文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

彼等は全ての責任を軍部に押し付けただけではなく、GHQの占領政策を受け入れた優等生と成って存命し、自分たちの責任回避のために

2024年02月29日 23時43分49秒 | 全般

中国とは、中華圏の国とは、「底知れぬ悪」、「まことしやかな嘘」の国である、との彼の結論は、今、その正しさを世界に証明し続けている。
2019年09月28日
日本は、戦後ずっと国際社会において、実は、「政治的囚人」、だったのだという私の発見は、「文明のターンテーブル」、の発見と共に、ノーベル賞に価する発見である。
世界中の慧眼の持ち主たちは瞬時に私の発見の凄さに気づいたはずだ。
何故なら、私が発見した真実からなら、従軍慰安婦問題や、強制連行の問題、南京大虐殺などの問題が何故起きているか、なぜ、このような嘘が、あろうことか国際社会においてまかり通っているのかが、瞬時に理解できるからである。
これらの信じがたい捏造に拠って日本が国際社会から簡単に批判され続けて来た理由が瞬時に理解できるからである。
同時に、日本こそが国際社会から差別され続けて来た国であることも知らず、日本は差別国家だだとか、ヘイトスピーチが横行している国だとか、わざわざ国連にまで出向いて、日本に対する非難決議を国連から勧告させるなどという活動を行い続けている日弁連や、いわゆる市民団体が、どれほど愚かで、どれほど「ゲスの極み」であるかも瞬時に理解できるはずだ。
そして、これを支援する報道を繰り返している朝日や毎日などの、愚かさは極まっている事も瞬時に理解できる。

日本を国際社会において「政治的囚人」にして置く必要があったのは、米国の理由だったのである。
朝日を筆頭にしたメディアに拠って、全く違う戦局報道…日本は勝利しているとの報道を読まされ続けていた日本国民以外の…
世界中の誰の目にも日本の敗戦は明らかだった戦争末期に、
127都市を無差別爆撃しただけではなく、焼夷弾と言う人道に反する武器を使い、ごく短期間に、数百万人の市民を殺戮しただけではあきたらず、
人類史上最大の罪である原爆を2発も投下して、広島、長崎という美しい都市と、そこに住む無辜の市民を一瞬にして、地上から消滅させた米国の罪を隠すためである。

この原罪が在り、この原罪に対して抗議も莫大な損害賠償もしない、人類史上、唯一の類いまれな国民性を持つ日本国民が存在しているから、米国は世界の警察官で在り続けなければならないのである。

だが、オバマにノーベル賞を与えた、見せかけのモラリズムが世界を支配しているように、オバマには、この絶対に忘れてはいけない真実が、全く見えていなかった。
似非モラリズムで彼の目は完全に曇っていたのである。
あるいは、中国の巧妙な戦略にまんまと嵌って、そうしたか。
彼はこれ以上ない愚かさで、米国は世界の警察官ではない、と、宣言した。

その途端に、共産党の一党独裁国家である中国と、プーチンの独裁国家と言っても過言ではないロシアが一気に増長し、横暴を開始した。
戦後の世界の秩序を改変、乱し出したのである。
中国に至っては、世界の覇権を目論みだしたのだから、これこそ神をも恐れぬ暴挙なのである。

この中国に対してドイツを筆頭にした欧州は批判するどころか、経済的な理由、ただそれだけでなびいたのである。
この中国が、事あるごとに、日本に対してはこう言い続けて来た事は、記憶力をお持ちの世界中の人たちは知っているはずだ。
日本は戦後の秩序を改変しようとしている、歴史修正主義者だとか言い続け、日本を国際社会で非難し続けて来たのである。

日本が生んだ偉大にして数少ない本物の学者である梅棹忠夫のフィールドワークの結果は、さらに、金字塔の様に輝いているのだ。
中国とは、中華圏の国とは、「底知れぬ悪」、「まことしやかな嘘」の国である、との彼の結論は、今、その正しさを世界に証明し続けている。

戦争の世紀に、米国などの戦略のために追い込まれて、ナチスドイツですら事を構えようとはしなかった国である…当時も世界最強の国だった米国を相手に日本は戦争を開始した。
それは日本が古今東西、どこにもなかった武士の国だったからである。
だが、この無謀な戦争を開始させた大きな張本人が実は朝日新聞を筆頭にした当時の日本のマスメディアだった事も明白な事実である。

「鬼畜米英」、だとか、「欲しがりません。勝つまでは。」、「一億総玉砕」だとかのスローガンを当時の日本のマスメディアの一面に大きく踊らせて、日本人を鼓舞し続け、戦争を開始させ、戦局が敗戦に向かっている時にも、全く、その実態を国民に知らせず…
知らせた事は、その反対に、日本が勝ち続けているような報道を行い続け、
その結果として、それまでの人類の戦争では存在しなかった未曾有の惨事を引き起こしたのも、実は、日本のマスメディアだったことを知らない日本人を、今のマスメディアは増やして来たのである。

彼等は全ての責任を軍部に押し付けただけではなく、GHQの占領政策を受け入れた優等生と成って存命し、自分たちの責任回避のために、
今なお、軍部にすべての責任を押し付け、日本は悪い国で、日本人は悪い事をしたのだなどという、本当に幼稚園児以下の、似非モラリズムを振り回している。
この稿続く。

2024/2/13 in Kyoto

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

日本国民全員が必視聴!特に百田氏が登場した後半は必視聴!!02/28【ゲスト:平井 宏治】百田尚樹・有本香のニュース生放送

2024年02月29日 23時10分41秒 | 全般

日本国民全員が必視聴!特に百田氏が登場した後半は必視聴!!R6 02/28【ゲスト:平井 宏治】百田尚樹・有本香のニュース生放送 あさ8時! 第318回

 

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

朝日は渡部昇一が語ったように「まるで朝鮮人が書いている」ような反日傾向がある。

2024年02月29日 22時49分54秒 | 全般

以下は、本日発売された週刊新潮の掉尾を飾る高山正之の連載コラムからである。
本論文も彼が戦後の世界で唯一無二のジャーナリストであることを証明している。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読。

嫌われる朝日
新聞記者は横柄とか不遜とかの印象がある。 
それは望月衣塑子の会見の見過ぎで、本当の記者は寡黙で常識を弁えた人士と思っていい。 
なぜなら記者の道は「ツラ取り」から始まるからだ。 
例えば子を失った家人にその子の写真を、と頼む。
言葉遣いを間違えただけでも叩き出される。 
マナーを弁え、相手を考え、無理を通す。 
横柄では務まらない職業だが、ただ朝日新聞は違った。
電話で「朝日に載せる」と言う。
家族は喜んで写真を用意して待っている。 
世間が権威を認めていた時代が確かにあった。
マナーを学ぶ機会を失したこともあって朝日の記者は横柄に育つ。 
個人的な話だが支局時代、締め切りに問に合わせようと車を飛ばしてパトカーに捕まった。
何を言っても切符を切られた。 
しかし同じ状況で朝日の車が止められると、お巡りは車にはためく社旗を見つけ「パトカーが先導してくれた」と永栄潔『ブンヤ暮らし三十六年』にある。
この本は面白い。 
中に「北陸電力」騒動のくだりがある。 
同社が「各紙記者を(反原発かどうか)思想調査している」と朝日支局に垂れ込みがあった。
朝日の記者は尊大だから裏も取らない。
そのまま全国版一面トップで「北陸電力、記者を思想でランク付け」と報じた。 
実際は記者クラブ所属か否かの識別だった。
かなり悪意のある誤報だった。 
北陸電力側は抗議するが、書いた記者は逃げ、支局の対応は「載ったモノはしょうがないだろ」とまともに相手もしない。 
逆に北陸電力側か紛らわしい分別だったと謝罪することで始末をつけた。 
傲慢でロクに取材もしない。
嘘ばかり並べ、ばれても謝罪もしない。 
朝日を傲慢にさせた責任の半分は世間にある。 
増長した記者の一人に原賀肇がいる。 
この男は、遺伝性疾患のある子を産み続ける大西巨人に渡部昇一が一言勧告したのに目を付けた。 渡部邸にきて、断っても帰らない。
「ゴロ○キみたいと家人が呆れていた」 
その取材結果が何日後かの紙面に載った。
「会ったこともない大西氏と私(渡部)が対談していた」 
架空の対談には『劣悪遺伝の子、産むな』の見出しがついて「私はヒトラーに仕立てられていた」。 
「原賀記者は私の主張も読んでいない。都合のいいところだけ取って話をでっち上げる」
「吉田調書を適当に摘まんで東電職員700人大脱走に仕立てたのと同じ」と最後となった対談で語っていた。 
傲慢は原賀だけじゃない。
こちらが社会部デスクのとき、朝日の「これが毒ガス作戦」の嘘を暴いた。 
そしたら翌日、朝日の学芸部長、佐竹昭美が怒鳴り込んできた。
「朝日に楯突くとはいい度胸だ」「産経など潰してやる」と喚く。
品の欠片(かけら)もなかった。 
産経は屈せず、朝日の記事が取材もしない作文だったことを続報で暴いた。 
朝日はついには「訂正」を出した。 
朝日が嘘を書けば懲らしめればいい。
北陸電力のように弱腰だと、今も「志賀原発が危ない」みたいに好きに弄(いじ)られる。 
そう思っていたら、先日の朝日に田玉恵美論説委員が「取材拒否された」と憤懣遣る方ない思いのコラムを書いていた。 
朝日は渡部昇一が語ったように「まるで朝鮮人が書いている」ような反日傾向がある。 
田玉も「世界遺産目指す佐渡金山」で「強制連行された朝鮮人が使われた」という韓国側の主張に洽って新潟に取材に行った。 
県立図書館で「朝日の者だが、これこれの資料を出せ」と言った。
しかし待たされた挙句「あるかどうかも言えない」と断られた。 
どうせ朝鮮人虐待話の捏造だろうと読まれている。 
それが無礼と、紙面で脅す気なのも見え見えだ。 
権威のはずの朝日がそこまで嫌われてきた。 
何かとてもいい話を聞いた気分だ。

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

Top 10 real-time searches 2024/2/29, 22:33

2024年02月29日 22時34分05秒 | 全般

1

嘘の学問が嘘の歴史を書いて若い世代に教えてすでに60年だ。その教育を受けて育った世代がついに最高裁判事にまでなったので、

2

It was a popular page yesterday, 2019/10/5.

