-阿片戦争の後始末にあえぐ無残なる老廃国-（ＧＨＱ焚書図書第131回）

ＧＨＱ焚書図書第131回

-阿片戦争の後始末にあえぐ無残なる老廃国-

阿片戦争の結果、締結された「南京条約（1842年）」及び不明確な部分を明確にした追加条約の「虎門条約」は、関税の自主権の喪失、領事裁判権の承認、片務的最恵国待遇という不平等条約そのものであった。

 阿片戦争の賠償金は、取りっぱぐれのない関税によって支払われるという取り決めで、その関税の納付監督権はイギリス領事が握るという極めて巧妙な手口がとられた。

 漢民族の復活を謳い打倒清朝を掲げる洪秀全（長髪賊）の反乱（太平天国の乱）が英米プロテスタントの支援を受けて、仏カトリック排除のため起こされた。

 北京政府の征討軍が英米の守備軍より弱かったため惨敗し、上海租界はますます拡大した。

アメリカは望厦条約（ぼうかじょうやく）、フランスは黄埔条約（こうほじょうやく）で阿片の禁止をしているのに、イギリスは南京条約では阿片のことについては、一切触れておらず、これは国益重視の植民地管理のノウハウを身に着けたイギリスの悪辣な手口であった。

南京条約によって、広東、厦門、福州、寧波、上海の５港に自由に往来、居住する権利を得た欧米と排外的な態度をとる支那との間で事件が起きた。これがアロー号事件である。

 参考文献：「亜細亜侵略史」高橋勇
2017/3/15公開