文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

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2025年01月22日 10時22分17秒 | 全般
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再発信!米国が完全に忘れ、日本が自虐趣味者に完全に牛耳られたら、世界そのものが、つまり人類が存在しない

2025年01月22日 10時00分20秒 | 全般
米国が完全に忘れ、日本が自虐趣味者に完全に牛耳られたら、世界そのものが、つまり人類が存在しない
2016年11月15日

私がトランプ次期米国大統領について、極めて抑制的に書いてきたことは、読者はご存知のとおり。
最大の理由は既述したとおり、米国の次期大統領になる可能性が高い人物、つまり共和党が最終選択した候補だったからである。
彼の刺激的な発言については、戦後70年日本を覆っていた非核神話という嘘を一瞬にして破壊した、むしろ、戦後最大のトリックスターであると書いた事もご存知のとおり。

約10年前、文明のターンテーブルを書くときはとうに過ぎていたが、それでも、やっぱり書かなければならないと考えていた時、私は、資本主義の根幹である株式市場についての考察を全くしていない事に気づいていた。
だから数年間、株式市場を考察し、その後に、文明のターンテーブルを書き上げた事も、ご存知のとおり。
だから私は、当時、誰一人として言及していなかった事々を断言したのである。
その一つが、1ドル=111円~112円が、ドルと円の適正価格であること、

*今は米国のGDPは当時の4倍弱、日本は当時のままだから、単純に計算すれば111円×3=333円ぐらいが、少なくても適正価格だと言っても過言ではない*

それを正すだけで、不要無用で世界にとっての大災厄だった日本の大停滞…これが今の極めて危険で不安定な世界を作った事は、もはや歴史的な事実だ。
だが、その価格は世銀が算定している「購買力平価」そのものであることすら、当時のメディアやいわゆる文化人たちは、誰一人として気づきもせずに、超円高で良いなどと言う阿呆な事を言い続け、日本の失われた20年を作り続けていたのである。
彼等だけは無傷だったどころか実質的には収入を増やしていた事、快適な人生を送り続けていた事も既述のとおり。
本当の本物である日本を代表する大企業の多くが苦しみに喘ぎ、それが日本の若者を信じがたい程に貧困や就職難、結婚難に追いやっていた事も知らぬ顔で、彼ら(これこそが、いわゆるエスタブリッシュメント…エゴイズムの塊の連中だったと言っても良い)は、我がの世の春を謳歌し続けた。
デフレを更に進行させた幾つかの企業や、IT世界が到来し、日本が米国と並んで、当然の結果として覇権を握る事を潰し、日本が世界に誇る電機メーカー群を、単なるPCの箱を製造する会社の地位に追いやり、無数の苦悩者を作りながら、己だけは、日本で1,2の大資産家になったような者達がのし上がったのである。
つまり、米国に欠点を求めるとすれば、(アメリカンドリームの凄さを全部否定した上での話として)格差社会である事に尽きるわけだが、この米国型とは全く無縁だった日本の社会にも格差社会の様相を、自ら作り出した少数の経営者を生み出していたのである。

日本が、戦後の荒廃から奇跡的に回復して、本来の国の歴史と文化を根幹とした態様として、当然に、米国と並び、後、170年、世界を導いて行かなければならない国として、神の摂理である文明のターンテーブルが、日本に回ったのは、全く言うまでもない事だが。
それは、これら、文明のターンテーブルの進展を止めながら、自分だけは大金持ちになったような、人間たちの結果でなど100%無いことは、幼稚園児にでも分かる事なのである。

NHKや朝日などのメディアとこれに同調しているいわゆる文化人たちには、全く分からなかっただけで。そんなものたちの中の或る者がノーベル賞を取り、或る者が候補に擬せられている事そのものも、今の世界を作った原因である事に間違いはないのである。
話を本題に戻すが、
今となれば、ここにも(文明のターンテーブルの進展を止めた事々にも)、実は、韓国や中国の情報機関の暗躍…つまりNHKや朝日などのメディアとこれに同調している、いわゆる文化人達に対する操縦が在ったのではないかと確信されるほどだが。

大統領選挙の投票日の直前にメディア報道とは違って、どちらが勝つかは全く分からないと考えていたのは、私と、長い付き合いの大阪有数の資産家の御老人だけだったと言っても過言ではない。
私は、特に、私がそうであったように、米国民も、ニューヨーク・タイムズ紙やワシントンポスト紙などが正しいと言う事はあり得ないと考えるようになっていると言ってもおかしくないこと、つまり、エスタブリッシュメントが偏向した記事を書き続けている事、事実を報道しているとは全く限らない事を、米国民が感じていないと思うほうがおかしい、と私は考えていたのである。

或いは、私が世界に発信し続けている事は、伊達ではないのだから、ニューヨーク・タイムズ紙やワシントンポスト紙などが、朝日新聞と同様に、特に日本に対して、歪んだ思想で、無知で粗野で出鱈目な事を書き続けて来た事を米国人が知り始めていないと考える方がおかしい…実は、私の言葉は、はるかに多くの人に届いているはずだから。
そういう感覚があったのである。

上記の御老人と一致していた事は、結果は蓋を開けるまで全く分からない事と、私はトランプが勝つ可能性が大いにあって、その時は、真逆な報道に対する瞬間的な反動の結果として、日経平均株価は一日で1,000円は下がるであろうこと、
だが、米国は中国では全くないのだから、(トランプが大統領になったからといって米国が潰れる事など100%無いのだから)、
昨年末から年初にかけてのような、中国に対する懸念から起きた、大暴落は絶対に起きるわけがないこと、
つまり、そこがいわゆる底であって、後は一気に元にもどるであろうこと、
何度も言及していることだが、中国の10年先のことは世界の誰にも分らないが、米国の10年先が世界の誰にも分らないなどと言う事はあり得ないこと。それどころか、米国は10年先も米国である事は、世界の誰にでも分かる。
何故なら、米国が米国でなくなっていると言う事は、世界が消滅している時だと言っても過言ではないからである。
習近平がいくら、独裁者のとんでもない発想をして世界の覇権を目論んだところで、世界は、共産党の一党独裁など誰も望んでいないのだから。
つまり習近平は裸の王様に過ぎないのだから。

