本来であれば、４月上旬のこの時期お花見の季節。
人や物や交通機関が激しく行き交う時期です。
しかしながら、今年は例年に無い、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の世界的な感染流行の為に、外出を控えねばなりません。
私達は、どうすれば良いのでしょうか？？
やるべき事は脅威が高まる新型肺炎への緊急事態体制や有事体制構築です！！
何故ならば、今までの日本政府の新型肺炎対策はかなり優秀で実効性のあるものであるからです。
しかしながら、これで大丈夫だと安心して警戒を緩めてはなりません！！
４月３日、文藝評論家の小川榮太郎氏は自身のツイッターで次のように指摘しています。
『【世界の感染カーブ】今、日本では一部専門家が急にヒステリックな事を言い始めており、驚いている。主要国の感染カーブ、そして日本の感染カーブはこういう状態なんです。
日本の感染カーブが、今まで全く抑えられていたのに、ここで急に欧米を追随するとしたら、一体その理由は何ですか？
中国の感染爆発の直近に日本には武漢、中国からの入国が180万人、世界で一番です。2月に入っても日本の警戒レベルは低く、総理の集会自粛、休校要請で社会に緊張が走ったのは2月下旬です。なぜ、その我が国が真っ先に大爆発しなかったんですか？ 何故一番遅れて今更？ ちょっと変だと思いませんか？
そこを真剣に検討するのが政府系専門家の責務だと、私から再三政府に申入れている。
しかも日本のエピカーブの変化は、厳密には3月15日から始まっている。3月25日には専門家なら明確に把握できたはずだ。
それが今になって、目の前の感染者数で大騒ぎを始める「専門家」を見ていると、指数関数も分らないのかと驚いてしまう。
ちなみに、イタリア、スペイン、アメリカもピークは越え始めている。ただしスケールが大きすぎるので死者のピークは1~2週間先になる。
日本はここで最大の警戒をしつつヒステリックにならず、かからない、うつさない、医療崩壊させないよう心してゆきたい。（日経新聞：チャートで見る新型コロナウイルス感染）』
正に、小川榮太郎氏のご指摘の通りです！！
日本は世界各国に比べて、実に優秀な対応をしているのです。
そして、今が、正念場なのです！！
一方、同日２２時１２分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「新型コロナ「終息に１年超」の見方も 拡大速度ＳＡＲＳの３６０倍」の題で次のように指摘しています。
『新型コロナウイルスの世界での累計感染者数が１００万人を突破したのを受け、オーストラリア政府の最高医学責任者を務めるマーフィー氏は３日、実際の感染者は５００万～１０００万人に達している可能性があると指摘した。途上国で十分な検査態勢が整っていない事情があるためだ。
世界保健機関（ＷＨＯ）の関係者も最近の本紙取材に、「新型コロナが完全に終息するには１年以上の時間を要する恐れがある」と分析し、感染者は今後も増加するとの見方を示した。
世界の感染者数は２月初頭に１万人を超えており、約２カ月間で１００倍に増えたことになる。３月に入ってからは６日に１０万人、２６日に５０万人、２９日に７０万人と加速度的に増えてきた。とりわけ欧米での感染が急拡大している。
英国で感染症を研究する専門家は「欧米では、感染者の急増に対して医療現場の対応能力が限界に達しており、感染者や死者がさらに増えていく悪循環に陥っている」と話す。
世界での致死率が６％強であるのに対し、イタリアでは約１４％、スペインでは約１２％と高い。社会の高齢化や医療崩壊も高致死率の要因とされる。ＷＨＯ関係者は「（欧州の）感染のピークは１～２カ月先になる」と予測している。
２００２年１１月に発生が確認された重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）は、アジアを中心に約５カ月間で累計約２８００人に広がった。新型コロナ感染者は、同程度の期間でＳＡＲＳの約３６０倍に膨れ上がった計算になる。ＳＡＲＳには０３年７月の終息宣言までに約８１００人が感染、約７７０人が死亡した。
中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）は１２年９月にＷＨＯに報告され、中東地域など２７の国・地域に広がった。感染者は累計で約２５００人にとどまるが、致死率は約３４％と高い。
１９１０年代に世界で猛威を振るったスペイン風邪では、当時の世界人口の２５～３０％に当たる約５億人が感染し、４千万～５千万人が死亡したと推計されている。（ロンドン 板東和正、科学部 松田麻希）』
歴史的な教訓などを踏まえれば、どうしても今回の新型コロナウイルスによる感染爆発などへの対策も怠ってはなりません。
政府が世帯あたり２枚のマスク支給とか、低所得者に現金給付とかで騒ぐだけでは、只の不満のぶつけ合いに過ぎませんよ！！