3

2011年12月30日の章…2024年2月23日(金)のアクセス解析と比較すれば、上記の犯罪者のアクセス解析改ざんの酷さは明らか

4

トップページ

5

Top 10 real-time searches 2024/2/29, 20:44

6

Erneut veröffentlichen! Die Zeitung Le Monde ist nur wegen ihres Namens berühmt, aber

7

È perché il peggior Godzilla della storia, chiamato China, è già sbarcato nella baia di Tokyo.

8

Il quotidiano Le Monde è famoso solo per il suo nome, ma è una piccola compagnia di quotidiani

9

記事一覧

10

京都が中国人に爆買いされている。大覚寺周辺には中国人ムラができている

 

2024/2/13 in Kyoto

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

Resend! It was a top 50 searcher for the past week, 2024/2/29.

2024年02月29日 22時28分53秒 | 全般

1

トップページ

2

Non riesco a capire il coraggio di vedere queste persone apparire come i principali commentatori

3

Quello che segue è un memorandum per un documento da scrivere in seguito.

4

È perché il peggior Godzilla della storia, chiamato China, è già sbarcato nella baia di Tokyo.

5

松下新平…日章学園の中国人留学生問題…在学生の9割が中国人留学生…学費の免除や手当として月14万円も支給

6

La Chine a commencé avec l'escroc international canadien Maurice Strong,

7

Come gli Stati Uniti hanno approvato con riluttanza la costruzione della centrale nucleare

8

The lie that China started with Canadian international con artist Maurice Strong, and

9

China empezó con el estafador internacional canadiense Maurice Strong,

10

A China começou com o vigarista internacional canadiano Maurice Strong,

11

China begann mit dem kanadischen internationalen Hochstapler Maurice Strong,

12

さて、WiLLの今月号である。最高の驚き!いきなり飯山陽さんと古田博司大教授の対談特集ではないか。

13

It was a popular page yesterday, 2024/2/27.

14

Fomos irremediavelmente estúpidos ao sermos enganados pela China.

15

la Cina ha iniziato con l'artista canadese della truffa internazionale Maurice Strong,

16

リニア中央新幹線への夢…朝日新聞2011/12/29…JR東海は東京、名古屋間の完成を27年、大阪までは45年としているが、それではあまりに遅すぎる

17

The lie that China started with Canadian international con artist Maurice Strong, and Al Gore

18

It was a popular page yesterday, 2018/2/24.

19

Top 10 real-time searches 2024/2/24, 10:41

20

It was a top 50 searcher for the past week, 2022/2/28.

21

Martha Argerichに捧ぐ…2011/12/30、午前11時半過ぎ、清水寺にて。

22

It was a top 50 searcher for the past week, 2024/2/27.

23

Você quer ser a espinha dorsal da mídia daqueles traidores que vão para a ONU

24

It was a popular page yesterday, 2023/2/22.

25

日本でリベラルを自称する人たちには、顕著な特徴がある。それは、現実をみつめようとせず、愚かな観念論に固執することだ

26

This chapter was the victim of a criminal act of search obstruction. Re-submit.

27

The Wolf is a Great God

28

It was a popular page yesterday, 2023/2/23.

29

다시 게시하세요! 마치 중국의 식민지가 된 것 같습니다.

30

「銀河鉄道の時刻表」12月30日。

31

Nie będzie przesadą stwierdzenie, że właśnie dlatego świat pozostaje niestabilny i pełen

32

Bez nadsázky lze říci, že právě proto zůstává svět nestabilní a plný konfliktů.

33

Det är som om vi har blivit en kinesisk koloni.

34

It was a top 50 searcher for the past week, 2022/2/27.

35

It was a top 50 searcher for the past week, 2023/2/27.

36

再発信!拝啓 安倍晋三殿…今、何を措いても為すべき本当の喫緊の課題は、一刻も早く全国民に対するマスクの供給を実現する事

37

Tidaklah berlebihan jika kita mengatakan bahwa hal inilah yang menyebabkan dunia masih

38

It was a top 50 searcher for the past week, 2021/2/28.

39

Das Folgende ist ein Memorandum für eine später zu verfassende Arbeit.

40

狼は大神…狼はやっぱり日本的に「神の使い」と考えたい。

41

It was a popular page yesterday, 2021/2/23.

42

It was a popular page yesterday, 2024/2/23.

43

É como se nos tornássemos uma colónia chinesa.

44

一柳は渡辺を真似てとぼけ通そうとしたが「精神の貧しさの、すさんだ心の」と罵られた日本人が許さなかった。一柳のクビが飛んだ

45

Repost! the nuclear power plant regulatory committee should reflect on them seriously.

46

Ei ole liioittelua sanoa, että tästä syystä maailma on edelleen epävakaa ja täynnä

47

Não é exagero dizer que é por isso que o mundo continua instável e cheio de conflitos.

48

It was a popular page yesterday, 2023/2/28.

49

It was a popular page yesterday, 2020/2/28.

50

It was a popular page yesterday, 2024/2/28.

 

2024/2/13 In Kyoto

 
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

Erneut veröffentlichen! Die Zeitung Le Monde ist nur wegen ihres Namens berühmt, aber

2024年02月29日 22時22分42秒 | 全般

Die Zeitung Le Monde ist nur wegen ihres Namens berühmt, aber es ist eine kleine Zeitungsfirma
2019/10/4日
Die wahre Identität von Philippe Mesmer, einem französischen Korrespondenten, Le Monde ... Die französische Zeitung Le Monde hat einen langen Artikel über die japanischen Parlamentswahlen veröffentlicht, in dem er Premierminister Abes "historischen Revisionisten" usw. beschimpft.
Das Folgende ist ein Artikel, den ich jetzt im Internet gefunden habe.
Wenn Sie diesen Artikel lesen, werden Medien wie Asahi Shimbun und NHK angesichts des tatsächlichen Journalismus im Internet zu dem Vorteil gebracht, dass es sich um eine Organisation handelt, die eher von linken pädiatrischen Patienten als von Journalisten dominiert wird.
Als Propaganda der anti-japanischen Nationen in China und der koreanischen Halbinsel,
Es ist an der Zeit, klar zu definieren, dass die Organisation sich jeden Tag der Zusammenarbeit mit Japans Fragmentierung verschrieben hat, Japan irreführt, seine nationale Macht schwächt und seinen Status und sein Vertrauen besiegt.
unten…
Es ist an der Zeit, sie alle zu deportieren, indem wir enthüllen, dass es sich bei den echten Durchschnittsbürgern, die die Foreign Correspondent Association kontrollieren, um Agenten Chinas und der koreanischen Halbinsel handelt.
31. Oktober 2017 ... Die wahre Identität von Philippe Mesmer, französischer Korrespondent von Le Monde
Die französische Zeitung Le Monde veröffentlichte einen langen Artikel, in dem Ministerpräsident Abe während der japanischen Parlamentswahlen der "historischen Revisionisten" beschuldigt wurde.
Die Anti-Abe-Linke Japans war überglücklich, weil der Inhalt so hart war.
Die gefälschte Nachrichtenseite Litera veröffentlichte einen schlampigen Übersetzungsartikel,
"Das Wesentliche an Premierminister Abes Änderung ist die Wiederbelebung des japanischen Reiches", "Kaiser widersetzt sich Abes historischem Revisionismus" und "Umstände in Goldbriefen".
Der Inhalt ist nicht brandneu, da er nur dem Scherz folgt, den ein Reporter wie ein Linkshänder, der im Foreign Correspondents 'Club of Japan lebt, geschrieben hat.
Bei dieser Gelegenheit möchte ich jedoch die Identität des Reporters aufdecken, um die Illusion des japanischen linken Flügels „aus dem Ausland stammenden Glaubens“ zu wecken, die in französischen Zeitungsartikeln in aller Heiterkeit vorkommt.
Der Artikel wird gemeinsam von Philippe Pons und Philippe Mesmer Reportern benannt.
Pons Reporter ist bereits 79 Jahre alt. Er ist ein Oldtimer, der seit mehreren Jahrzehnten in Japan ist und Artikel schreibt, die durchweg voreingenommen sind.
Auf der anderen Seite arbeiten Mesmer-Reporter aktiv daran, Artikel darüber zu schreiben, wie sie Aso mit dem von Abe zurückgegebenen Schwert schlagen, und es zu wagen, über Shiori Itos Pressekonferenz zu schreiben, während andere wichtige ausländische Medien nicht darüber berichten.
Mesmer spielt in der 'News Station' eine wichtige Rolle für die linken japanischen Medien, zum Beispiel als Gegner des Verschwörungsgesetzes und als Kritiker der Regierung beim Weekly Playboy.
Als ich es mir anschaute, war seine Karriere jedoch verdächtig und man konnte nicht sagen, dass es sich um einen richtigen Korrespondenten handelt.
Erstens ist die Gewohnheit, Zeitungen auszuliefern, im Vergleich zu Japan überhaupt nicht in Frankreich verwurzelt.
Obwohl es sich um eine nationale Zeitung handelt, ist die Anzahl der Exemplare äußerst gering.
Die Zeitung Le Monde ist nur wegen ihres Namens berühmt, es handelt sich jedoch um eine kleine Zeitungsfirma mit einer Auflage von weniger als 300.000 Exemplaren.
Ein Zeitungsunternehmen mit einer derart schwachen Managementbasis kann es sich nicht leisten, seine eigenen Reporter nach Japan zu schicken, und der selbsternannte Korrespondent ist ein vor Ort angestellter Franzose.
Laut Mesmers Interview im "NO.1 Newspaper" des "Foreign Correspondents Club of Japan" trat Mesmer erstmals der Marine bei.
Später studierte er als Journalist, arbeitete eine Weile in Frankreich und kam dann plötzlich nach Japan.
Der Grund dafür ist, dass "es zum Teil einer Frau gehört", was wahrscheinlich darauf zurückzuführen ist, dass es einer japanischen Freundin nachjagte oder die Arbeit in Frankreich stecken blieb. Er sagte, dass er Kendo zu lernen begann, als er von seiner Frau ermutigt wurde, so dass er scheinbar durch internationale Ehe einen dauerhaften Wohnsitz erhalten hat.
Neben Lemond-Reportern arbeitet er auch als Erzähler, französischer Dozent, Dolmetscher und Schauspieler und ist weit davon entfernt, ein echter Vollzeitkorrespondent zu sein.
Wie auch immer, es deckt nicht von sich aus die Japan Times, die englische Version von Asahi Shimbun und die gefälschten Nachrichten anderer ausländischer Reporter ab und ist nur auf französische Artikel zugeschnitten.