米国は、日本と並んで世界最高の知性と自由を持った国であり、世界をリードしてゆかなければならない国である。
人類史上初めて原爆を人間の上に投下した国だから、逃れる事など出来ず、永久に、世界のリーダーで在り続けなければならないのが神の摂理なのだ。

米国が、この神の摂理を少し忘れ、日本を、朝日新聞などが牛耳って来た状況が復活して、彼らが日本を強く大きくするのではなく、韓国や中国の様な国に操縦されているといった方が正鵠を射ているような態様で、
共産党の一党独裁政治で育ったボコバのような人間が支配している国連と一緒になって、日本を矮小化し、虐げ続ければ、世界は今の様に揺らぎ、危険な状況になる。

米国が完全に忘れ、日本が自虐趣味者に完全に牛耳られたら、世界そのものが、つまり人類が存在しない。

それが神の摂理である事を、朝日やNHKなどのメディアとこれに同調しているいわゆる文化人たちと、世界中の同様のひとたちが知るべき時はとうに来ているのである。
この稿続く。


「外国と通謀して日本国に対し武力を行使させた者は、死刑に処する」

2025年01月22日 09時32分54秒 | 全般
刑法には、今まで一度も適用されていない重罪がある。「外患誘致」(81条)がそれで、極刑以外の刑罰を定めていない。条文は次の通りである。「外国と通謀して日本国に対し武力を行使させた者は、死刑に処する」
2019年08月07日

日本政府が領土問題は存在しないという立場の尖閣諸島(沖縄県石垣市)に関しても、中国要人に対して「係争地」だとおもねった
と題して2019-01-07に、
鳩山由紀夫が韓国で何を行っているのかを初めて知った人達は、呆れ果てるだけではなく心からの怒りを、と題して2018-11-22 に発信した章である。
今日、産経新聞で阿比留瑠偉記者の連載コラムを読んで、鳩山由紀夫が韓国で何を行っているのかを初めて知った人達は、呆れ果てるだけではなく心からの怒りを覚えたはずである。
この鳩山由紀夫も東大卒業なのである。
東大に入って出てきたからと言って、まともな見識を持っているなどと考えてはいけない事の、これ以上ない実証だろう。


韓国の背中押す鳩山元首相
予想通りとでもいうべきなのか。
韓国政府は21日、慰安婦問題をめぐる日韓合意に基づき設立された財団の解散を発表した。
国際協定も約束も守ることができない国など、もはや相手にする必要はないし、本当は言及もしたくない。 
ただ、韓国がここまで増長し、自分勝手に振る舞う背景には韓国の背中を押し、そそのかす日本人がいることが情けない。
その代表が、韓国では「良心政治家」と呼ばれている鳩山由紀夫元首相である。
日韓合意「再協議を」 
「最大の問題は、2年前韓国側が『最終的かつ不可逆的に解決した』などという合意をするべきでなかったことだ。謝ったから二度と謝らないからな、と言う意味を持つ合意をなぜ韓国政府が呑んだのか。韓国の国民が怒るのは当然ではないか」 
これは今年1月、鳩山氏が自身のツイッターに記した言葉だ。
日韓合意による決着にけちをつけ、韓国側をあおり立てている。
曲がりなりにも日本の首相を務めた人物が、である。

韓国紙によると、10月に名誉政治学博士の学位を受けるため訪問した釜山大学では、やはり日韓合意について「再協議すべきだ」と主張し、こうも述べた。  
「(不可逆的という表現は)韓国国民に高圧的というイメージを与えたし、韓国国民の感情を傷つけた」 
また、今月16日には韓国京畿道で開催された徴用工問題などをテーマにしたシンポジウムで、韓国最高裁が日本企業に賠償を命じた判決に関してこう述べた。 
「日本企業や政府は、厳しく受け止めなければならない」 
こんな追従めいたことばかり言っていれば、韓国では喜ばれるしちやほやされることだろう。
本人は「いい人」を演じられて気持ちがいいかもしれないが、鳩山氏のような存在が日韓関係をこじらせ、悪化させてきたのではないか。 

いくら日本政府の見解とは全く異なるといっても、「日本の元首相もこう話している」と韓国側が日本の実態を勘違いし、現在のように無理筋で恣意的な主張を繰り返せばどうなるか。 
日本は当然、韓国批判を強め、韓国の言うことなど無視するしかないとなるが、それがまた韓国側の反発を招き、両国間のミゾはどんどん広がっていく。 

逆ギレした韓国側が竹島(島根県隠岐の島町)周辺などで海上保安庁の巡視船や日本漁船を射撃するような事件が起きればどうなるか。

*阿比留瑠偉が高山正之の後を継ぐ、戦後の世界で有数のジャーナリストであること…それに阿比留氏は、そもそも日本を外敵から防いだ防人の要となった一族なのである…を証明している事に、読者は皆驚くはずである。
何故なら、自衛隊機に対するレーダー照射事件は、正に、阿比留氏の懸念が現実となっているからである*


日韓関係は冷え込むどころの話ではない。
鳩山氏に対しては、首相時代から世界秩序を破壊するトリックスター的な危険なものを感じていた。
鳩山氏の一見「善意」と思えるような言動こそ、日韓間に深刻な緊張を生む。