同日１５時３８分に同メディアが「《独自》自衛隊病院の感染症能力強化へ 「空飛ぶ治療室」も整備」の題で次のように伝えました。
『防衛省は３日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、自衛隊中央病院（東京都世田谷区）の感染症対応能力を強化する方針を固めた。患者の隔離用テントなどを調達し、受け入れ患者の増加に備える。また、一部の外来者用隊舎を一時隔離に活用できるよう個室化する。令和２年度補正予算案に関連経費を盛り込む。
自衛隊中央病院では、室内の空気が外に漏れず、ウイルスが外に飛散しない陰圧式のテントを購入する。人工呼吸器の買い増しや、隔離用ドアの設置も行う。防衛省は２日までに、中央病院と防衛医科大学校病院（埼玉県所沢市）で新型コロナ感染症患者計１８２人（このうち４４人は入院中）を治療してきた。
一方、各地の自衛隊駐屯地・基地の隊舎改修にも着手する。一時隔離される人と支援する隊員の動線を分ける工事を実施。一時隔離にも使える外来者向け個室の設置も進める。これまで、中国からの帰国者やクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の乗客を隔離する施設が不足していた。
個室を多く備える米軍と異なり、自衛隊の隊舎は大部屋が多く、感染拡大のおそれがあるため、施設提供できなかった教訓を踏まえた。
航空自衛隊輸送機に搭載する「機動衛生ユニット」の人工呼吸器なども調達する。ユニットはいわば「移動式治療室」で、離島から本土の病院への患者輸送を想定している。
防護服も買い増す。空港での検疫支援や、帰国者が検査結果判明まで滞在するホテルへのバス輸送、ホテルでの生活支援に従事する隊員が着用する。』
これらの施策は緊急性の高いものであり、一日も早く実施して頂きたい！！
そして、緊急事態体制や有事体制の構築も忘れてはなりません。
「喉元を過ぎれば熱さを忘れる」ではダメなのです！！
同日、ｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「“都市封鎖”実行へ…憲法に「緊急事態条項」ないなら「緊急立法」すればいい！ 戦後日本の甘え一掃するとき」の題で次のように厳しく指摘しました。
『新型コロナウイルスの感染拡大を食い止めるため、欧米諸国では「都市封鎖（ロックダウン）」が実施されているが、日本の法律では、強制力を伴う措置はほぼできない。憲法にも「緊急事態条項」はない。これで「死のウイルス」の蔓延を防げるのか。「自粛破り」や「追跡調査拒否」などが指摘されるなか、もっと強い法律が必要ではないのか。元通産官僚で評論家の八幡和郎氏が緊急立法の必要性などを寄稿した。
日本でも、欧米のような都市封鎖が可能かが論議されている。安倍晋三首相は１日の参院予算委員会で、「さまざまな要請をさせていただくことになるかもしれないが、フランスなどで行っているものとは性格が違う」と、強制力を伴うことは難しい認識を示した。
しかし、現状は甘くない。
欧米でも「爆発的患者増大（オーバーシュート）」が発生して、医療体制が崩壊して手が付けられなくなった。それでも、欧州は隣国の援助が期待でき、米国は地方分権で地域が自立している。一方、日本は国家体制崩壊になりかねない。
現在の日本国憲法は「緊急事態法制」を想定していない。
だが、できないわけでない。逆に言えば、憲法の縛りがないため、かえって危険なくらいだ。非常時では、思い切った法改正「緊急立法」をすればいいのである。
将来、緊急の法律や政令、具体的な措置が、裁判所から違憲といわれるかもしれないが、日本では法令の施行を事前に阻止されるわけでない。明らかに違憲でなければ、この際は仕方ないし、国民も理解するだろう。
（中略）
日本は社会全体のＩＴ化が遅れており、韓国のように新学期の授業をネットで開始することもできない。「マイナンバー」「財政規律」「ＩＴ化」のどれをとっても、「弱者保護」を口実に甘えてきた報いである。
ここは黒船到来時の火事場のバカ力を出すつもりで、「令和維新」を実現しないと、この国は救われない。』
正に、ご指摘の通りです！！
もっと大胆、大胆な改革を！！
安倍首相は脅威が高まる新型肺炎への緊急事態体制や有事体制構築を！！
３月２６日、東京都知事の小池百合子氏（左）より新型肺炎対策の要望を受ける安倍首相（右）
出典：首相官邸ＨＰ
３月３０日発行の夕刊フジ紙面で、自衛隊中央病院が公開した新型肺炎の怖さを伝える記事
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
追伸：
世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。
本ブログの記事等に関する内容などへのご意見、ご希望等をコメント欄などに書き込んで頂ければ幸いです。