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

Ripubblica! Il quotidiano Le Monde è famoso solo per il suo nome, ma è una piccola compagnia

2024年02月29日 22時11分39秒 | 全般

Il quotidiano Le Monde è famoso solo per il suo nome, ma è una piccola compagnia di quotidiani
2019/10/4

La vera identità di Philippe Mesmer, corrispondente francese, Le Monde ... Il quotidiano francese Le Monde ha pubblicato un lungo articolo sulle elezioni generali giapponesi che abusa del "revisionista storico" del Primo Ministro Abe, ecc.
Quello che segue è un articolo che ho trovato su Internet ora.
Se leggi questo articolo, ora che il vero giornalismo è su Internet, i media come Asahi Shimbun e NHK traggono vantaggio dal fatto che si tratta di un'organizzazione dominata da pazienti pediatrici di sinistra piuttosto che giornalismo,
Come propaganda delle nazioni anti-giapponesi in Cina e nella penisola coreana,
È giunto il momento di definire chiaramente che ogni giorno l'organizzazione si impegna a cooperare con la frammentazione del Giappone, fuorviando il Giappone, indebolendo il suo potere nazionale e sconfiggendo il suo status e la sua fiducia.
sotto…
È giunto il momento in cui è il momento di espellerli tutti rivelando che i veri cattivi compagni che controllano la Foreign Corrispondent Association sono agenti della Cina e della penisola coreana.
31 ottobre 2017 ... La vera identità di Philippe Mesmer, corrispondente francese di Le Monde
Il quotidiano francese Le Monde ha pubblicato un lungo articolo che accusava il Primo Ministro Abe di "revisionisti storici" durante le elezioni generali giapponesi.
L'ala sinistra anti-Abe del Giappone era felicissima perché il contenuto era così duro.
Il sito di notizie false Litera ha pubblicato un articolo di traduzione sciatto,
"L'essenza dell'emendamento del primo ministro Abe è la rinascita dell'Impero del Giappone", "l'imperatore resiste al revisionismo storico di Abe" e "le circostanze in lettere d'oro.
Il contenuto non è nuovo di zecca, in quanto sta solo seguendo la bufala scritta da un giornalista come un attivista mancino che vive nel Club giapponese dei corrispondenti stranieri.
Tuttavia, cogliendo l'occasione, vorrei scoprire l'identità del reporter al fine di risvegliare l'illusione dell'ala sinistra giapponese della "fede straniera" che sarebbe in tutta allegria negli articoli di giornali francesi.
L'articolo è nominato congiuntamente dai giornalisti di Philippe Pons e Philippe Mesmer.
Il giornalista di Pons ha già 79 anni. È un vecchio che è stato in Giappone per diversi decenni e ha scritto articoli che sono costantemente di parte.
D'altra parte, i giornalisti di Mesmer stanno attivamente lavorando per scrivere articoli su come colpire Aso con la spada restituita da Abe e osano scrivere della conferenza stampa di Shiori Ito mentre altri importanti media stranieri non riportano notizie.
Apparendo sulla "stazione di notizie", Mesmer sta giocando un ruolo conveniente per i media di sinistra giapponesi, come l'opposizione alla legge sulla cospirazione e la critica al governo del Weekly Playboy.
Tuttavia, quando l'ho esaminato, la sua carriera era sospettosa e non si poteva dire che fosse un corrispondente adeguato.
In primo luogo, l'abitudine di consegnare i giornali non è affatto radicata in Francia rispetto al Giappone.
Anche se è un giornale nazionale, il suo numero di copie è estremamente ridotto.
Il quotidiano Le Monde è famoso solo per il suo nome, ma è una piccola compagnia di giornali con una tiratura inferiore a 300.000.
Una società di quotidiani con una base di gestione così debole non può permettersi di inviare i propri giornalisti in Giappone, e il corrispondente autoproclamato è un francese assunto localmente.
Secondo l'intervista di Mesmer alla newsletter "NO.1 Newspaper" del club del Giappone dei corrispondenti stranieri, Mesmer si unì per la prima volta alla Marina.
Più tardi, ha continuato a studiare come giornalista, ha lavorato per un po 'in Francia e poi improvvisamente è arrivato in Giappone.
Il motivo è "in parte, dice, per una donna", quindi è probabilmente perché ha inseguito la ragazza giapponese o il lavoro in Francia è rimasto bloccato. Ha detto che ha iniziato a imparare il kendo quando è stato incoraggiato da sua moglie, quindi sembra aver ottenuto la residenza permanente attraverso il matrimonio internazionale.
Oltre ai giornalisti Lemond, lavora anche come narratore, docente, interprete e attore francese, ed è tutt'altro che un vero corrispondente a tempo pieno.
Ad ogni modo, non copre da solo neanche il Japan Times, la versione inglese di Asahi Shimbun e le false notizie di altri giornalisti stranieri, ed è solo su misura per gli articoli francesi.

 

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

嘘の学問が嘘の歴史を書いて若い世代に教えてすでに60年だ。その教育を受けて育った世代がついに最高裁判事にまでなったので、

2024年02月29日 22時06分33秒 | 全般

憲兵と警察が道ばたの処女を拉致したり洗濯場の婦人を連行して慰安所に引っ張って行ったという通念はたった一件の事例も発見されていない真っ赤な嘘だった」
2019年08月03日


以下は、世界有数の朝鮮半島通である西岡力氏が、26日に発売された月刊誌WiLLに連載している「月報朝鮮半島」からである。
今月号のタイトルは韓国人はなぜウソつきなのか、である。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読の論文である。

先日、開票速報番組で反日左翼の巣窟である日弁連に所属していた弁護士でもある橋下徹が言語同断な日韓論を声高にまくし立てていた事を私は便所紙以下だと酷評もすると同時に、今のままでは、彼は国政を担う器ではない事も確信したが、彼の様な人間こそが刮目して読まなければならない論文である。
前文省略
韓国の大学は嘘の製造工場 
一方、韓国では良識的学者らが言論の場で激しい戦いをしている。 
今、韓国ソウルでこの原稿を書いている。
前号で紹介した韓国の反日を真正面から批判する良識的学者の代表である李栄薫教授らがその主張をわかりやすくまとめた一冊の本『大韓民国危機の根源 反日種族主義』を出版し、その出版会が7月17日に開かれたからだ。 
李教授は同書で、なぜ、「反日民族主義」という用語の代わりに「反日種族主義」という聞き慣れない用語を使っているのかについて、こう説明した。 
「韓国の民族主義は西洋で勃興した民族主義と区分される。韓国の民族主義には自由で独立的な個人という範疇がない。韓国の民族はそれ自体で一つの集団であり、一つの権威であり、一つの身分だ。だからむしろ種族というのが正しい」 
その上で、韓国の歴史学は嘘の温床であり、そのような教育を受けたため韓国人は嘘ばかりつくようになったと次のように骨を削るような自己批判をする。 
「この国の国民が嘘を日常化し、この国の政治家が嘘を政争の手段にしていることは、この国の嘘つき学問にもっとも大きい責任がある。
私の見るところこの国の歴史学や社会学は嘘の温床だ。
この国の大学は嘘の製造工場だ。そう言っても大きな間違いではないと自負できる。
だいたい1960年代からだから、そのような歳月がすでに60年も流れた。
だから2000年代に入りすべての国民とすべての政治家が泰然として嘘をつくようになったのだ」
 