竹島「領土でない」 
ちなみに刑法には、今まで一度も適用されていない重罪がある。
「外患誘致」(81条)がそれで、極刑以外の刑罰を定めていない。
条文は次の通りである。  
「外国と通謀して日本国に対し武力を行使させた者は、死刑に処する」 
もちろん、現在の鳩山氏の言動がこれに当てはまるとはいわないが、将来的にもあり得ないと果たして言い切れるだろうか。

*既に現実に成り出しているのだから、私たちは鳩山と同様な人間達を糺すためにも、鳩山に対して「外患誘致」(81条)を適用して死刑に処する事.
その瞬間に日韓関係も瞬時に収まるはずだ。
或いは、日本が物事を糾す態度をきちんと示さない限り、底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国を糾す事は出来ない事に気が着くべき時はとうに来ているのである。
先人は簡潔に真実を言って来たではないか。
馬鹿は死ななきゃ治らない。
つまり馬鹿は死を持ってしか治らない。
死を突き付けられて初めて真実を知る、それを馬鹿というのである。
鳩山の様な人間達に「外患誘致」(81条)を適用しない限り日韓も日中も正常な関係を築くことは出来ないのである。*

鳩山氏は竹島についても「日本固有の領土と言えないことは明らかだ」と主張しており、日本政府が領土問題は存在しないという立場の尖閣諸島(沖縄県石垣市)に関しても、中国要人に対して「係争地」だとおもねった。 
韓国政府のやり方は幼稚で感情的だが、それを後押しする日本の政治家の方が恐ろしいと感じる。 
(論説委員兼政治部編集委員)



再発信!あなた方と彼らが見て来たのは、底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国の反日プロパガンダだけだった

2025年01月22日 09時27分59秒 | 全般
あなた方と彼らが見て来たのは、底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国の反日プロパガンダだけだった。
2020年09月26日

以下はラフ原稿である。
米国に在る世界最高の一つが音楽。
質の高いミュージシャンの層の厚さに於いて世界最高。
魯迅が言ったところの「永遠に奴隷である」中国人や、
反日教育と言う名のナチズムを、天安門事件から国民の目をそらすために行い続けている中国、そんな国で育つ中国人。
自国の成り立ちから憲法に至るまで、全てを嘘で作り上げている韓国、
李承晩が政権を正当化する爲に、歴史を偽造しただけではなく、自分の政権への求心力の為に、戦後すぐに始めた反日教育と言う名のナチズム。
そんな国で育つ韓国人。
つまり、「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国で育つ人間達から、遥か遠い地平に在るのが米国の音楽である。
だが、
物事に完全無欠が無いように、米国には、上記の様な国である中国や韓国と、日本の区別もつかない無知性も多い。
そこを中国と韓国という全体主義国家は利用する。
彼らの反日プロパガンダを米国民主党の政治屋達がいとも容易く受け入れるのは何故か?
米国民主党は、世界中の左翼(左翼小児病患者達と言ってもいい)と同様に、似非モラリズムとポリティカルコレクトネスに罹患しているからである。
キッシンジャーは知能の高い人間だと思われてきたわけだが、彼ですら、中国と日本を、呆れるほどに、正反対に認識していた。
つまり、真の教養に欠けていたのである。真の知識人ではなかったのである。
閑話休題。
世界最高の音楽の在る国である米国が、中国や韓国にかき回されて、馬鹿な騒動を起こしたりしている。
黒人が差別されている?だって?、それはいつの話だ。
麻薬中毒患者の黒人が職務質問を受けた経緯、つまり事の真相など、家の窓から何も見えない人間に分かるわけがない。
目の上のたんこぶである米国を分断したい勢力のプロパガンダには容易く操縦されても、
家の窓から何も見えない人間に、事の真相など分かるわけがないのである。
米国のメジャーなスポーツで、正にアメリカンドリームそのものである超高額の年収を得ているのは圧倒的に黒人も含めたカラード・ピープルではないか。
その中に大坂なおみが入っている事も言うまでもない。
米国民よ。
トランプを地滑り的に大勝させるのだ。
何のために?
習近平という史上最悪の独裁者とCCPに引導を渡さなければならないからである。
袖の下で動く民主党の政治屋達に勝たせる事等あってはならないからである。
事は米国だけの選挙ではないのだ。
自由と人権と民主主義が共産党の一党独裁国家、と言うよりも、共産主義を纏った古代の専制国家が、世界の覇権を握ろうとする野望を打ち砕かなければならないからである。
国連も脱退し、自由と民主主義によって成り立っている国々で成り立つ新たな国際組織を、主導して作らなければならない役割が米国には在る。
それは、あろうことか日本に原爆を落とした米国の責務であり義務でもある。
終戦直後に日本をカルタゴ化する爲の憲法を与え、つまり日本から永久に、正当な武力まで奪い、中国と言う、とんでもない古代の専制国家を増長させたのは米国よ、あなた方だからだ。
中国と言う、とんでもない古代の専制国家に、この数十年、人類史上に類を見ない軍備増強を行わせ、世界の覇権を握ろうとする、邪悪の極みの野望を持たせてしまったのは、米国よ、あなた方だからだ。
日本が普通の国として、普通の憲法を持った国で、あなた方と同様に、中国が開始すると同時に核武装もしていたならば、中国が、これほど増長する事はなかったからだ。
トランプに大勝させなければならない理由は、先日、トランプが国連で演説した項目通り、たくさんあるからだ。
中国が、数十年間、好きなように、とんでもないレベルで大気を汚染し続け、異常気象をもたらしたのを放置し続けたのは、米国よ、あなたを筆頭にした国際社会だからだ。
私の家からは梅田が一望できる、大分前のある時、私は異様な空の汚れに気が着いた。
直ぐにpm2.5大気汚染図を検索してみた。
中国大陸の上空は信じがたいレベルの濃度で大気汚染されていた。
その状況は今も続いている。
だがあなた方の家の窓からは何も見えない。
欧州諸国の市民の家の窓からは、もっと見えない。
つまり何も見えない。
あなた方と彼らが見て来たのは、底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国の反日プロパガンダだけだった。
あなた方の窓から見えていたものは、似非モラリズムとPCだけだった。
凄まじい大気汚染も、凄まじい軍備増強も、凄まじい人権侵害も、あなた方の家の窓からは見えていなかった。
ジョージ・オーウェルの『1984年』が、彼が描いた監視管理社会が中国で完成されていた事も見えていなかった。
何故なら、民主党の政治屋達は簡単に中国のマネートラップにかかり、己の懐を温め続けてきたからである。
欧州の政治屋達は、目先の利益に目が眩んで何も見えなかった。
彼らにとっては中国は利害関係の無い国に見えていた。
そんな馬鹿で盲目だった彼らの上に、武漢ウイルスがさく裂したのである。
中国に誑かされた国連、欧米は、排出権売買、等と言う、これ以上ない馬鹿な事を行って来た。」
中国の大気汚染は、(発展途上国だから等と言う詭弁に誑かされて)放置しただけではなく、
自然再生エネルギー等と言う、似非モラリストが飛びつく道具を仕立てられて、
原子力発電等を廃止して、余分な費用をかけて不安定で高価なエネルギー使用に邁進した。
あなた方をしり目に中国は原子力発電を推し進め、この分野でも世界制覇を目論んでいる。
あなた方の電力コストと中国の電力コストでは天と地ほどの開きがあるだろう。
つまり、あなた方の産業競争力を、中国は、まんまと落とすことに成功しつつあったのだ。
そこにトランプが登場したのである。
トランプを軽視してはいけない。
中国は民主党の政治屋達は金で篭絡できると踏んでいる。
トランプはそうではない。
底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国が、あろうことか世界制覇を目論みだした。
トランプは「文明のターンテーブル」という神の摂理が遣わした、重要なトリックスターなのである。
この稿続く。