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人や物や交通機関が激しく行き交う時期です。
しかしながら、今年は例年に無い、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の世界的な感染流行の為に、外出を控えねばなりません。
私達は、どうすれば良いのでしょうか？？
やるべき事は脅威が高まる新型肺炎への緊急事態体制や有事体制構築です！！
何故ならば、今までの日本政府の新型肺炎対策はかなり優秀で実効性のあるものであるからです。
しかしながら、これで大丈夫だと安心して警戒を緩めてはなりません！！
４月３日、文藝評論家の小川榮太郎氏は自身のツイッターで次のように指摘しています。
『【世界の感染カーブ】今、日本では一部専門家が急にヒステリックな事を言い始めており、驚いている。主要国の感染カーブ、そして日本の感染カーブはこういう状態なんです。
日本の感染カーブが、今まで全く抑えられていたのに、ここで急に欧米を追随するとしたら、一体その理由は何ですか？
中国の感染爆発の直近に日本には武漢、中国からの入国が180万人、世界で一番です。2月に入っても日本の警戒レベルは低く、総理の集会自粛、休校要請で社会に緊張が走ったのは2月下旬です。なぜ、その我が国が真っ先に大爆発しなかったんですか？ 何故一番遅れて今更？ ちょっと変だと思いませんか？
そこを真剣に検討するのが政府系専門家の責務だと、私から再三政府に申入れている。
しかも日本のエピカーブの変化は、厳密には3月15日から始まっている。3月25日には専門家なら明確に把握できたはずだ。
それが今になって、目の前の感染者数で大騒ぎを始める「専門家」を見ていると、指数関数も分らないのかと驚いてしまう。
ちなみに、イタリア、スペイン、アメリカもピークは越え始めている。ただしスケールが大きすぎるので死者のピークは1~2週間先になる。
日本はここで最大の警戒をしつつヒステリックにならず、かからない、うつさない、医療崩壊させないよう心してゆきたい。（日経新聞：チャートで見る新型コロナウイルス感染）』
正に、小川榮太郎氏のご指摘の通りです！！
日本は世界各国に比べて、実に優秀な対応をしているのです。
そして、今が、正念場なのです！！
一方、同日２２時１２分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「新型コロナ「終息に１年超」の見方も 拡大速度ＳＡＲＳの３６０倍」の題で次のように指摘しています。
『新型コロナウイルスの世界での累計感染者数が１００万人を突破したのを受け、オーストラリア政府の最高医学責任者を務めるマーフィー氏は３日、実際の感染者は５００万～１０００万人に達している可能性があると指摘した。途上国で十分な検査態勢が整っていない事情があるためだ。
世界保健機関（ＷＨＯ）の関係者も最近の本紙取材に、「新型コロナが完全に終息するには１年以上の時間を要する恐れがある」と分析し、感染者は今後も増加するとの見方を示した。
世界の感染者数は２月初頭に１万人を超えており、約２カ月間で１００倍に増えたことになる。３月に入ってからは６日に１０万人、２６日に５０万人、２９日に７０万人と加速度的に増えてきた。とりわけ欧米での感染が急拡大している。
英国で感染症を研究する専門家は「欧米では、感染者の急増に対して医療現場の対応能力が限界に達しており、感染者や死者がさらに増えていく悪循環に陥っている」と話す。
世界での致死率が６％強であるのに対し、イタリアでは約１４％、スペインでは約１２％と高い。社会の高齢化や医療崩壊も高致死率の要因とされる。ＷＨＯ関係者は「（欧州の）感染のピークは１～２カ月先になる」と予測している。
２００２年１１月に発生が確認された重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）は、アジアを中心に約５カ月間で累計約２８００人に広がった。新型コロナ感染者は、同程度の期間でＳＡＲＳの約３６０倍に膨れ上がった計算になる。ＳＡＲＳには０３年７月の終息宣言までに約８１００人が感染、約７７０人が死亡した。
中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）は１２年９月にＷＨＯに報告され、中東地域など２７の国・地域に広がった。感染者は累計で約２５００人にとどまるが、致死率は約３４％と高い。
１９１０年代に世界で猛威を振るったスペイン風邪では、当時の世界人口の２５～３０％に当たる約５億人が感染し、４千万～５千万人が死亡したと推計されている。（ロンドン 板東和正、科学部 松田麻希）』
歴史的な教訓などを踏まえれば、どうしても今回の新型コロナウイルスによる感染爆発などへの対策も怠ってはなりません。
政府が世帯あたり２枚のマスク支給とか、低所得者に現金給付とかで騒ぐだけでは、只の不満のぶつけ合いに過ぎませんよ！！