そして、自分の専攻分野である韓国の歴史学の嘘を列挙していく。 
「古代史から現代史にいたるまで韓国の歴史学がどのような嘘をついてきたのかを列挙すれば限りがない有様だ。
嘘は主として20世紀に入り日本がこの地を支配した歴史と関連してむやみに横行している。 
この本で論駁した、いくつかだけを列挙する。
総督府が土地調査事業を通じて全国の土地の40%を国有地にして奪ったという教科書の記述はでたらめな小説だった。
植民地朝鮮の米を日本に積み出したという教科書の主張は無知の所産だった。
日帝が戦時期に朝鮮人を労務者として動員し奴隷として酷使したという主張は悪意に満ちたねつ造だった。
嘘の行進は日本軍慰安婦問題にいたって絶頂に達した。
憲兵と警察が道ばたの処女を拉致したり洗濯場の婦人を連行して慰安所に引っ張って行ったという通念はたった一件の事例も発見されていない真っ赤な嘘だった」


ここまで歴史学を批判した上で、その嘘が裁判所にまで広がったとして、昨年10月の最高裁の戦時労働者賠償判決を徹底的に批判する。 
「嘘の学問が嘘の歴史を書いて若い世代に教えてすでに60年だ。その教育を受けて育った世代がついに最高裁判事にまでなったので、この国の司法府が嘘の裁判をすることはそれほどおかしなことではない」

最高裁判事たちの怠慢 
少し長いが今の日韓関係悪化の原因に関することだから、李教授の判決批判の主要部分を紹介したい。 
「2018年10月末、最高裁判所が(日本統治からの)解放以前に日本製鉄で働いた4人に対して、その会社を引き継いだ新日本製鐵が1億ウォンずつ支払えと下した判決について話そう。
原告が訴訟を起こしたのはほぼ20年前、当初は日本に行って訴訟を行った人たちではないかと思う。
何回もの敗訴にもかかわらず、最後に勝訴を引き出したその執念だけは大したものだ。
その執念の実体は何か。
とにかく最高裁は日本の朝鮮支配が非合法的だったという前提の上で侵略戦争のために朝鮮人を日本にまで動員してまともに月給をやらず奴隷として酷使したという判断をした。 
最高裁の判決文は該当事件の『基本的事実関係』についての記述から始まっている。
その部分を読んだ私の所感は一言で『これは嘘だ』だった。
払は判決文の法理について論争しようとはしない。
私は法律家ではない。
私の判断の焦点はただ一つだ。
その『基本的事実関係』は事実ではない、いや、嘘の可能性が大きいのだ。
最高裁は原告の主張が事実であるかどうかを検証しなかった。
判決文でそのような痕跡を見つけられない。
私は我が国の高邁な最高裁判事たちに問いたい。 
『嘘である可能性がある主張を検証しない裁判は果たして有効なのか』 
原告4人のうち2人は1943年9月に募集に応じて同社の大阪製鉄所で訓練工として働いた。
日本製鉄は月給の大部分を強制貯蓄して、寮の舎監に通帳と印鑑を保管させたが、その舎監が最後まで金を返してくれなかったというのだ。
それが、原告の受けたと主張する被害の基本内容だ。
この事実は歴史家である私にとってよく知っていることだ。 
私はそれと似ている事例を多くの人から聴取したことがある。
原告二人は判決文が示唆するように当時、未成年だった可能性が大きい。
舎監は日本製鉄の職員ではなく労務者が集団で寄宿する飯場や寮の主人で朝鮮人である可能性が大きい。
彼らはだいたい朝鮮人だった。
それではじめて話が通じ統制が可能だったからだ。
後で舎監は原告と一緒に元山に帰国した。
この事実は次のような推定を裏付けている。
思うに舎監は出発のときから同行した原告の後見人や保護者だった可能性がある。 
私の主張は以下の通りだ。 
日本製鉄が原告に賃金を支払わなかったという主張は成立しない。
強制貯蓄云々する判決文自体がその点を立証している。
賃金は原告に伝達されていなかったなら舎監が犯人だ。
だから果たして舎監がそうしたのかについては舎監を取り調べしなければ分からない。
舎監は未成年者の原告の代わりに原告の実家に月給を送金していたかもしれない。
要するに該当事件は原告と舎監の間の民事事件だ。 
以上が判決文を読んだ私の所見だ。
ところが最高裁は舎監を召喚して調査したのか。
舎監ははるか前に死亡しているはずだ。
そうであれば、訴訟は成り立つのか。
私の主張をはっきりさせておく。
私は原告の主張を否定するのではなく、それが真実かどうかを確認することができないというものだ。
それが真実だ。 
この程度の事実しかわかっていないのに韓国の最高裁は日本製鉄の責任を追及した。
最高裁判事は歴史家ではない。
当時、戦時期の実態について何も知らない法律家に過ぎない。 
そうであれば関連する専門家を呼んで参考証言を聴取しなければならないのではないか。
ところが、彼らはそうしなければならない必要性すら感じられない程度に、当時の現実について無知だった。
彼らは原告の嘘の可能性が大きい主張を疑わなかった。
彼らもやはり幼いときから嘘の教育を受けてきたためなのだ」
 

反日判決について、このように冷静かつ事実に基づく批判を言論の場で実名を出して行う李教授の良心と勇気に心を打たれる。
李教授らが嘘と戦わなければ国が滅びるという必死の思いで書いた『反日種族主義』は発売10日で1万8千部が完売し、追加で1万部刷っているという。
李教授はなぜ、『反日種族主義』という本を書いたのか、その悲壮な動機を次のように披瀝した。 
「あらゆる嘘が作られ広がっていくのは反日種族主義のせいだ。これをこのままにしておいてはこの国の先進化は不可能だ。先進化どころか後進化するだろう。嘘の文化・政治・学問・裁判はこの国を破滅に導くだろう。この本は私のすべてをかけた、反日種族主義、その巨大な文化権力陣営へ突進だ」
 
このような言論の場での李教授らの戦いが韓国社会を変えるのか、見守り続けたい。
この稿続く。

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

It was a popular page yesterday, 2019/10/5.

2024年02月29日 21時55分17秒 | 全般

2

トップページ

3

アレクシスダデン等の人間達。彼らは中国や朝鮮半島という21世紀の今なお存在しているナチズム国家の代理人でありながら大学教授や議員の肩書を持っている、この世で最も悪質な人間達である

5

it is a popular page yesterday.

8

何故なら、習近平に支配された世界など見たいと思うのは、ドイツの、あの若造たち以外には、どこにもいないからである。

9

it is a popular page yesterday.

12

中国広核集団公司(CGN)…現在は原子炉20基、2,146.7万kWを運転する中国最大の原子力発電事業者である。

13

中国に対するODAを政府に決定させたのは、ほとんど朝日新聞の力である…なんという悪だろうか。毎日の記者と同様のチンピラに過ぎない朝日の本多勝一が

14

it is a popular page yesterday.

15

中国とは、中華圏の国とは、「底知れぬ悪」、「まことしやかな嘘」の国である、との彼の結論は、今、その正しさを世界に証明し続けている。

16

NHK、TBS、テレビ朝日の偏向報道が何故あれほど酷くて執拗なのかを明らかにしている。

17

世界中で日本にだけある現象の一つに自分の国の軍隊を国連のものとして行動させようなどと提言するいわゆる文化人達が存在していることがあるだろう。しからば国連とはどんなところか

18

仏ルモンド特派員フィリップ・メスメールの正体…フランスの新聞ル・モンドが日本の総選挙に際し安倍総理を「歴史修正主義者」などと誹謗する長文の記事を載せた

19

辻元清美の両親の国籍は韓国なんでしょうか? 国籍が韓国である噂は多かったので、 帰化の噂の真相を調べてみますと、

20

中国や朝鮮半島の反日国家のプロパガンダどおりに、毎日、日本分断化に協力し日本国を誤らせ国力を弱め日本の地位と信用を棄損する事に邁進している組織であると明瞭に定義すべき時はとうに来ている

21

不動産業界や建設業界に従事して来た人なら誰でも経験しているはずの土地の有力者、或いは、近隣に住む暴力団関係者等の問題と文明の進展の結果である原子力の進展の問題とは全く関係がない!