独創とは虚構を打ち破る事だと言っても良い。

2025年01月22日 09時23分11秒 | 全般
だから底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国である中国と韓国は、これを利用し続けるのである
2021年01月12日

米国のメディアと同様に、否、それ以上に完全に中国の工作下にある日本のメディアは、米国のメディアに準じて反トランプ報道を繰り返して来た。
先日のデモ隊米国議会乱入に乗じて、民主党のペロシ等と同様に、反トランプ報道を過激化させているわけだが。
トランプの最大の功績は大統領に就任する前後に「日本も核を持てば良いじゃないか。何故日本は核武装しないんだ」と言い放った事である。
彼は自虐史観や左翼思想、ましてやGHQに依る洗脳工作等とは無縁のまともな大人である。
トランプは米国でも優秀な大学を卒業してビジネス家として大資産家になった人物である。
小学生レベルの思想を持つわけもない。
上記の一言で、彼は戦後最大の功績を果たした政治家だと言っても過言ではない。
彼は戦後の世界を覆っていた虚構を一瞬にして破壊したのである。
幼稚な虚構であり幼稚園児の虚構である。
だから底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国である中国と韓国は、これを利用し続けるのである。
日本を虚構の中に閉じ込めて置くために原発反対を含むありとあらゆる工作を行い続けているのである。
凡才や大馬鹿者達は、虚構に囚われるのが世の習性である。
独創とは虚構を打ち破る事だと言っても良い。
しかも最も大きな独創は一瞬にして虚構を打ち破るのである。
それが、私が彼を戦後最大の(良い意味での)トリックスターであると形容した理由である。



中国と韓国の反日教育と名のナチズムを放置し続けている国際社会、国連は出鱈目な世界であり組織である。

2025年01月22日 09時15分51秒 | 全般
トランプは、戦後最大の、ありうべき正しい意味での、トリックスターである。
2023年03月08日

以下は、後述する論文の為の覚書である。
日本は有史以来、女性が世界で最も幸福に生きて来た国である。
中国と韓国の反日教育と名のナチズムを放置し続けている国際社会、国連は出鱈目な世界であり組織である。
彼らは上記の2国の教育で作り上げられたナチスト達が国際社会で執拗に繰り広げている反日プロパガンダの一環として、あろうことか、日本では女性が差別されている、
女性の社会進出が世界で100番以下だ等と、定期的に報告等というものを発して来た。
朝日新聞等の新聞やNHK等のテレビ局は、その都度、何一つ反論すらせず、これを、その通りであると、大きく報道し、日本政府を批判して来た。

今回の総裁選挙に、高市早苗という、全自民党議員の中でも最高の政治哲学と見識を持った女性、数多の醜い野郎どもは足元にも及ばない覚悟と日本国民としてのプライドを持った、これ以上ない女性が立候補した。

もし、彼らのこれまでの報道が、単なるおためごかしや似非モラリズムではなかったのだとしたら、猛烈に、史上初めて誕生する可能性が、今、そこに在る、高市早苗について、大報道したはずである。
或いは応援したはずである。