同日１５時３８分に同メディアが「《独自》自衛隊病院の感染症能力強化へ 「空飛ぶ治療室」も整備」の題で次のように伝えました。
『防衛省は３日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、自衛隊中央病院（東京都世田谷区）の感染症対応能力を強化する方針を固めた。患者の隔離用テントなどを調達し、受け入れ患者の増加に備える。また、一部の外来者用隊舎を一時隔離に活用できるよう個室化する。令和２年度補正予算案に関連経費を盛り込む。
自衛隊中央病院では、室内の空気が外に漏れず、ウイルスが外に飛散しない陰圧式のテントを購入する。人工呼吸器の買い増しや、隔離用ドアの設置も行う。防衛省は２日までに、中央病院と防衛医科大学校病院（埼玉県所沢市）で新型コロナ感染症患者計１８２人（このうち４４人は入院中）を治療してきた。
一方、各地の自衛隊駐屯地・基地の隊舎改修にも着手する。一時隔離される人と支援する隊員の動線を分ける工事を実施。一時隔離にも使える外来者向け個室の設置も進める。これまで、中国からの帰国者やクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の乗客を隔離する施設が不足していた。
個室を多く備える米軍と異なり、自衛隊の隊舎は大部屋が多く、感染拡大のおそれがあるため、施設提供できなかった教訓を踏まえた。
航空自衛隊輸送機に搭載する「機動衛生ユニット」の人工呼吸器なども調達する。ユニットはいわば「移動式治療室」で、離島から本土の病院への患者輸送を想定している。
防護服も買い増す。空港での検疫支援や、帰国者が検査結果判明まで滞在するホテルへのバス輸送、ホテルでの生活支援に従事する隊員が着用する。』
これらの施策は緊急性の高いものであり、一日も早く実施して頂きたい！！
そして、緊急事態体制や有事体制の構築も忘れてはなりません。
「喉元を過ぎれば熱さを忘れる」ではダメなのです！！
同日、ｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「“都市封鎖”実行へ…憲法に「緊急事態条項」ないなら「緊急立法」すればいい！ 戦後日本の甘え一掃するとき」の題で次のように厳しく指摘しました。
『新型コロナウイルスの感染拡大を食い止めるため、欧米諸国では「都市封鎖（ロックダウン）」が実施されているが、日本の法律では、強制力を伴う措置はほぼできない。憲法にも「緊急事態条項」はない。これで「死のウイルス」の蔓延を防げるのか。「自粛破り」や「追跡調査拒否」などが指摘されるなか、もっと強い法律が必要ではないのか。元通産官僚で評論家の八幡和郎氏が緊急立法の必要性などを寄稿した。
日本でも、欧米のような都市封鎖が可能かが論議されている。安倍晋三首相は１日の参院予算委員会で、「さまざまな要請をさせていただくことになるかもしれないが、フランスなどで行っているものとは性格が違う」と、強制力を伴うことは難しい認識を示した。
しかし、現状は甘くない。
欧米でも「爆発的患者増大（オーバーシュート）」が発生して、医療体制が崩壊して手が付けられなくなった。それでも、欧州は隣国の援助が期待でき、米国は地方分権で地域が自立している。一方、日本は国家体制崩壊になりかねない。
現在の日本国憲法は「緊急事態法制」を想定していない。
だが、できないわけでない。逆に言えば、憲法の縛りがないため、かえって危険なくらいだ。非常時では、思い切った法改正「緊急立法」をすればいいのである。
将来、緊急の法律や政令、具体的な措置が、裁判所から違憲といわれるかもしれないが、日本では法令の施行を事前に阻止されるわけでない。明らかに違憲でなければ、この際は仕方ないし、国民も理解するだろう。
（中略）
日本は社会全体のＩＴ化が遅れており、韓国のように新学期の授業をネットで開始することもできない。「マイナンバー」「財政規律」「ＩＴ化」のどれをとっても、「弱者保護」を口実に甘えてきた報いである。
ここは黒船到来時の火事場のバカ力を出すつもりで、「令和維新」を実現しないと、この国は救われない。』
正に、ご指摘の通りです！！
もっと大胆、大胆な改革を！！
安倍首相は脅威が高まる新型肺炎への緊急事態体制や有事体制構築を！！
３月２６日、東京都知事の小池百合子氏（左）より新型肺炎対策の要望を受ける安倍首相（右）
出典：首相官邸ＨＰ
３月３０日発行の夕刊フジ紙面で、自衛隊中央病院が公開した新型肺炎の怖さを伝える記事
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追伸：
世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。
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