極左反日反米の中国や南北朝鮮と朝日新聞を筆頭とする偏向マスコミは嘘八百！！非韓三原則で対処だ！！

中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大で、筆者のようにその対策や対応に追われている方も多いかとお察し申し上げます。

そのような中で不足しているマスクや消毒液、消毒シート等の購入で、筆者は最近、劣悪品・粗悪品の被害に遭いました。

韓国製の２０枚入りの袋入り消毒シートを２５０円（税抜）で購入したのですが、開封したところ日本製に比べて明らかに劣悪粗悪で、消毒効果も怪しいと察し、さっさと床拭きとゴミ取りで全て使用してしまいました。
この他にも、韓国製のゲル状の消毒液がスプレーピン入りで店頭販売されていましたが、実際の容量すらも少なく、日本製より高額であるために購入はしませんでした。

このような事は、極左反日反米のいわゆる特亜３国と言われる中国や南北朝鮮、そしてそれに迎合する朝日新聞を筆頭とする偏向マスコミの常套手段である事を忘れてはなりません！！

４月１７日１４時２８分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「新型コロナ　武漢の死者数５割増　１２９０人追加　当局「報告漏れなど修正」　「過少発表」批判を意識か」の題で「新型コロナ」の特集項目にて、次のように中国の嘘のデタラメ発表について伝えました。

『【北京＝西見由章】新型コロナウイルスの感染源となった中国湖北省武漢市の当局は１７日、同ウイルスによる死者数が、従来の公表値よりも１２９０人多い３８６９人だったと発表した。死者数を５割増とする大幅修正の理由については、感染拡大の初期に病床不足で入院できないまま自宅で死亡した患者がいたことや、医療機関の混乱によって報告の漏れや誤りがあったことなどを挙げた。

　国内外で中国当局が武漢市の実際の死者数を隠蔽（いんぺい）し過少に発表しているとの疑念が広がっており、今回の修正はこうした指摘を打ち消す狙いがありそうだ。ただ、唐突に大幅な修正を行ったことで、逆に不信感が高まる可能性もある。

　武漢市当局の説明によると、これまでデータ管理システムに報告されていなかった症例や重複していた症例などを精査した結果、１７日午前０時（日本時間同１時）時点の累計死者数は従来の２５７９人から大幅に増加した。累計感染者数も３２５人増えて５万３３３人とした。中国本土全体の死者数は４６３２人となった。

　米政府系放送「ラジオ・フリー・アジア」は武漢市民の証言などを基に、市内の死者数について４万人以上との推計を伝えている。』

既に筆者も小川榮太郎氏等の見解を再三お伝えしていますが、中国の新型コロナウイルス感染の情報は、あまりにも嘘八百でデタラメ極まりないのです！！
米国よりも中国が感染者数も死者数すらも少ないというのは全く信用性が無いのです！！

４月１８日１２時２７分に同メディアが「トランプ氏「中国に不満」　死者数「米国より多い」と主張」の題で次のようにトランプ大統領の中国批判、ＷＨＯ批判を伝えました。

『トランプ米大統領は１７日の記者会見で、中国が新型コロナウイルスの初動対応で米国や世界保健機関（ＷＨＯ）の専門家を受け入れず、世界的な感染拡大を招いたとの認識を示し「中国には不満を持っている」と批判した。中国が死者数を上方修正したのを受け「死者数が世界最多なのは米国ではなく中国のはずだ」と主張した。

　トランプ氏は、新型コロナの感染拡大は「とっくの昔に封じ込められていたはずだった」と中国の対応を非難。「ＷＨＯの専門家は最終的に誰よりも早く中国に入ったのに、何が起きているか報告しなかった」と不満を示し、中国寄りだとして資金拠出停止を決めたＷＨＯにも矛先を向けた。

　中国の死者数については「あれだけ広大な国で、あんな大変な状況だったのだから死者も世界で一番多いはずだ」と指摘。死者数を訂正した湖北省武漢市だけではなく、他の地域でも報告数より多い可能性があるとの見方を示した。（共同）』