ところが、彼らが、やっている事は、何からかにまで極めてまともな哲学を持ち、言わば、故・土光敏夫の様な暮らしと生き方をしている彼女に、あろうことか、保守などという意味不明のレッテルを貼っている。
彼らが貼っている保守と言う言葉を、彼らは否定的に使用している事、彼らの馬鹿で低能な応援団達は、あろうことか、彼女に危険、等と言うレッテルすら貼っている始末。
低能で大馬鹿者達に言おう(私が目にした中に二人いた、元NHK職員の池田信夫と元都知事の舛添である)。
あなた方は、今すぐに最寄りの書店に向かい、21世紀に生きていて、活字が読める人間、理解能力がある人間の全てが読まなければならない必読の本である、「中国共産党 暗黒の百年史」(石平)を購読に向かわなければならない。
危険とは習近平、及び中国共産党の様なものの事を言うのである。
或いは、本当のまともな人間に対して、危険等と言うレッテルを貼る程に、物事が何にも見えていない、貴方がたのような人間が一番危険なのだと言っても過言ではない。


2010年7月に登場して以来、本欄の論説が、ほぼ100%正鵠を射ていた事は、歴然たる事実である。
本欄が、上記の二人の様な御仁に、正鵠を射ている事とは何かを教えて上げよう。
今回の立候補者3人の中で、頭脳的に、思考能力的に、性格的に、哲学的に、性癖的に、本質的に危険な人間は、ただ一人、河野太郎だけである。
後の二人は、日本国の首相に相応しい人材である。
上記のマスメディア=旧態依然の伝統的なメディアは、今回、自分達が、おためごかし、で、似非モラリズムの、嘘つきである事。
自虐史観ゆえの反日思想で、国際社会、国連が、日本を批判すると嬉々として飛びついて、報道番組、ワイドショーを上げて、政府批判を行う、大馬鹿者達の集団、
売国奴、国賊と言っても過言ではない組織であり集団である事、
NHK職員は国民の税金で日本最高級の給料と年金を得て生計を立てながら。
民間放送局等は、これと同等の日本最高級の給料を得ながら、連日、日本国政府と国民を批判している日本史上、最低の人間達である事を実証しているのである。

産経新聞は、今、最も、まともな新聞であるが、全ての記者が、現役最高のジャーナリストであるわけではない事は言うまでもない。
ソビエトのスパイ事件であるレフチェンコ事件等が明るみに出た時には、産経新聞の社員の名前もあった。
相手国の情報工作を行う側は、例えば、対象がメディアなら主要なメディアは全て網羅するだろうから当然だろうが。
だが、昨日、高市氏の出馬会見について書いた記者達は、ジャーナリストにとっての基本である5W1Hを欠いている記事を発信した事を猛省しなければならない。
今、本稿を書くために昨日の産経新聞2ページを読み直してみれば、大見出しの下にも大きく、出馬表明、処理水放出には慎重、と記載されていたのには、今、気づいたのだが。
私は、本文中の最後の箇所、8日の会見では、東京電力福島第一原発の処理水の海洋放出について「風評被害を広げる可能性がある。そのリスクがある限り放出の決断はしない」と語ったことも保守層の疑念を招きかねない、これを読んで、正に疑念を感じたのである。
何や、小泉進次郎と同じレベルの事を言っているんかいな、と。
それが全くの杞憂であった事は、昨日、彼女が出演したインターネットである「虎ノ門ニュース」で、視聴者は完璧に知る事が出来た。
それどころか、中国、韓国、この世界に二つだけの反日国家、反日教育と言う名のナチズムで国民を教育し続けていて、ナチストを量産している国だけならまだしも。
この両国が反日教育と言う名のナチズムで国民を教育し続けていてナチストを量産し続けている事を放置し続けているドイツに代表される国際社会と国連の出鱈目さに、私が何度も言及している事は御存知の通りである。

総務大臣だった高市氏が昨日発言した内容は私を含む大半の日本国民にとって初耳だったはずである。
つまり、日本の最重要同盟国である米国が、未だに、福島産品のみならず北関東、東日本一帯の産品の輸入を許可していない。
高市氏は言う、「国民と同様に、私も国会食堂等で、福島産品を、毎日美味しく食べているのに、同盟国である米国が未だに輸入制限しているのですよ。これを正すのが先でしょう。…第一原発については、東電も、私が確認した技術者も、現場に水が入り込むのを遮断する壁を設置する事は出来る。建屋の屋上に屋根を作って雨水を防ぐ事も出来る。海洋放出を開始する2年後までに、同盟国である米国を始めとした輸入制限国家群に対して、輸入制限を外させる事が先でしょう。私は、それをします。」

彼女は、総務大臣だった時にあった経緯等も話しながら、放出をしないと言ってるわけではない事を、明瞭に語ってくれたのである。
今月末に、訪米してバイデン大統領と会う事を決定した菅首相は、バイデンに、日本産品の輸入制限の完全撤廃を、不退転の決意で申し入れ是正させなければならない。
最重要同盟国である米国が、こんな馬鹿な事をしている背景は、検証せずとも分かるはずなのだから。
即ち、全米に、日本人よりはるかに多くいる在米韓国人達や、中国人達の執拗な反日運動の結果である事は明白なのだから。

もし、そうでないとししたら、米国は、科学的な国家、知性ある国家とは、とても言えないのだから。
【DHC】2021/9/9(木) 有本香×竹田恒泰×高市早苗×田北真樹子【虎ノ門ニュース】
https://tora8.tv/
この件が明らかにした事は、既存メディアの記者と称する人間達の不勉強さ、いい加減さだった。
ジャーナリストとして生計を立てているのだから、もっと、ちゃんと仕事をせんかい!
今しがた発見した我那覇真子さんのツイートである。
彼女は、反日教育と言う名のナチズムを続けている国であり、世界にたった2国しかない反日国家である中国と韓国が沖縄県のみならず国連を舞台にして画策している沖縄の分断化に対して、国連に乗り込んで、彼らの嘘と悪意に、きちんと反論した、現代のジャンヌ・ダルクと言っても過言ではない沖縄県民である。
日本国民の税金から高額の年収を得ながら、沖縄における中国と韓国の策謀すら止められない、あまたの国会議員達は、彼女の爪の垢を煎じて飲まなければならない。
@ganaha_masako
日比谷の領土・主権展示館に行ってきました
尖閣が日本の領土であるという証拠資料の展示が沢山!
福建省の遭難漁民を日本が助けた事に関して、日本の領土尖閣と書いて送られた中華民国からの感謝状があったり、人民解放軍の地図に「尖閣」や「魚釣島」と日本名で記されていたり。
一見の価値あり



