光りの「カナタニ」行くぞ!

日本の政治・経済・国防につてい情報発信します!
アジア情勢について情報発信します!
よろしく

『嫌われる勇気』、あの世のアドラーにも嫌われた!?

2017年04月08日 07時06分58秒 | 日記

『嫌われる勇気』、あの世のアドラーにも嫌われた!?

ベストセラー『嫌われる勇気』がドラマ化され、様々な波紋を呼んだ。

 

主人公である女刑事が、「私はただ、感じたことを口にしているだけ」「その推理、明確に否定します」「それは私の課題ではありません」といったセリフで、周囲の反感を買いながらも、次々と難事件を解決していく――。

 

 

「感じたことを口にするだけ」はアドラーじゃない

その内容に、日本アドラー心理学会がホームページに抗議文を掲載した。

 

抗議文では、「『勇気』とは共同体感覚のひとつの側面である」というアドラーの言葉を引用。共同体感覚とは「世の中の幸福に貢献しようとする感覚」のこと。その共同体感覚につながる「相互理解をするための努力」を、ドラマの主人公が放棄しているというのだ。

 

「私はただ、感じたことを口にしているだけ」といった態度は、アドラー心理学に反するらしい。

 

確かに、書店で『嫌われる勇気』のタイトルだけを見た人で、「アドラー心理学というのは『ズケズケものを言う』ことを教えているのかな」と思った人も多いはず。

 

 

「嫌われる勇気」で組織から駆逐される?

この状況に対して、あの世にいるアドラー本人からも、苦情が来ている。

 

大川隆法・幸福の科学総裁は3月、アルフレッド・アドラーの霊言を行い、アドラーの本心を聞いた。

 

アドラーの霊は、『嫌われる勇気』について、次のように述べていた。

 

『嫌われても、うまく生きていける方法がある』みたいに言うと、(マーケットの)"隙間"を突いてやってる感じがするわなあ。ただ、そういうつもりはない。まったくないので。

何と言うかなあ。これを、『自分を変える必要はない』というふうに捉えてるんだったらね?つまり、この『嫌われる勇気』ってのが、『(嫌われても)自分を変える必要がないんだ』というふうにだけ捉えてるなら、それは明らかに間違ってる捉え方だから。

(中略)

これは、取り方を間違えたら、『嫌われる勇気』を持って窓から飛び降りなきゃいけなくなるようなことは、いっぱい出てくる可能性があるので、ちょっと気をつけないといけないよ。これで元気づいた人は、組織から次々と駆逐される恐れはあるんじゃないかな

 

アドラーは、「自分の考えが絶対だ」という独善主義を勧めていたわけではないようだ。

 

 

「自己保身」から「貢献」へ

確かにアドラーは、「他人の評価をあまりにも気にしすぎてはいけない」と教えた。

 

フェイスブックやツイッターで知り合いの生活が気になったり、投稿した内容へのコメントや反応が常に気になる「SNS疲れ」も増えている。周りのことを気にしすぎる風潮に、息苦しさを持っている人も多いだろう。そんな世の中だからこそ、「嫌われる勇気」というフレーズは、多くの人の心をつかんだ。

 

しかし、「開き直って、相手の気持ちを無視する」というだけでは、人間関係のトラブルが増えるだけだ。

 

実は、「周りの評価を気にしすぎること」も、「周りの気持ちを考えずにものを言って実際に嫌われてしまうこと」も、真逆のようで問題の根っこは近い。両者の中に、「否定されたくない」という「自己保身」の気持ちがあることが多いためだ。

 

アドラーが強調した、「共同体感覚」、つまり、「自分がどれだけ貢献できたか」ということに喜びを感じる心は、そのどちらにも苦しまないための考え方と言えるだろう。

 

アドラー霊は他にも、以下のようなポイントについて語っている。

  •  自分の生き方を選び取っていく方法
  •  アドラーブームの背景には「ポピュリズム批判」がある
  • 「フロイト自身が精神分析を受けるべき人だった」
  • 「劣等感」は自分と他人との価値観のズレから出る
  •  ニーチェ哲学の反対側で発達していった心理学
  • 「心理学者は、優れた生き方をしている人の精神分析はできない」
  •  救済力における「心理学の限界」とは

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『公開霊言 アドラーが本当に言いたかったこと。』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1840

 

【関連記事】

2017年3月29日付本欄 精神科医がおすすめする 心を浮かせる名作映画 (1)

