台湾と中朝韓の新型コロナ対策もワクチン対応ですらも雲泥の差、月とすっぽんとの差と言える！！

台湾の蔡英文総統の世界的な評価が高まっています。

その一方で、あの「特亜」「特ア」「特Ａ」「特定アジア３国」「特亜三国」「特亜３国」等と特定指定されている、とてもとても自由や民主主義等の「共通の価値観を有しない」、中朝韓の「３ヶ国」は、最早、近代的な国家とすら言え無い程の為体です。

何故、ここまで大きな差が生まれたのでしょうか？？
読者の皆様はご存じの方も多いかと。


はい、答えは「信頼性」を尊重するか、否かの差です！！


６月２６日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「日本、台湾・ベトナムにコロナワクチン１００万回分“追加提供”　台湾・蔡総統「日本の皆さんに再び感謝」　中国は途上国で影響力強化」の題で次のように伝えました。

『日本は来月早々、台湾とベトナムに、新型コロナウイルスワクチン約１００万回分をそれぞれ追加で供与する。すでに提供を発表したインドネシア、マレーシア、タイ、フィリピンにも約１００万回分ずつを送る方向。中国が見返りをチラつかせた「ワクチン外交」を展開するなか、日本は「自由で開かれたインド太平洋」の実現を目指していく。

　「台湾はまだワクチン不足が当面続くと承知している。（供与の時期は）７月の中旬前になると思う」

　茂木敏充外相は２５日の記者会見でこう語った。提供するのは、日本国内で製造する英アストラゼネカ社のワクチン。

　台湾の蔡英文総統は同日、「日本政府と日本の皆さんに再び感謝申し上げる」「（日本や米国など）民主国家の友人からの時宜にかなった『民主ワクチン』の供与。民主主義は試練を克服できると、多くの台湾人は信じている」などとフェイスブックに書き込んだ。

　日本からはすでに１２４万回分が台湾に届けられ、接種が進んでいる。

　日本政府は今月２日、ワクチン約３０００万回分を国際機関などを通じて各国に提供する考えを表明した。茂木氏はこのうち約１１００万回分について、７月中旬以降、ワクチンを途上国に分配する国際的枠組み「コバックス」を通じて、東南アジアと南西アジア、太平洋島嶼（とうしょ）国などに供与することも明らかにした。

　これに対し、中国は自国製ワクチンを途上国に提供することで影響力強化を図っている。』

新型コロナウイルスの発生源の中国や、その子分の南北朝鮮では、中国シノバック製ワクチンのあまりにも信頼性が低すぎる事実の暴露、北朝鮮の金正恩党総書記や北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に堕ちた韓国の文在寅大統領の外交すらも極悪非道の無為無策で、新型コロナウイルスの感染すら押さえ込めません！！

特に、「特亜３国」の親分、酋長とも言える中国では不穏な動きもかなり報道され、情報もリークされて来ています。

６月２７日に同メディアが「世界の国々が対中包囲網…習政権の結末は「反習」勢力による“自滅”　「武漢」引き金で国内クーデター「３８度線」も」の題で次のように中国を徹底批判しました。

『中国共産党は７月１日、創立１００年の記念日を迎える。一党独裁体制のもとで経済や軍備は増強されたが、香港や新疆ウイグル自治区などの人権問題、台湾海峡や東シナ海、南シナ海での覇権主義的な動きは国際社会の批判を受けるなど、歪みも目立っている。国際投資アナリストの大原浩氏は緊急寄稿で、習近平指導部の自滅がもたらす「大変動」について論じた。

　１６日に閉会した通常国会で、中国を念頭に置いた新疆ウイグル自治区や香港などへの人権侵害に対する非難決議の採択が見送られた。日本の弱腰の対応とは無関係に、世界の国々が中国包囲網を着実に固めている。

　この包囲網はどのような結末に至るのだろうか。共産主義中国のこれまでの行動を振り返れば「ごめんなさい。私が悪かったので許してください」と膝を屈することなどないのはすぐに分かる。「われわれは正しい」と録音テープのように繰り返し、「頭が高い」態度を改めることはないだろう。軍事衝突にまで至る可能性も否定できず、台湾海峡や日本海を注視しなければならない。