22

コメントと字幕からは、その部分を省略して理財局が増額させたとだけ放映するのである。つまり細かい所で陰湿に印象操作を行っているのである。これは、もはや工作員たちの仕業であるとしか言いようがないだろう

23

記事一覧

25

司馬は「日本人に厳しく、外人は朝鮮人でも高く評価する」朝日の風土にすっかり馴染んだように見える。「坂の上に上り立ったあと日本は驕り、破滅に向かった」と司馬史観はいう

26

その在日韓国朝鮮人社員が昇進して、主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など1980年以降、決定的な権力を持ったポストに、つき始めました

27

以下はリアルタイムのベスト10である。

28

The Le Monde newspaper is famous only for its name, but it is a small newspaper company

29

it is a popular page yesterday.

30

it is a popular page yesterday.

31

以下はリアルタイムのベスト10である。

32

Japan cannot do anything against these incredible tyrannies... because Japan is to be ridiculed.

33

朝日新聞や進歩的文化人など日本の左派を精神分析できないかと考えたのが、『「反日」という病―GHQ・メディアによる日本人洗脳を解く』(幻冬舎)の筆を執ったきっかけです

34

南隣の給食センターも同9億円引きだが、テレビも朝日もそれに触れない。豊中の公園払い下げは辻元清美が詳しいと籠池夫人もメールで言及しているが、彼女の名も番組に出てこない。

35

ただその史観には近代日本への憎悪と幼稚なまでの外人崇拝が入り混じる。明治150年を腐す朝日新聞と妙に似通うのは決して偶然ではない。

36

原発に対するテロ云々などというが、原発を狙うほどの労力と技術があるなら、テロリストは相手国の政府の中枢を、相手国の首都を狙う。

37

今の大変な事態について日本の『良心的知識人』の責任も大きい。彼らは戦時労働者と関連して、歴史歪曲を傍観、ほう助したり、ひどいときには加担しもした。

38

以下はリアルタイムのベスト10である。

39

The time has come when it is time to deport all of them by revealing that the real mean fellows

40

Il quotidiano Le Monde è famoso solo per il suo nome, ma è una piccola compagnia di quotidiani

41

中国核工業集団公司(CNNC)…燃料供給も含めた原子力分野の中心企業として現在、原子炉18基、設備容量1540万kWを運転している。

42

以下はリアルタイムのベスト10である。

43

九条に関する記事が朝日新聞による捏造と知ったとき、これはジャーナリズムに対する冒涜以外の何物でもないと、怒りにも似た感情がこみあげてきました。

44

This kind of movement by some Japanese people will not help Korea-Japan relations.

45

以下はリアルタイムのベスト10である。

46

以下はリアルタイムのベスト10である。

47

以下はリアルタイムのベスト10である。

48

Die Zeitung Le Monde ist nur wegen ihres Namens berühmt, aber es ist eine kleine Zeitungsfirma

50

アレクシス・ダデンが私が何度か批判し続けて来たレベルを超えて異常な反日思想を持った人物であることが

 

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

Top 10 real-time searches 2024/2/29, 20:44

2024年02月29日 21時44分46秒 | 全般

1

トップページ

2

Il quotidiano Le Monde è famoso solo per il suo nome, ma è una piccola compagnia di quotidiani

3

月別記事一覧

4

África, Europa Oriental, Europa Central e Itália, Coréia do Sul e Europa do Norte

5

jie ir toliau moko savo vaikus, apsivilkę neapykantą prieš Japoniją

6

それは、全て、中国と朝鮮半島に蹂躙され尽くしている、操縦されているNHKを糺せるかどうかにかかっているのだ。

7

再発信!このような詐欺師の女性を前面に出して国際詐欺劇を繰り広げた正義記憶連帯と女性家族部…

8

京都が中国人に爆買いされている。大覚寺周辺には中国人ムラができている

9

It is the top 10 real-time searchers, 6/12, 6:14.

10

NHKのしばき隊ディレクター今理織が制作した沖縄戦特集『あの日、僕らは戦場で~少年兵の告白~』

 

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

2011年12月30日の章…2024年2月23日(金)のアクセス解析と比較すれば、上記の犯罪者のアクセス解析改ざんの酷さは明らか

2024年02月29日 21時33分04秒 | 全般

2019年のある時期まで、gooにおける毎日のアクセス数(PV)が平均約3万件、訪問者数は約3,000人だった事は既述の通り。

当然ながら、私が、愛着を持っていた、当初のペンネームが、終に、Facebookで、なりすまされた。
Facebookに削除依頼をしても何の効果もなかった事も既述の通り。
2011年6月から今日に至るまで、googleでの検索妨害と、gooでのアクセス解析改ざんの犯罪を冒し続けている犯罪者の仕業である。
仕方がないから、リアルタイムに、何故か、その当時のペンネームでの章が出てくる度に、その日時の約100章ぐらいから、ペンネームを削除する作業をしている。

2/24に、以下の日時の章から、ペンネームを削除して掲載し直した。
2011年12月30日の章である。
2024年2月23日(金)のアクセス解析と比較すれば、上記の犯罪者のアクセス解析改ざんの酷さは明らかだなぁ、と思いながら、掲載しなおした。

言うまでもなく、今は2011/12/30よりも、発信した章は膨大に増えている。その中身も愈々、深い章だらけである。
私はgoogle翻訳での、日英翻訳に、世界一貢献している人間だとの自負がある。
更には、数年前からは、有料で、google翻訳より良い、という謳い文句の翻訳ソフトや、有料で最終チェックソフトを使用、二重三重に、日英文は、飛躍的に良くなっている。
ここ数年は、私が、真剣に書いた論文、日本の本物の論文の殆どが、ニューヨーク・タイムズと同等の評価を得ている。

件数も今よりもはるかに少ない2011/12/30頃でも、Gooでは、毎日、平均12月29日のアクセス数 閲覧数:13,913PV    訪問者数:631IPだったのである。
それが、2024/2/23のアクセス数が、閲覧数5,719PV!
それはないだろう、そう思いながら再掲載した。
その日の夜。
今年初めての現象が始まった。
アクセス解析グラフが本来のものに近くなった。
読者は、ご存じのように、昨年、この事象は、年に4回ほどあった。
私が、その都度、件の犯罪者が海外旅行にでも出たのだろうと推測したとおり、1週間後には、アクセス解析は改ざんされ出した。
今回は、そうではなく、GooやGoogleが、この犯罪行為に気が付き、防止し出した、と、願いたいのだが。

2024/2/23

2024/2/24

「銀河鉄道の時刻表」12月30日。
2011年12月30日
gooにおける昨日のアクセス数は、以下の数字でした。
12月29日のアクセス数 閲覧数:13,913PV    訪問者数:631IP
順位: 604位 / 1,667,469ブログ中 (前日比  ↓)
過去2週間の閲覧数の合計は166,019PV、訪問者数の合計は9,785IPです
一方昨日のアメーバは 閲覧数:703  訪問者数:514
FC2のトータルアクセス:379

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

京都が中国人に爆買いされている。大覚寺周辺には中国人ムラができている

2024年02月29日 14時01分31秒 | 全般

私が、京都を我が家の庭として、大阪で暮らしている事は既述の通り。
10数年前から、私は、京都に住んでいない人間としては、世界一、京都を訪れている人間である事も既述の通り。

大覚寺が、私の大好きな場所の一つである事は、読者はご存じの通り。
年末、大覚寺からのお知らせXに、妙な記事があった。
『近隣からの苦情があり、大晦日の除夜の鐘は、今年も中止します。』

何なんだ、これは?
日本人の中に異常なクレーマーが増えているって事か?
呆れた話だ。こんな事がまかり通って良いのか?

今しがたXに現れた記事を見て慄然とした。
『京都が中国人に爆買いされている。大覚寺周辺には中国人ムラができている』

大覚寺が大晦日の除夜の鐘つきを、この数年、中止している…中止に追い込まれている理由も瞬時に分かった。

同時に、私は、以下の事件の犯人が誰だったのかも即座に合点した。
頻繁に大覚寺を訪れて撮影していた数年前、大沢の池の中之島に在る鳥居の側に在った10体程のお地蔵さんが胴体を切られた形で、倒されていた。
あまりの酷さに、私は、その場で、直ぐに大覚寺の事務所に電話した。
その時は、彼らは、まだ気が付いていなかった。

私が住んでいる大阪市も、最近、やたらと中国人家族が多い。
決して裕福そうではなく、その反対で、もしや生活保護を受けているのでは、と思わせる様な風情の家族である。

数年前はコロナ対策、今回は物価高対策で大阪市が市民に現金を配布する。
その決定通知郵便物に書かれている内容に、私は、戦慄を覚えた。
何と!数か国語で書いてあるからだ!

