新生日本情報局

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マスク、消毒液、容器類、人工呼吸器等の不足の原因は極悪独裁中国に頼った為だ!!自国生産自主防衛を!!

2020-04-14 00:00:00 | 防衛
あまり聞き慣れない言葉かも知れませんが、「サブブライチェーン」という、製造・生産から販売まで一貫して行う生産経済活動を指す言葉があります。
今、これが揺らいでいる事は、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大でマスク、消毒液、容器類、人工呼吸器等の不足が深刻になっている事でも多くの方々が実感されていることでお分かりになるはずです。

そして、グローバリズムという「世界は一つ」というものの幻想だった、という事も、お分かりでしょう。

そうです、私達世界は、特に世界の主要国は、中国や南北朝鮮の特亜3国筆頭格の極悪独裁中国に生産活動や食料等を頼った為にこのような状況に陥ったのです!!

中国からの脱却は喫緊の課題でかつ急務です!!

4月12日にzakzak by 夕刊フジが「「マスク戦争」の戦犯は誰なのか 中国、日本から“奪った”マスクを政治利用!? 有事に備え「中国依存」の脱却が急務だ」の題で次のように伝えました。

『(前略)

日本政府が、「1世帯あたり2枚」の布マスクを郵送すると発表したことに対して、「アベガ-」などを中心に激しい反発が起こった。「アベノマスク」などという言葉も登場したようだ。

 これについては、中身のないウソを国民に広げるためにプロパガンダが洗練されているファシズム国家や共産主義国家と違って、日本人の伝統的考えである「良い仕事をすればみんな分かってくれる」という政府・官僚の広報対策の不備が責められるのは、ある意味仕方がない。しかし、この「布マスク2枚」は国家の全体戦略のあくまで一部だということを考えるべきであろう。

 現在有事にある日本国民は、ジョン・F・ケネディ大統領の「国があなたのために何ができるかを問わないでほしい。あなたが国のために何ができるかを問うてほしい」という名言を思い出すべきだ。

 特に悲しいのは、日本人同士がいがみ合うことである。

マスク不足の原因として、転売屋やドラッグストアに行列する高齢者などがやり玉にあげられる。それが事実である部分もあるが、根本的原因は「中国」または「中国依存」にある。

 新型コロナウイルスの感染が拡大する前、日本のマスクの年間生産・輸入量は約55億枚だったが、そのうち約44億枚が輸入品(=ほとんど中国製)で、国内の生産量は約11億枚しかなかった。つまり国産比率が20%程度なので、(輸入が止まって)国産だけで過去の需要を満たそうと思えば、これまでの5倍を生産しなければならない。政府の要請で国内各社が増産しても、5倍というのは厳しいハードルだ。

 しかも、現在はほとんどの国民がマスクを使用しているので、全国民の8割程度の1億人が毎日マスクを使用すれば、年間では365億枚と過去の需要の約7倍にも膨らみ、到底調達できない。

 だから、新型コロナウイルスの感染拡大が長期化するなか、日本政府が(病院などに医療用マスクを回すために)再使用が可能な布マスクを国民に送付して、有効利用を要請するのは理にかなっているのだ。

 気になるのは、過去44億枚あった輸入品の行方である。AFP通信(7日)などは「中国は医療用物資の輸出を制限しているのか」などと報じている。
 検証可能な数字はないのだが、現在の中国からの輸入は週に1000万枚程度ともいわれるから、単純計算で年間5億枚程度で、過去の輸入量から比べれば雀(すずめ)の涙だ。

 しかも、そのようにして事実上日本企業=日本国民から奪ったマスクを、中国側がマスク不足に苦しんでいる各国にもったいぶって売りつけるという政治利用を行っているとすれば許しがたいことである。

 例えば、フランスには、マスク10億枚の供給と引き換えに、第5世代(5G)移動通信システムについて、中国の華為技術(ファーウェイ)の導入を求めたと伝えられた(=中国側は否定)。
 日本国民が怒りをぶつけるべき相手は、初期に日本からのマスクの寄贈を受けたにも関わらず(=そもそも、寄贈には問題があったが)、恩をあだで返す(人の足元を見る)中国共産党だとしか思えない。

 輸入依存で危険なのはマスクだけではない。
 在宅医療現場で使用されている人工呼吸器の約98%が輸入製品である。その他の医療製品も輸入比率がかなり高い。世界中で医療製品の取り合いが起こっており、この状況は非常に危険だ。