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12795


米エジプト首脳が初会談 オバマ時代に冷え込んだ両国関係を温め直すトランプ外交

2017年04月08日 07時05分33秒 | 日記

米エジプト首脳が初会談 オバマ時代に冷え込んだ両国関係を温め直すトランプ外交

米エジプト首脳が初会談 オバマ時代に冷え込んだ両国関係を温め直すトランプ外交

 

 

《本記事のポイント》

  • トランプ氏はオバマの外交政策を「チェンジ」
  • オバマ政策により、テロの件数は激増していた
  • アメリカは「世界の警察官」に戻るべき

 

トランプ米大統領は3日、エジプトのアブデル・ファタハ・アル・シシ大統領をホワイトハウスに招いて会談した。

 

オバマ前大統領は、人権問題を理由にシシ氏を一度もホワイトハウスに招待しなかったが、トランプ氏は今回、テロ対策などでシシ政権と連携を強化する考えを強調した。

 

トランプ氏はシシ氏について、「大変な難局に素晴らしい働きをしてきた」と賞賛 (4日付AFP)。一方のシシ氏も、「トランプ大統領は邪悪なイデオロギーに対し非常に力強く立ち向かっている」と評価した。両者は中東和平交渉の連携で一致した(3日付ロイター)。

 

「イスラム国」などの掃討作戦を最優先課題に掲げるトランプ氏は、オバマ前政権の中東方針を大きく軌道修正し、エジプトと協力的な姿勢を示していることが分かる。

 

 

オバマの外交政策を「チェンジ」するトランプ

もともと、アメリカとエジプトは密接な同盟関係にあった。しかし、2013年のクーデターで前政権を倒したシシ氏は、半ば強制的に政権を掌握。オバマ政権は、反対派を多数拘束したシシ政権を「人権侵害」と批判した。それ以来、アメリカがエジプトへの大型兵器の供給や年間約13億ドル(約1450億円)もの軍事支援を一時凍結するなどしたために、両国の関係は冷え切っていた。

 

しかし、アメリカの軍事支援はISの勢力拡大を抑止する役割もあった。

 

オバマ氏が大統領に就任した2009年のテロ件数は約5000回だったが、その5年後の14年には約1万4000件へと急増。その最大の要因はイスラム過激派勢力の拡大であった。勢力拡大の背景には、11年のイラクからの米軍撤退や、13年のオバマ氏の「世界の警察官をやめる」宣言などがあるだろう。

 

現在も、エジプトのシナイ半島では、軍や警察がイスラム過激派と衝突しており、多数の死者が出ている。トランプ氏が選挙期間中にオバマ氏を「ISの創設者」と揶揄したのは、こうしたオバマ外交の失敗が中東の不安定化を招いたという考えがあったといえよう。

 

トランプ氏はオバマ氏と打って変わって、今回の会談では、人権問題に触れず、エジプトへ惜しみない支援をすると宣言した。これはアメリカが中東におけるテロや紛争の問題を解決するために協力を申し出たことを意味する。アメリカが再び「世界の警察官」に返り咲く流れの一つと捉えられるのではないだろうか。

 

 

アメリカは他国と協力して問題解決をリードすべき

トランプ氏の外交政策について、大川隆法・幸福の科学総裁は、アメリカ大統領選でトランプ氏が当選した翌日に行った英語法話「On Victory of Mr. D. Trump」 (邦題:トランプ新大統領で世界はこう動く) において、次のように述べている。

 

「バラク・オバマ氏は、いかに人権を守るかを重視していましたが、この点は、アメリカが『強さ』を取り戻すことで実現されるだろうと思います。(中略)アメリカは他国と協力すべきであり、再び『世界の警察官』の役割を担うべきであると思います」

 

トランプ氏は大統領就任後、イラク、カタール、クウェート、アフガニスタンなどの中東各国の首脳と相次いで電話会談を行い、テロ掃討などで協力していく姿勢を確認し合った。地域の安定のためにリーダーシップを発揮するトランプ氏の中東政策の成果に注目したい。(智)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版『トランプ新大統領で世界はこう動く』大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1767

 

【関連記事】

2017年3月8日付本欄 北朝鮮がミサイル発射でトランプ政権との対決姿勢 日本もミサイル防衛と核の抑止力強化を

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12689

 

2016年12月14日付本欄 トランプ新政権の要職が明らかに 「軍人・CEO政権」で「強いアメリカ」を実現する?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12323

 

2017年1月号 大川総裁だけが見抜いていた トランプ大統領が「正しい選択」である理由 - 2●17年 日本のチャンス

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12256