大阪維新の会が始めた事に違いないが。
何故、日本語も分からない外国人に、大阪市が現金支給をするのか?
それで、大阪市は多様性を尊重している、とでも言いたいのか。

昨日は快晴だったから、毎年恒例の、城南宮の梅を撮影に向かった。
同行者である親友が、「奈良県が古墳の側に太陽光パネルを認可している」と怒って言う。

昨年、岸田が高市さんに嫌がらせをした結果、自民党の分裂選挙となった知事選。
漁夫の利を得て知事となったのが維新の会の候補者。
『一体、維新の会は、どこまで上海電力の手中に入っているのか?」

でも、1年に1度の撮影だから、その話は止めましょう、と私は親友に言った。
夜に、竹内久美子さんのXが現れた。
古墳と太陽光パネルの信じがたい光景。
昼に親友が話していたのは、この事だったのだな。

親友は、奈良が大好きな人間である。
時間がある時には、京都よりも奈良を散策している方が多いくらい。
私が訪れた事もない古墳等にも数多く訪れている。

有本さん
日本は、もう一刻の猶予もありません。
だから日本保守党が誕生し、日本各地の無数の、本当の「国宝」が瞬時に参集したのです。
「できたばかりの政党だから…小さな党だから…」等と、言っている暇は、もうありません。
日本保守党は、安倍さんが暗殺されて以降の政治の態様を見て、日本が危ない、待ったなしの状況だと痛感していた、日本各地で暮らす、無数の、本当の、「日本の国宝」達が参集したのです。

当初、あなた達は、従来の慣行どおりに、知人等の紹介で候補者を選考しようとしました。
その結果が惨憺たるものだった事は、至極当然でしょう。
これまでのような形で政治屋になりたいと考えている人間に、ろくな者などいないのは当然なのだから。
今の政治を作っている者達と同様の人間、同様のレベルの者しかいないのは当たり前なのですから。

昨年、12/31に、公募して、初めて、事の真相が分かったはずです。

至近でも、岸田が官邸ホームページに日英両文で掲載した、日本が差別国家であるかのような発言。
支持率回復、己の政権延命のために…朝鮮総連と、北朝鮮に、その卑しさを見透かされ、乗じられて、為そうとしている会談。
これ以上ないほどに、国益を損なう形での、拉致被害者数名の帰還、それに対する返金のようにして、またもや兆円単位の税金を、金王朝に差し出そうとしている岸田自民党。

今でも日本を占領統治国であると思っているバイデンの言いなりに動く岸田自民党。
窓口は、あの、これ以上ない陰険で邪悪な風貌のエマニュエル。
大谷まで利用して、表面は親日家であるかのような態様をとる邪悪さ。
国賓待遇、議会演説の餌に飛びついて、ウクライナに…既に1兆円以上のお金を支払っているのに…今度は、米国のATMとして4兆円もの巨額を支払おうとしている岸田自民党。

有本さん。
待ったなしなんですよ。
政治は戦だから、常在戦場。
明日、解散、総選挙があっても良いように、瞬時に応募した、日本各地の、本物の「国宝」達、350人の候補者選定を急いで下さい。
全員が、立候補に必要な資金は持っています。
ポスター貼り等、その他に要する費用が多額であれば、それは党員をメインにして、幅広く、クラウドファンディングをすれば良いでしょう。
必要な額を明示して募集すれば、瞬時に集まります。

昨年、大みそかの公募以来、応募してきた350人超の人達は、貴女や私と同様に、全員が為すべき事を成して来た人達です。
全員が、万全の土台を持った人達。
全員が貴女と同等の人たちである事に早く気づいて、待ったなしの状況だから、日本を守るために敢えて立ちあがった、350人の義士を決定しなければなりません。

選定条件は、私が提案した内容で良いと私は確信します。
47都道府県を代表する高校の卒業生で、各界、各層で一隅を照らし続けて来た人達。
定年を迎えていた人たち。
あるいは、同様の年齢の人たち。
愛妻家、愛夫家の人達。
娘や息子達から愛されている人たち。
円満で平和な家庭を築いている人たち。

支部づくり…それは、それで良いのですが。
地方選挙に備えて、それぞれに、8人の候補者を決定。
それも、とても良い。
でも、そんな自民党をはじめとした既成政党の真似事と言っても過言ではない事を最優先としていたら(そんな事は全くないと思ってはいますが)
78年以上かかるだけ。

有本さん。
日本は、今、待ったなし。
選挙は、戦と同様だから、常在戦場です。
明日、解散、総選挙があっても良いように備えを急いで下さい。

瞬時に応募した、日本各地の、本物の「国宝」達、350人の候補者選定を急いで下さい。
日本を守り、豊かに、強くする。
神の摂理として誕生した日本保守党。
だから与えられている千載一遇のチャンス。

でも、それは、日本保守党に馳せ参じた、各界、各層の「国宝」達が作ったものでもあります。
この稿続く。

 

2024/2/13 in Kyoto

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

再発信!このような詐欺師の女性を前面に出して国際詐欺劇を繰り広げた正義記憶連帯と女性家族部…

2024年02月29日 10時54分16秒 | 全般
このような詐欺師の女性を前面に出して国際詐欺劇を繰り広げた正義記憶連帯と女性家族部~必ず厳しい代価を払うだろう!
2023年08月02日


國史正立 金柄憲
@Byungheonkim2
数十万人の朝鮮女性が日本軍に連れて行かれたと嘘をつくイ·ヨンス、
このような詐欺師の女性を前面に出して国際詐欺劇を繰り広げた正義記憶連帯と女性家族部~必ず厳しい代価を払うだろう!

 