日本国民全員が必再読!トランプは、戦後最大の、ありうべき正しい意味での、トリックスターである。

2025年01月22日 09時05分41秒 | 全般
トランプは、戦後最大の、ありうべき正しい意味での、トリックスターである。
2023年03月08日

COP26は、GHQの意図通り、日本が弱体化された事を証明もしていたのである。
中国がモーリスと仕組み、アル・ゴアを引き入れて始めた気候変動騒動、その嘘は中国自身の破綻を齎している。
中国が直面している信じがたい停電の態様は、中国に対する天罰であると言っても過言ではない。
COP26は、まともな合意も得られなかった。
中国がモーリスと仕組み、アル・ゴアを引き入れて始めた、(嘘だから)、綺麗ごとだけのパリ合意。
今日まで続いたのは、世界中のマスメディア、国連、政治屋が出鱈目で、愚かだからだった。
余程、小さい国なのだろうが、欧州の石炭火力発電所を持たない一部の国が強硬に推し進めたという、石炭火力発電を期限を区切って早急に廃止する、との結論に対して、終に、中国はNOを言わざるを得なかった。インドが同調して、中国がモーリスと仕組み、アル・ゴアを引き入れて始めた嘘は、やっと終焉した。
如何に「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国の中国であっても、嘘で国家を破綻させるほどの馬鹿ではなかったという事。
冒頭の本題に戻って、本章では結論だけを書いておく。
石炭火力発電において限りなく二酸化炭素の排出を低減させる世界最高の技術を有しているのは日本である。
日本以外の他の先進諸国が、日本の立場にあったなら、結論に書かせたからである。
世界中の石炭火力発電所は、究極の技術である我が国の火力発電タービンを使用しなければならない。
私は、今、テレビ東京のWBSをながら見していたのだが、この間、高市さんが生出演した時の、佐々木明子アナと、日経新聞論説主幹だというコメンテーターの異様な態様については既述の通り。
今夜も、また、これは、もう以上の極みとしか言いようがない態様だった。
自民党の議員票について、届け出順に言えば、河野、岸田、高市が、今、現在では、岸田氏が若干リードしているが、情勢は極めて流動的である事は、一般国民の常識的な展望である。
実は、国民的な人気は高市氏が圧倒していて、その実態が、最終的に、形となって現れるだろうと、私は推測している。
日経新聞ですら今朝のフロントページで、三氏が競っている事を見出しで掲載しているにも拘わらず、佐々木明子は、高市氏の名前を全く上げずに、河野、岸田の争いだと発言し、徹頭徹尾、高市氏を無視したのである。

上記の二人は、これ以上ない程の偏向報道を、連続して行った。
ジャーナリストとして失格である以前に、彼らが、高市氏を、こんなに明瞭に無視する理由は何なのか?
これ程の酷さに対する推測は、高田純氏の用語に倣えば、佐々木明子は、中国が日本に放っている「トロイの木馬」である以外に説明が着かない。

高市氏が生出演した時には、日本は女性の議員が少ない、社会進出度が低い事を、重要問題として、取り上げた。
それが、彼らの本心であるならば、史上初めて女性首相が誕生しようとしている事こそ、最大のニュースとして伝えるはずである。

つまり、彼らは、反日勢力が、国連を利用して、日本を貶めている実態と同様に、日本を貶める為に、女性云々を利用しているだけだという、言語同断な実態を、満天下に示しているのだという事にすら気が着かない程に、何かに取りつかれている。
私は、それこそ、中国なのだろうと推測するが。



再発信!南ドイツ新聞がジャパン・タイムズや朝日新聞の反日記事を利用して頻繁に反日記事を掲載し続けていた

2025年01月22日 08時59分20秒 | 全般
南ドイツ新聞がジャパン・タイムズや朝日新聞の反日記事を利用して頻繁に反日記事を掲載し続けていたらしい事を知った、と題して2018-08-22にも発信した章である。
2014年の8月以降に、私はドイツにSüddeutsche Zeitungというドイツでは一流新聞と称されているらしい新聞が、ジャパン・タイムズや朝日新聞の反日記事を利用して頻繁に反日記事を掲載し続けていたらしい事を知った。
ほどなくドイツ国内の世論調査で反日思想を持っているドイツ人が約半数という数字を見た。
私は南ドイツ新聞で反日記事を書き続けて来た記者に言いたい。
もしフランスやポーランドが中国や朝鮮半島の様な態様の国であるとしよう。
彼らがアンチ・ドイツ・プロパガンダを常に行い、世界でのドイツの名誉と信用を絶えず傷つけるような活動を世界中で行い続けているとしよう。
もし、君が朝日新聞やジャパン・タイムズなどを日本を代表する知性だとか、正しいメディアだと考えているなら、
君は、彼らと同様に、君の国に対する誹謗中傷に同調するだけではなく、
アンチ・ドイツ・プロパガンダを利するために、数々の捏造記事を世界に向かって大報道し、彼らにドイツに対する格好の攻撃材料を与え続けるのか。
そして、アンチ・ドイツ・プロパガンダを常に行う国に国連を支配させ、
彼らにドイツに対する人権勧告を出させる為に国連にご注進に行く様な売国奴達のバックボーンのメディアでありたいのか。
南ドイツ新聞で反日記事を書き続けて来た記者よ。
君は、朝日新聞やNHKなどと同等の、この世で最も恥ずべき人間なのか。