　それでは、最も恐ろしい核戦争の可能性はあるのだろうか。２０２０年１月時点の世界の核兵器保有数は合計１万３４００発で、そのうち米国が５８００発、ロシアが６３７５発で両国合わせて９０％超を占めている。中国は３２０発で、前年の２９０発から大きく増やしている。

　ただ、核を使って共産主義中国が消えてなくなるような道を選ぶことは考えにくい。むしろ可能性が高いのは、習政権が勇ましく拳を振り上げたものの下ろすことができず、国内の「反習」勢力によって自滅することではないか。

　欧米も「敵は中国ではなく、中国共産党（習指導部）」という姿勢を示しており、共産党政権崩壊へ向けた米中央情報局（ＣＩＡ）や英秘密情報部（ＭＩ６）などの工作活動が始まっていることも考えられる。

　共産党政権の崩壊は世界の多くの人々にとっては朗報ではあるが、その後、中国の大混乱がもたらされることは望ましくない。

　拙著『韓国企業は何故中国から夜逃げするのか』（講談社）第４章でも述べているが、現在中国共産党が支配する地域は歴史的に見て最大級だ。それにも関わらず尖閣や南シナ海にまでちょっかいを出すのは「強欲は身を亡ぼす」ことの典型だといえる。

　中国で過去繁栄した王朝の支配地域は現在の半分から３分の１程度の面積である。したがって、上海あたりにいわゆる「３８度線」を引き、台湾、香港、深●（＝土へんに川）などの自由主義「南中国」と、北京を中心とした共産主義「北中国」に分けるという将来像も、荒唐無稽な妄想とは言い切れないと思う。

　そうした「大変動」のきっかけになるのが「武漢ウイルス研究所流出説確定」かもしれないと筆者は考える。

　新型コロナウイルス発生の起源については、証拠の大部分がすでに葬り去られたと考えられるが、５月２６日にジョー・バイデン米政権は情報機関にウイルスの発生源について再調査を指示、９０日以内に結果を報告するよう求めている。

　予定通りなら８月下旬にも出る報告の内容によっては、窮鼠である習近平政権が猫をかむかもしれない。逆に「習政権の失策」として反対派がクーデターを起こすかもしれない。どちらが起こっても、われわれにも大きな影響が及ぶであろう。

　■大原浩（おおはら・ひろし）　人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」（木曜掲載）を連載中。』

いずれにせよ、中国も今後、ますます非常に危険で不安定な存在になっていくのは間違いありません。


台湾と中朝韓の新型コロナ対策もワクチン対応ですらも雲泥の差、月とすっぽんとの差と言える！！

信頼性の低い国や地域など真面に相手にしてはダメ！！



台湾の蔡英文総統自身のツイッター等で出された、日本への感謝の画像


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日本の防衛省が開発を進める次期主力戦闘機と米国ＵＦＯ情報公開等との奇妙な連携関係は何を示すのか！？


唐突ですが、近年、特に最近は日米両国政府のみならず、日米両国軍との間でも「緊密な連携」が多くなり、連携を取る動きも目立っています。

一部の極左反日反米の従北媚中従中の偏向政治勢力や偏向報道がああだ、こうだと騒いでいますが、彼らは「本質」を突く行動はしませんし、理解も出来ません。
只、単に、表面の現実をサラッとなでる論評する、いや、揚げ足取りに終始しているだけです。

実際のところ、例えば、日本の防衛省が開発を進める次期主力戦闘機は、正に凄まじいものであり、第六世代戦闘機どころか、第七世代戦闘機とも言えるレベルです。
更に、最近、米国がトランプ前大統領の方針でＵＦＯ情報の公開に踏み切りました。
他にも、オスプレイ飛行等での「奇妙な連携」も目立ちます。

日本の防衛省が開発を進める次期主力戦闘機と米国ＵＦＯ情報公開等との奇妙な連携関係は何を示すのか！？

それは・・・・





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