正に、その通りです！！
中国の子分である南北朝鮮でも、北朝鮮が非公式ながら新型コロナウイルス感染拡大を認め、韓国では検査の杜撰さや陰性後に再び陽性になった人が増加している、等の「隠蔽工作があった」事が発覚しています。

一方、極左反日反米の偏向マスコミの筆頭である朝日新聞に対して、４月１７日の記者会見で安倍首相も怒り心頭の反論をした模様です。

４月１８日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「安倍首相、布マスク質問の朝日新聞記者に“チクリ”と反撃　「御社でも販売しておられた」」の題で次のように伝えました。

『安倍晋三首相が、新型コロナウイルス対策で「短期決戦」に挑む決意を示した。「緊急事態宣言」の対象地域を全国に拡大したことを受けた１７日の記者会見で、大型連休を見据えた「移動・行動自粛」への国民の協力を求めた。評判の悪かった経済対策「減収世帯への３０万円給付」から、急転直下、「国民一律１０万円給付」に変更して混乱を招いたことには陳謝した。ただ、宿敵である朝日新聞には反撃した。

　「まもなくゴールデンウイークを迎えるが、感染者が多い都市部から地方へ、人の流れが生まれることは絶対避けなければならない」
　安倍首相は、こう強い口調で呼びかけた。

　そのうえで、「ウイルスとの戦いを国民とともに乗り越えるとの思いで、全ての国民に１人当たり１０万円の給付を行うことを決断した。国民から寄せられた声、与野党の声も踏まえた」と述べた。
　給付案の見直しで、２０２０年度補正予算案は組み替えが必要になる。国民待望の給付は５月末以降となりそうだ、
　これについて、安倍首相は「混乱を招いたのは私自身の責任だ。心からおわびを申し上げたい」と陳謝した。

　質疑応答では、朝日新聞の記者が「２枚の布マスクの全住所配布などに批判が相次いでいる」と指摘したのに対し、安倍首相は「マスクが手に入らずに困っている方々がたくさんいるという認識のもと、配布することにした」「御社のネット（通販）でも布マスクを（２枚）３３００円で販売しておられたと承知している」と皮肉交じりに反撃する一幕もあった。

　ちなみに、朝日新聞ＳＨＯＰは１８日朝時点で、新型コロナウイルス感染拡大で「物流に支障が出る恐れがある」として、受注を停止している。

　ドナルド・トランプ米大統領が、世界保健機関（ＷＨＯ）の運営が「中国寄り」だと不満をあらわにし、資金拠出の停止を表明したことを受けた、日本の立場についても質疑は及んだ。

　安倍首相は「日本が分担金を削減することは考えていない」としながらも、「（ＷＨＯの運営に）課題があるのも事実だ。新型コロナウイルスの終息後に、機能について十分な検証をすべきだ」とも述べた。』

マスク不足だ、などと政権批判をしながら、影ではしっかりとマスクを高額の暴利で販売する朝日新聞。
正に、正に、極悪商人、悪徳商人そのもの！！
こんな輩に政権批判、いや、マスコミの資格すら無い！！
極左反日反米の中国や南北朝鮮同様に、朝日新聞を筆頭とする偏向マスコミには、かの有名な非韓三原則である「助けない、教えない、関わらない」で対処するしかないのです！！


極左反日反米の中国や南北朝鮮と朝日新聞を筆頭とする偏向マスコミは嘘八百！！
「助けない、教えない、関わらない」非韓三原則で対処だ！！



４月１８日発行（４月１９日付け）の夕刊フジ１面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター



４月１７日の安倍首相の記者会見にて、朝日新聞の記者が「布マスク」配布を批判する暴言質問に安倍首相が批判の反論をした事を伝える、４月１８日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター



朝日新聞がネットショップで販売していた、２枚で３３００円の「朝日マスク」の画像
出典：自民党参議院議員の山田宏氏自身のツイッターＲＴ画像


追伸：

世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
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