本論文は戦後の世界で最も重要な論文の一つである。
戦後の世界で唯一無二のブログとして2010年7月に登場した「文明のターンテーブル」の中でも、最も重要な論文の一つである。
以下は12月10日に発信した章に加筆したものである。
引用した記事の著者である石川久遠氏はペンネームであるかもしれないが。
この記事は正鵠を射ている記事である可能性が100%に近い。
それは極めてゾッとする話なのである。
何故なら、これが事実なら、中国の天文学的な軍備増強は、日本のお金に依って為されていると言っても過言ではない。
中国が押し進めてきた一帯一路は、全て日本からのお金を使用しているだけのこと。
それを高利で貸し付け、返済不能となれば、中国の資産として取り上げてしまう。
中国が目を付けた、戦略上の要所に在る発展途上国の港湾や空港、鉄道等のインフラを、実は日本からのお金を使用して中国のものとしてしまう。
人類史上最大、最悪の悪辣と、人類史上最大、最悪の「お人よし」と言う名の愚劣が為されている事になるからである。
何故、こんな事が為されたか?
これは、本欄が登場する2010年7月のはるか以前に中国に依って為されていた策謀だったからである。
記事にもあるように日中の協議は1996年に本格化した。
更には、2014年8月までは朝日新聞が日本を支配していたからである。或る面では、それが最大因子だったとも言える。
何故なら、本件をリードした外務省及び政治家、否、愚かな政治屋達の全てが、朝日新聞を購読、精読していたからである。
彼らは朝日新聞を精読して出来上がった頭脳以外は持っていなかったからである。
もう一つの最大因子はGHQの日本占領政策である。
つまり米国も、本件に対して最大責任があるのである。
本件は、底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国である中国が国連を悪用して来た事の結果である。
CWC(化学兵器禁止条約)発効が迫った1996年から日中協議が本格化し…このCWCは、この姦計を成就するための中国の策謀だったのだろう。
日本に核兵器禁止条約にサインさせようと目論んでいる団体。
彼らの目的は日本に対して永久に核を持たせない事である。
つまり、実は、日本こそが中国にとっての最大の眼目なのである。
日本のピースボートが、その主要団体である運動に対して、あろうことか、ノーベル平和賞が授与された。
本論文をもって、初めて、日本国民のみならず世界中の人達は、これらが全て中国の策謀だった事に気づくだろう。
石川久遠氏の記事が全くの事実であるとなれば、国際社会は、即刻、日本政府に対して、中国に対するお金の支払いの停止を勧告しなければならない。
何故なら、中国が目論む、これ以上ない邪悪である「世界の中国化」は、日本からのお金で為されている事になるからである。
この事について、全く報道してこなかったマスメディアは、ジャーナリストとしての資格が全くないだけではなく、日本国民としても、人間としても、完全失格である。
所謂「遺棄化学兵器処理」で中共に60兆円を支払う日本、これを決めたのは民主党政権。
中国の代理人と言っても過言ではない朝日新聞も大いに肩入れしていたのだろう。
だが、これは日本国史上最大、最悪の国家に対する犯罪行為である。
今なお、彼らが続けている森友問題。
彼らが突然開始し大報道したモリ・カケ・サクラは、この問題を日本国民から隠す為に、彼らと中国が仕組んだと言っても全く過言ではない。
民主党政権の時に突然中国が起こした尖閣諸島沖合への不法侵入と海保船への体当たり事件も、この問題を日本国民から隠すためだったと考えれば全てが符牒する。
この記事についての真贋を小欄なりの方法で確かめてはいるが、現時点でも、ほぼ100%真実であろうとの確信が強い。

2018年10月12日に発信した章である。
日本国民のみならず世界中の人達が必読。
段落等を修正して再発信する。
しかし、古田博司教授の歴史的な名著を、世界が速やかに読むことが、世界にとっては喫緊の必要である。
特に、中国や朝鮮半島の反日プロパガンダ勢力に支配されている国連や米国の歴史学会。
大西哲光(のりみつ)が反日記事を書き続けたNYタイムズ。
同様の所業を行って来た来たワシントンポスト。
朝日新聞とジャパンタイムズを、自分達の邪悪な企みに利用して来た南ドイツ新聞。
彼らの嘘を明らかにするためにも一刻も早くと思って、私は英訳を続けて来たのだが。
特に、次章を英訳している最中に、強く確信した事があるのである。
今年、NHKが連日の様に大写しして来た野党の女性議員、或いは、この女性が創業者だったピースボート。
学生の分際で、北朝鮮に寄港したりの世界一周の船旅などを、どうして段取り出来たのか?
北朝鮮のエージェントであることは100%間違いがないだろうという確信を持ったのである。
それにしてもである。
日本は国家として重大な欠陥があるのではないか?
この事は日本中の大学の態様についても言える事だ。

以前に、何かの事で東京大学の或る学部を検索して驚いた事を書いた。
文科系の学部は、何故か、韓国人と中国人の教授が、それぞれ二人づついるのである。
多分、そういう枠があるのだろうなと推測される。
4年前の8月まで朝日新聞が、特に日本の学界を支配して来た事の弊害の最たるものが上記の態様だろう。
日本中の国公立大学の大半が、東大の文科系と同様の態様のはずだ。

私立は?
私立大学にも多額の補助金が投下されているから、事は、全く一緒なのである。
反日プロパガンダが存在理由の国であり、まともな学問があり得るわけがない体制の国である中国、韓国から大量の似非学者達を税金で養い、大学生を、彼らの反日プロパガンダで洗脳させる。
そんな馬鹿な国が世界のどこにあろうか?

