２０１７年 ４月１６日（日）「過激な禁煙の言葉 ２ 」

以前このブログに「過激な禁煙の言葉」というのを書きました。
これと関連するのですが、また「非喫煙者も年間1.5万人がタバコで死亡 WHO幹部「まるで前世紀」」という記事が出ました。
以下太字「　」内は上記サイトからの引用です。
まず「非喫煙者も年間１，５万人が煙草で死亡」というのは、受動喫煙を言うのでしょう。この１，５万人という死亡者の例えば肺がん等に罹病した要因は受動喫煙だけでしょうか？ただ受動喫煙した可能性のあるという人が１，５万人死んだというだけで、その要因が受動喫煙だけだという証明はないでしょう。浴喫煙者のがん死亡数は非喫煙者の３倍だとかいう記事もこれまでありましたが、非喫煙者もたばこ以外で肺癌を罹病しているということは、肺がんはたばこ以外の要因があるということです。受動喫煙をしたといわれる人たちも日受動喫煙者と同じ要因で罹病したとみるのが自然です。
こう見ると、１，５万人という数字自体が眉唾物です。
しかし、この１，５万人を仮に用いるとしても、この１，５万人はどのような受動喫煙をしたのでしょうか？わかりやすく分別するなら、密室の部屋での受動喫煙か、分煙の中での受動喫煙か？
上記リンクサイトでは次のように書かれています。
「建物内のどこで喫煙しようとも、喫煙した場所以外でタバコの煙の濃度が上昇することが厳密な研究によって示されているためだ。」
これは飲食店などでの「部分的禁煙」の場での比較からきているのではないか？
完全分煙ならば室内喫煙は「厳密」に見て飛躍的に煙草の煙は抑えられているということだと思います。
子の分煙は、世界中が禁煙だけを追い求めてもたばこ自体をなくすことができない実態の中で、受動喫煙を画期的に減少させることができる技術（対応）で、日本は世界の先進国ということになります。煙だけを追い求めてもたばこ自体をなくすことができない実態にある国々が「まるで前世紀」なのです。
煙草の経済的損失が言われますが、分煙産業があるわけですから、経済効果は大きいでしょう。これをたばこ税の有効活用にすることにより飲食店などの経費を軽減できますし、喫煙者も室内に分煙のための喫煙所が増えれば、何にたばこ税が使われているかわからない中で喫煙所が増えることで納得がいくでしょう。
上記リンク先の下部にはいろいろな意見が載っていますのでご一読を。