2022年11月に発表した「メディアに関する世論調査」(※)の結果を基に確認する。
次に示すのはインターネットニュースの有料サービスの利用状況。複数回答ではあるが全選択肢の値を足しても100％に満たないのは、選択肢に無い様式のインターネットの有料ニュースサービスを利用していた、またはどの選択肢に該当するか分からず回答しなかった人がいたと考えられる。
↑ インターネットニュースの有料サービスの利用状況(複数回答)(2022年度)
利用していないと断言している人が92.8％と圧倒的多数。アプリゲームの課金やインターネット通販の利用などインターネットのサービスでお金を使う人は多いはずだが、インターネットニュースに限るとほんのわずかでしかない実情が分かる。有料の電子新聞や新聞記事の購入者は4.0％、新聞以外の有料ニュースサイトやアプリは1.3％、雑誌の有料記事にいたっては0.6％でしかない。
ネット有料ニュース購読者は1割に満たず
これは、報道などのニュースメディアについては、実感として違和感はない。つまり、あるメディアが、これ以降は有料サービスですと云われたら、そんなサイトは無視して、別のサイトを検索すれば、無料で報じるサイトが幾らも発見できるからだ。よほど、そのメディアを神聖視できる様なメディアがあれば、有料サイトも存続する余地はあるだろうが、そんなメディアが存在するはずはない。
一方、紙メディアの既存のメディアは、これだけＮｅｔメディアで同一以上の多方面の論評が得られるのだから、今更有料購読する価値を認めるのは、他紙に抜かれたかを監視するメディア関係者以外には存在しなくなるのも当然で、企業存続のギリギリまで凋落して行くのは時代の流れだろう。
そもそも、現在かろうじて残っていてメインストリームと呼ばれ、さも世間一般では価値あるメディアの記す記事や論評には、政府忖度に寄与することはあれども、民主主義としての権力を監視する機能は霧散してしまったと結論付けても間違いなかろう。つまり、その大手メディアの記事だけを読み続けることは、洗脳され世を見間違う、情報弱者になるということを必然とすることであろう。
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インターネットニュースの有料サービスを利用している人は1割にも満たない(2022年度版)
不破雷蔵 12/31(土) 9:01
紙媒体の新聞とインターネットニュースの有料サービス。代替しうる存在か（写真:イメージマート）
紙媒体同様に多種類の様式が用意されているインターネットニュースの有料サービスは、どこまで利用されているのだろうか。その実情を新聞通信調査会が2022年11月に発表した「メディアに関する世論調査」(※)の結果を基に確認する。
次に示すのはインターネットニュースの有料サービスの利用状況。複数回答ではあるが全選択肢の値を足しても100％に満たないのは、選択肢に無い様式のインターネットの有料ニュースサービスを利用していた、またはどの選択肢に該当するか分からず回答しなかった人がいたと考えられる。
↑ インターネットニュースの有料サービスの利用状況(複数回答)(2022年度)
利用していないと断言している人が92.8％と圧倒的多数。アプリゲームの課金やインターネット通販の利用などインターネットのサービスでお金を使う人は多いはずだが、インターネットニュースに限るとほんのわずかでしかない実情が分かる。有料の電子新聞や新聞記事の購入者は4.0％、新聞以外の有料ニュースサイトやアプリは1.3％、雑誌の有料記事にいたっては0.6％でしかない。