 食糧調達にも暗雲が立ち込めている。日本農業新聞によれば、4月3日時点でロシア、カンボジア、カザフスタンなど11の食糧輸出国が、自国への供給を優先する輸出規制を行っている。

 世界の穀物供給センターである米国でも状況は厳しい。新型コロナウイルス感染症の広がりによる国境封鎖・都市封鎖などによって外国人を始めとする労働者の確保が難しくなっているほか、配送トラック・配送センターの業務にも大きな支障が出ている。

 新型コロナウイルス感染は早く終息してほしい。もしそれが実現されなければ、われわれはまさに「戦時」の中で暮らさなければならないのだ。

 ■大原浩(おおはら・ひろし) 人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」(木曜掲載)を連載中。』

この論調に対して、コメント欄では中国に対して厳しい、そして賛同の嵐です。

『中国人の不実な行いは、制裁と怒りを持って後日復讐するしかない。』

『チャイナ習近平殺人肺炎ウイルス。
この一言。』

『中国依存を考え直さなければ、何かあるごとに同じ結果になることに全世界が気付いた
のではないでしょうか。有事に自給できない国は苦しむことがなぜ分からないのでしょうか?お金さえ払えば何でも買えるというおごりを捨て、せめて食料くらいは自給できる国になってもらいたいと切に思います。』

『政府にはこの事態を反省して、マスク、食料、エネルギーの自給を真剣に考えて欲しい。悪夢の民主政権によるデフレ政策でモノづくりの海外シフト加速して国内では良いモノを作っても売れない環境が作られたのは今でも忘れられない。今は良いモノを作れば売れるようになって来ている。今回、中国は信頼出来ないと痛感したのでマスク、消毒液、防護服などに食料、エネルギーを国内で賄えるようにして欲しい。儲けより安全安心が一番!』

『中国は有史以来封建制か独裁国家しか経験した事がない近現代では未開の民の
国なのは間違い有りません。世界の国々は此れから考えを改め付き合いが必要。』

正に、その通りです!!

そして新型コロナウイルスへの対応にも、ノーベル賞受賞者が新たな提言をしています。

同日、同メディアが「ノーベル賞・本庶氏、新型コロナ対策で緊急提言! 病態解明と治療薬につながる研究「100億円投入せよ」」の題で次のように伝えました。

『2018年にノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑(ほんじょ・たすく)京都大学特別教授(78)が11日朝、日本テレビ系情報番組「ウェークアップ!ぷらす」に生出演し、新型コロナウイルス研究への「100億円」投入を訴えるなど、緊急提言した。

 「個人的には、一番厳しいやり方が効果がある。中途半端でダラダラやると長くなる。できれば、短期間でコントロールできるのが望ましい」

 本庶氏は、人の動きへの規制について、こう語った。「医療崩壊」を防ぐために、「1カ月の完全外出自粛」も提言している。
 免疫とがん細胞と結びつけるタンパク質「PD-1」を発見し、がん免疫治療薬「オプジーボ」の開発につなげた、世界的な免疫療法の権威。新型コロナウイルスについても、以下のように主張している。

 (1)PCR検査の大幅増(2)東京圏、大阪圏、名古屋圏などで完全外出自粛(3)外国で有効性が示される治療薬の早期導入。

 本庶氏は「多くの人が不安に思っているのは死者が多いこと。死亡率は5%を超える。インフルエンザは0・1%。(新型コロナウイルスは)最後に免疫不全で、あっという間になくなってしまう」と指摘した。

 ワクチンや特効薬の開発が注目されるが、「このタイプのウイルスは、ワクチンができにくい。製薬企業も大規模投資はリターンがないので、尻込みする」といい、インフルエンザ治療薬「アビガン」や、8日に国内での臨床実験が開始された「トリシズマブ」の導入を提言した。

 最後に本庶氏は「(日本政府が)100億円を研究者に対する、病態解明と治療薬につながる研究に出していただければと信じている」と締めくくった。』

正に、正鵠を射るご指摘かと存じます。


マスク、消毒液、容器類、人工呼吸器等の不足の原因は極悪独裁中国に頼った為だ!!
自国生産自主防衛を!!



4月11日の夕刊フジ記事の見出し
出典:こちら夕刊フジ編集局 ツイッター



マスク枯渇戦犯は中国だ、中国依存はダメだと批判する、4月11日の夕刊フジ記事
出典:こちら夕刊フジ編集局 ツイッター


追伸:

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