画像

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

Repostează! câtă vreme regimul comunist va continua, nu va fi pace reală în lume

2024年02月29日 10時48分43秒 | 全般

câtă vreme regimul comunist va continua, nu va fi pace reală în lume
2022/3/16
Următorul este din eseul lui Yang Yi intitulat „Autorul câștigător al premiului Akutagawa denunță șantajul Chinei” din Hanada, o revistă lunară acum în vânzare.
Acest articol demonstrează, de asemenea, dureros că China este o țară a „răului abisal” și a „minciunilor plauzibile”.
Este o lectură obligatorie pentru poporul japonez și pentru oamenii din întreaga lume.
Hanada este plină de articole autentice ca acesta și costă doar 950 de yeni (inclusiv taxe).
Cetăţenii japonezi care pot citi ar trebui să meargă la cea mai apropiată librărie pentru un abonament sau să-l primească la ușă cu un abonament cu reducere.
Voi anunța restul lumii cât pot de bine.
Este datoria artiștilor, scriitorilor și savanților să ajungă la fundul lucrurilor.
Accentul din text este al meu, cu excepția titlului.
Viața mea este în pericol.
Am primit nenumărate amenințări și presiuni după publicarea „My Enemy Xi Jinping” (publicat de Asuka Shinsha în iunie 2020).
În primul rând, o prietenă apropiată m-a sunat și mi-a spus că nu ar trebui să public o astfel de carte, că voi fi prins dacă mă întorc în China și că a fost aspru criticată la o întâlnire a personalităților culturale chineze în Japonia.
M-au asigurat că am publicat o astfel de carte ca cascadorie publicitară pentru că aveam probleme financiare.
Câțiva alți cunoscuți chinezi m-au avertizat că mi se vor întâmpla lucruri înfricoșătoare și să fiu atent pe străzi noaptea, dar am fost consternat că nimeni nu mi-a citit cartea.
Nu mă așteptam să primesc și o serie de apeluri de la editori japonezi care îmi anulează munca.
Câteva lucrări din cărți și reviste pe care le acoperisem deja „nu s-au întâmplat niciodată” și nu mi s-a cerut niciodată să le fac din nou.
Libertatea de exprimare în Japonia, precum și în Hong Kong, fusese deja pierdută.
În Japonia, dacă critici Partidul Comunist Chinez, îți pierzi slujba și nu poți trăi ca scriitor.
Atâta timp cât slujba mea a fost anulată și nu mi s-a cerut niciodată să lucrez din nou, am înțeles că singura libertate de exprimare și de publicare din Japonia este o poziție oficială.
Următorul lucru care s-a întâmplat a fost un apel telefonic tăcut.
Următorul lucru care s-a întâmplat a fost un apel telefonic tăcut de la un apelant necunoscut.
Când am ridicat telefonul, am fost întâmpinat cu o voce înregistrată care îmi spunea să sun la ambasada pentru că am primit mail adresată ție.
Este clar hărțuire.
Tatăl meu a avut un accident vascular cerebral în urmă cu trei ani și este țintuit la pat.
Am vrut să-i trimit o felicitare de Anul Nou, așa că am filmat un scurt videoclip de trei minute cu copiii mei și l-am trimis prin rudele mele, dar toți au refuzat să-l primească.
Când i-am contactat direct, ar fi rămas în istoria lor, așa că am întrebat oamenii de ce și mi-au spus că familia mea și toate rudele mele sunt audiate și monitorizate de poliție și că sunt speriați.
În cartea mea, am scris că coronavirusul își are originea în Wuhan.
Din cauza poziției lor, anchetatorii de la Biroul Securității Statului nu au putut spune „originea coroanei”, așa că mi-au întrebat doar familia: „Pe ce temei ați scris asta?
Cu toate acestea, familia și rudele mele habar n-aveau că am publicat o carte și nici nu știau nimic despre ea, așa că nu aveau cum să răspundă.
În timpul interogatoriului, anchetatorul le-a verificat și înregistrările telefonului mobil, dar a aflat că nu m-au contactat și li s-a permis să plece acasă.
În mijlocul tuturor acestor lucruri, a fost trimis un videoclip de la mine și nimeni nu îl primise.
A fost un șoc.
Familia și rudele mele mi-au spus că viața mea este în pericol și am întrerupt voluntar contactul cu rudele și prietenii mei, nevrând să-i pun în pericol din cauza mea.
Îmi asum responsabilitatea pentru cuvintele și acțiunile mele, dar nu pot cauza probleme altora.
Prietenii mei m-au avertizat că ar fi periculos să trec pe lângă țările asiatice cu relații bune cu Partidul Comunist Chinez, Thailanda, Singapore și Malaezia.
China profită de dezastrul Corona.
Nu există nicio îndoială că China a folosit dezastrul Corona în avantajul său în politica internațională.
Negocierile comerciale complexe dintre SUA și China au fost amânate, iar viața economiei chineze a fost prelungită.
Șaptezeci la sută din creșterea PIB-ului Chinei în 2020 va proveni din veniturile legate de corona.
Presa oficială exclamă finalizarea rapidă a vaccinului fabricat din China, pe care multe țări din America de Sud, Africa și Asia l-au salutat.
Cu toate acestea, unele rapoarte de investigație sugerează că noul coronavirus nu își are originea doar în China, ci a fost modificat cu ajutorul investitorilor și cercetătorilor globali.
De exemplu, se știe că Anthony Fauci, Ph.D., director al Institutului Național de Alergii și Boli Infecțioase din S.U.A., care conduce răspunsul la coronavirus din SUA, a finanțat cercetarea asupra coronavirusului la Institutul de Cercetare a Virușilor din Wuhan.
Poate exista o conspirație la o scară mult mai mare decât o singură țară din China.
Chiar și în China, oamenii au fost închiși în casele lor pentru izolarea coroanei, făcându-i incapabili să reziste, întărind și mai mult puterea statului.
În China, unde a devenit comdornică să aveți o aplicație pe telefon care să vă transmită în mod constant locația, societatea de supraveghere a romanului futurist 1984 al lui George Orwell se apropie de finalizare.
Pentru a obține un test PCR, trebuie să plătiți o taxă autorității locale pentru test.
Numărul persoanelor infectate a crescut recent în nord-estul Chinei (Mongolia Interioară, Heilongjiang, Jilin, Liaoning) din nou.Locuitorii sunt nevoiți să facă teste PCR în fiecare zi sau de câteva ori pe zi în cele mai proaste locuri.
Fiecare persoană trebuie să plătească între 60 și 80 de yuani per test, ceea ce reprezintă o sursă de venit pentru administrația locală, și același lucru este valabil și pentru tratament.
Modul în care puterea de stat înrobește oamenii pe motivul coroanei a fost justificat și introdus unul după altul.
Sunt îngrijorat că blocarea etc. urmărește China și multe alte țări.
Se folosește presa străină.
China folosește, de asemenea, cu pricepere mass-media pentru a lupta împotriva opiniei publice internaționale.
Mass-media străină care acoperă Congresul Național al Poporului beneficiază de un tratament special.
Când vă uitați la acreditările lor de presă, seamănă cu American Global Daily, care sună ca o instituție de presă străină.Totuși, de fapt, au fost înființați în străinătate de familiile și asociații unor oficiali chinezi de rang înalt.
Se înregistrează ca instituție media locală cu un nume de lux și își înființează un birou.
Ei creează un site web pe internet și postează cele mai recente știri din China, în timp ce acoperă și difuzează comentarii ale politicienilor și savanților locali pro-China cu privire la declarațiile recente ale lui Xi Jinping.
U.S. Global Daily ar raporta: „Politicienii și savanții celebri din SUA laudă remarcile lui Xi Jinping”, iar presa internă chineză ar trimite la aceasta, spunând: „Evaluarea completă a U.S. Global Daily. Acest lucru va face publicul autohton să creadă asta.
În același mod, în Japonia, când mass-media locală în limba japoneză, aflată sub controlul Departamentului Central de Propaganda, raportează că „prim-ministrul Kishida face observații pozitive cu privire la relațiile Japonia-China”, presa internă chineză va cita că „ premierul japonez este favorabil Chinei.
Departamentul Central de Propaganda a pătruns, de asemenea, adânc în mass-media existente în Japonia, inclusiv în ziare și TV.
Cercetătorii specializați în China nu își pot continua cercetările dacă relațiile cu Partidul Comunist se deteriorează, așa că nu au de ales decât să facă declarații pro-China.
La fiecare moment de cotitură în relația dintre Japonia și China, aceștia sunt intervievați de un savant foarte respectat care a făcut o declarație.
Mass-media din diferite țări care raportează favorabil despre China vor lucra împreună pentru a manipula informațiile.
Există momente când informațiile sunt scurse în mod intenționat din China.
De exemplu, când familia lui Wen Jiabao avea bunuri uriașe în străinătate, oponenții săi politici au furnizat dovezi presei străine.
Wen Jiabao nu a fost deranjat de acest lucru.
Dimpotrivă, rivalii politici care au furnizat informațiile sunt implicați într-o corupție și mai mare decât Wen Jiabao, dar nu sunt raportați deloc.
De exemplu, frații și rudele lui Xi Jinping conduc mari afaceri în Australia și cheltuiesc sume uriașe de bani în cazinouri, dar rapoartele au dispărut rapid.
Există multe mass-media anticomuniste în străinătate, cum ar fi VOA, Asia Liberă, Dagyuan etc. Mulți exilați din străinătate critică cu înverșunare Partidul Comunist pe site-urile de socializare, precum Guo Wengui.
După ce le-am observat mult timp, am ajuns la concluzia că multe instituții de presă sunt aparent anticomuniste, dar de fapt joacă un rol în perturbarea informațiilor sub influența PCC.
În unele cazuri, mass-media anticomunistă conduce în mod deliberat oamenii în direcția greșită.
De exemplu, mass-media antichineză din SUA a raportat mărturia unui fost soldat chinez care a dezvăluit că avioanele de luptă chineze au multe prăbușiri, deoarece pot produce doar piese de precizie inferioară.
Două săptămâni mai târziu, fostul soldat se dovedește a fi un fals, iar reputația presei antichineze de a minți publicul este ferm stabilită.
În cele din urmă, cred că mass-media anticomunistă folosește perturbarea informației pentru a determina opinia publică să creadă că rapoartele regimului comunist sunt mai credibile.
Organizațiile mișcării pentru democrație, organizațiile tibetane și uigure care au fugit în afara Chinei s-au despărțit întotdeauna.
Să presupunem că în interior sunt colaboratori ai Partidului Comunist și pot lua o sumă mică de bani.În acest caz, cei cărora le este greu să trăiască în străinătate cu limbi și culturi diferite pot deveni rapid spioni pentru a-și câștiga existența.
Mulți chinezi au participat la demonstrațiile Antifa care au izbucnit în timpul mișcării BLM din SUA.
Având în vedere că ambasada chineză îi sprijină, nu este de mirare că mulți dintre ei participă ca și cum ar fi lucrători cu fracțiune de normă, dacă li se oferă diurnă și prânz.
Când vicepreședintele Huawei, Meng Wanzhou, și-a făcut prima apariție într-un tribunal canadian, mai mulți bărbați și femei tinere caucaziene s-au adunat în fața tribunalului.h bannere de protest și au fost surprinși de camerele de știri.