立命館大学で100%北朝鮮のスパイだった人間の一番弟子として学んだ後に朝日新聞に入社。
朝日新聞から延世大学に留学して、信じがたい侮日、従韓記事を書き続けている箱田哲也のような人間が、マスメディアの中枢にいる事実。

これほど身の毛がよだつ怪談は世界の何処の国にも無い事に国民が気づくべき時はとうに来ている。
昨日は、午後7時まで全くニュースを目にしなかった。
南アフリカで新たな変異種が見つかった事、英国が関連地域からの入国禁止を決めた事、それで東証が800円も急落した事等について、全く知らずにいた。

中国よ。
もし自分達がまともな人間で出来ているまともな国だと考えているのなら、軍備増強に投下している天文学的な金額を、即刻、世界に対する賠償金として支払うべきだろう。
国連よ。
未だに中国に対して武漢ウイルスの発生源調査を実施出来ていない態様、及び、初期の態様について、重大な責任があるぞ。
その重大性に鑑みて、即刻、国連は解体されなければならない。
日本は国連に対して日本を敵国扱いしている条項を即刻改めさせよ。

長い間、米国に次ぐ超多額の国連維持資金を提供して来た日本が、敵国扱いをそのままにして来た態様は、現代の漫画国家である北朝鮮より愚かな漫画国家であると言っても過言ではない。

おまけに2014年8月まで日本を支配して来た朝日新聞と、これに同調して来た所謂文化人達は、こんな国連を至上のものとして、日本国の上に置いて来た。
この点を加味すれば北朝鮮より愚かな現代の漫画国家だったのである。

日中友好などと言う言葉に騙されて貧しかった中国に対して史上最高の資金援助、技術援助を行って来た日本。
その結果が今の中国である事。

その中国は明らかに日本に対して核攻撃まで考えてミサイルを配置している事を考えれば、史上最も嘲笑されるべき漫画国家である。
日本は北朝鮮より愚かな現代の漫画国家だったのである。

再発信!トランプは、戦後最大の、ありうべき正しい意味での、トリックスターである。

2025年01月22日 08時51分40秒 | 全般
トランプは、戦後最大の、ありうべき正しい意味での、トリックスターである。
2023年03月08日
前文省略
NHKのアナウンサーについて言えば、鎌倉千秋が登場する番組は妙におかしい。
私が、この女性について「有無?」と思ったのは、上海万博の中継放送の時だった。
中国と韓国が反日教育を続けている限り、私は、この二国は絶対に訪問しないと決めている事は御存知の通りである。
鎌倉は、まるで、そこが自分の家であるかのように、心から寛いでいた。
彼女が中継のメインアナウンサーだったはずである。

それ以降に彼女が共同司会者の様にして登場していたのが、私が、へのへのもへじと何度か形容して、その報道内容を批判した番組だった。
武田が取り仕切っていた「クローズアップ現代」である。

彼らは、津田大介や中野晃一をメインのコメンテーターの様にして頻繁に登場させていた。
本当に酷い番組だった事は、その後の津田大介や中野晃一の態様が証明している。

この様な人間達を、実質的には国営放送局の看板報道番組の一つに、メインコメンテーターの様に出演させていた神経が私には理解できない。

鎌倉は、先夜、特集番組で、終に、中国の一帯一路を称賛していた始末だった。
中国が(邪悪な野心で)アフリカへの進出を活発化させて来たのは歴然たる事実である。
そのアフリカのファッション好きな若い女性に、中国に対する敬意と感謝を語らせていた。
その女性が使用している中国製の(スパイアプリでもある事は歴然たる事実)バイトダンスかTiktokのアプリのお陰で、今の彼女が在る、と言った内容だった。
つまり、中国はアフリカに貢献していると称賛していたのである。
中国に絡めとられている人間以外の日本国民で、これを観て、ゾッとしない人はいるだろうか。

高い通話料を使ってテレビ電話に登場させて生中継で語らせる…女性同士で語り合う様を放映する念の入れようだった。
彼女と、日本経済新聞社員でテレビ東京でコメンテーターの様な役割を果たしている山川の中国に対する態様は、尋常ではない。
日本国民は、彼らの言動について注意を払うべきである。

テレビ東京で言えば、自民党の総裁選選挙期間中に、佐々木明子が、高市早苗議員を迎えた時の異様さも際立っていた。
河野太郎を迎えた時の態様との差異は、もはや、公正な報道機関とは言い難いものだった。

あの時、佐々木と日本経済新聞の論説主幹だという男は、全く唐突に、女性議員の数が少ないと言って、高市を攻撃している始末だった。
日本では女性の人権がないがしろにされている、と言う様な噴飯物の報告を、国連が発表した。
日本が、極めて低い順位である事に絡めて、執拗に、高市候補に批判の矢を向けたのである。

中国のテニス選手の件で、彼らが、あの時の様に、中国を執拗に批判した事は一度も無い。

自民党総裁選挙時に、佐々木が見せた、高市と河野太郎に対する対応の異様、異常な程の違い。
その理由は、今になって見れば、単純に分かる。
つまり、中国の意向通り、或いは中国の意向に沿った対応だったのである。
テレビ東京は、日本経済新聞を名乗るジャーナリストの集合体であるはずの会社が実質的に取り仕切っている。
その看板報道番組の態様である。気持ちの良い話ではない。

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2025年01月22日 08時48分18秒 | 全般
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