Ulterior a dezvăluit că erau tineri actori de la o școală de actorie, angajați cu salariul zilnic.
Bărbații și femeile intervievați nu aveau idee cine este Meng Wanzhou și au spus că au fost angajați să acționeze.
Acest articol continuă.
Interdicția de a raporta întreprinderile nedeținute de stat
La 8 octombrie 2021, Comitetul Central al PCC a raportat un nou regulament al presei.
Știrile japoneze spuneau că „companiilor private nu li se va permite să intre în afacerile de știri”, dar textul original chinez este de fapt „întreprinderi nedeținute de stat”, nu companii private.
Guvernul chinez a anunțat un proiect de regulament care va interzice companiilor private să intre în afacerile de știri până în data de 10, iar „companiile nedeținute de stat” nu vor putea intra în ziare, publicații sau posturi de televiziune.
De asemenea, știrile de pe internet nu vor putea fi difuzate sau finanțate de companii private.
Domeniile specifice de raportare care sunt interzise sunt: ​​„Pe lângă politică, economie, afaceri militare, diplomație, probleme sociale grave, cultură, știință și tehnologie, igienă, educație, sport etc., nu trebuie să fie implicați în reportaj live. . operațiuni sau incidente care implică politică, opinia publică sau valori.
Cu alte cuvinte, nu poți raporta nimic.
De asemenea, este interzisă acoperirea în direct a incidentelor.
Drept urmare, „netizenii” (influenți de internet) care obișnuiau să posteze pe site-urile de socializare și videoclipuri din China au dispărut ca un val și nu mai publică.
Birourile și echipele de expeditori celebri care luptă pentru primul loc în numărul de urmăritori au fost dizolvate.
Restricționarea presei va fi și mai amănunțită.
Chiar înainte și în jurul orei Zilei Naționale de la 1 octombrie 2009, a avut loc o inundație semnificativă în provincia Shanxi, dar presa chineză nu a raportat deloc acest lucru.
Restricționarea era deja în vigoare și nici măcar nu au raportat că toate culturile din timpul recoltării erau sub apă.
După cinci zile, informațiile s-au scurs în cele din urmă când acoperirea Zilei Naționale s-a terminat.
Înainte de asta, pe 17 iulie, când au avut loc inundații în provincia Henan și au fost ucise peste 300 de oameni, inclusiv pasageri prinși în metrou, au fost oameni care au difuzat știrile pe internet, iar informațiile au ieșit în lume.
Cu toate acestea, inundațiile din provincia Shanxi au provocat mai multe pagube decât atât, dar autoritățile au reușit să o suprime și, inițial, nu au existat deloc informații.
Companiile media nedeținute de stat includ în mod firesc mass-media străină în China.
În viitor, știrile din China nu vor mai conține informații care nu le plac Partidului Comunist și ar trebui să fie la fel ca în Coreea de Nord.
O tradiție împotriva umanității
M-am tot gândit de ce se întâmplă asta și mi-am dat seama că China are o tradiție de anti-umanism.
Lu Xun este renumit pentru munca sa pe acest subiect, dar tradiția antiumanistă se reflectă și în literatura modernă.
În „Epoca de aur” a lui Wang Xiaobo (Bensei Shuppan), într-un sat de fermieri îndepărtat, unde a pătruns spălarea creierului revoluției, au loc evenimente care sfidează umanitatea într-o măsură absurdă.
Cultura corupției din China și metodele sale de a mitui pe alții pentru a deveni complici, așa cum este descrisă în „Shukoku” (Iwanami Shoten) al lui Bakugen, pot fi realizate mai ușor citind povestea decât prin logică.
Sistemul de guvernare care creează chinezi care nu se răzvrătesc are o istorie lungă de înrobire a oamenilor precum vitele.
Când mă uit înapoi la viața mea, întreaga mea familie a fost trimisă, nu aveam locuință, iar sora mea și-a pierdut viața.
Când m-am întrebat de ce sunt nemulțumit, m-am gândit: „Mama mea este din clasa proprietarilor de pământ, iar părinții mei sunt atât profesori, cât și clase de cunoștințe, așa că am nevoie de o reformă a gândirii. Cauza este vina mea din clasa de exploatare.” Așa că am a ajuns la el și a fost cumva convins.
M-am trezit că această idee în sine a fost o greșeală în ultimii doi ani.
Timp de 33 de ani, din 1987 când am venit pentru prima dată în Japonia și până în 2020, mi-am dat seama în sfârșit cât de ciudat era că fusesem convins că era firesc ca familia mea să fie persecutată.
Ca urmare a spălării continue a creierului, chinezii renunță, spunând că este propria lor vină că suferă și că nu pot face nimic în privința asta.
Oamenii aflați sub conducerea opresivă a Partidului Comunist le va fi imposibil să se răzvrătească și chiar mai greu să rupă spălarea creierului.
Mi-am dat seama că răul acceptării greutăților de către poporul chinez a fost motivul principal pentru care regimul comunist a supraviețuit timp de 70 de ani și am decis că trebuie să vorbesc.
Când te obișnuiești cu o experiență din copilărie prea dură, o accepți ca pe un firesc.
Dacă aș fi fost la sfârșitul adolescenței în timpul Revoluției Culturale, aș fi devenit gardian roșu și mi-aș fi denunțat părinții drept „clasa exploatatoare”.
Așa că pot înțelege de ce chinezii spălați pe creier tac.
Nu există medicamente pentru ei.
Ceea ce mă simt amenințat este că sunt atât de mulți japonezi care nu se unescînțelegeți această diferență fundamentală de valori și credeți în bunele intenții ale chinezilor.
S-ar putea să fie oameni buni într-un comportament unu-la-unu, dar este înfricoșător că nici măcar nu își pot imagina cât de gravă este posibilitatea unui conflict cu valorile chineze, unde bunătatea japoneză nu se aplică.
„Șnurul” din jurul gâtului oamenilor
Nu sunt sigur cât de aproape m-am apropiat de valorile și idealurile de libertate și democrație ale Occidentului.
Dar știu că valorile pe care le-am dobândit în China erau fundamental greșite.
De aceea, eu, care nu am fost niciodată un avocat politic, m-am transformat într-un critic înverșunat al Partidului Comunist Chinez și al regimului Xi Jinping.
Înțelegând gândirea chinezilor care au trăit în aceeași epocă, am acceptat valorile libertății și democrației pe care le-am învățat în Japonia și am devenit convins că sistemul politic al Partidului Comunist Chinez, care nu tratează oamenii ca pe oameni, nu ar trebui lăsat să continue.
Datorită eforturilor țărilor occidentale industrializate de a face China să adere la OMC și să-și dezvolte economia prin investiții masive, China a devenit o țară puternică și un monstru.
* Ideea lui Yang Yi este la ce m-am gândit în ultima vreme și la ce am încercat să transmit din nou. *
O parte din vina pentru acest lucru o revine Occidentului și Japoniei.
Înăsprirea regimului Xi Jinping va deveni și mai strictă.
A fost din ce în ce mai rău din 2016, când Xi Jinping și-a solidificat baza de putere, iar în zilele noastre, „sforile” mușcă în gâtul oamenilor.
Poporul chinez a fost plasat într-un mediu de supraviețuire în care nu au de ales decât să trăiască mecanic, iar singura contribuție pe care o primește este de la Cotidianul Poporului.
Singura contribuție pe care o primesc este de la Cotidianul Poporului și, dacă încearcă să se gândească la altceva, sforile se strâng în jurul gâtului și mor.
Dacă regimul Xi Jinping va continua să existe, sforile din jurul gâtului chinezilor vor fi în curând în jurul gâtului japonezilor și americanilor.
Se datorează faptului că presa străină care critică China este supusă multor presiuni.
Ambasadele locale vor protesta și vor cere corecții și scuze.
În plus, filmele de la Hollywood, care reprezintă cultura americană, nu mai au voie să fie lansate decât dacă îndeplinesc standardele de cenzură ale departamentului de propagandă PCC.
Partidul Comunist cenzurează, de asemenea, conținutul figurilor sportive, modă, artă, desene animate, animație și jocuri.
Companiile străine sunt, de asemenea, înăsprite din ce în ce mai mult odată ce au cedat.
Având în vedere cea mai mare piață a Chinei, ei nu au de ales decât să se autoreglementeze.
Va deveni un loc obișnuit ca manga și jocurile pentru copii japoneze și americane să fie cenzurate de China.
Cel mai bun mod de a contracara propaganda, la care Partidul Comunist se pricepe, este să o explici ușor de înțeles.
Publicul larg nu va înțelege sloganul „Partidul Comunist este egal cu răul” nu va fi înțeles de publicul larg.
Prin urmare, trebuie să împrumutăm expresii din literatura modernă.
Am menționat deja exemplul literaturii chineze, dar, totuși, unii dintre cei mai importanți scriitori ai lumii care au descris partea întunecată a Partidului Comunist includ Milan Kundera, născut în Republica Cehă, și Agota Kristof din Ungaria.
În Japonia, probabil din cauza părtinirii solide de stânga, nu mulți oameni citesc critici politice în lucrările lor.
Günter Grass, cunoscut pentru „Toba de tablă”, s-a născut și a crescut în Gdansk, Polonia.
Înainte de război, orașul era numit Orașul Liber Danzig, iar 96% dintre locuitorii săi erau de origine germană, un ținut care s-a bucurat de invazia lui Hitler.
Noua critică a comunismului
La 78 de ani, Glass a mărturisit: „Eram în S.S. armat când aveam 17 ani.
După război, a lucrat pentru Polonia.În decembrie 1970, când Willi Brandt, pe atunci cancelarul Germaniei de Vest, a vizitat Varșovia, l-a sfătuit să îngenuncheze în fața Monumentului Eroilor din Ghetto și să-și ceară scuze.
După mărturisirea lui, însă, intelectualii de stânga din Polonia și Germania l-au trântit, demonizându-l și spunând că sunt bucuroși că nu i-au strâns mâna.
În loc să înțeleagă remușcarea sinceră a lui Glass, s-au lipit de aceeași veche critică la adresa „colaboratorilor naziști.
Este clar că critica în sine este crucială pentru intelectualii de stânga, iar ei nu văd conținutul real al mărturisirii.
Glass și-ar fi putut duce secretul în mormânt și ar fi apărat onoarea laureatului Nobel pentru literatură, dar a mărturisit.
Intelectualii de stânga care au condamnat răzbunitoarea lui sinceră remușcare se gândesc doar cum să bată cealaltă parte cu cuvinte.
În timpul Revoluției Culturale, proprietarii de pământ au fost denunțați purtând pălării tricorn pe care scria cuvântul „clasa de exploatare”.
Ei au inventat și alte nume care sună rău pentru crimele lor, cum ar fi „ideologia antipartid” și „intelectuali maligni”, și au făcut un zgomot amănunțit pentru a-i critica și denunța.
Etichetarea și negarea existenței unei persoane este o metodă la care Partidul Comunist se pricepe.
Când Revoluția Culturală s-a încheiat în cele din urmă, chinezii, iinclusiv pe mine, m-am bucurat că China ar fi mai bine.
Dar acum știm că atâta timp cât regimul comunist va continua, China nu va fi niciodată mai bună.
Problema este comunismul.
Sunt convins că atâta timp cât va continua regimul comunist, nu va exista pace reală în lume.

 

画像

 

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

Ripubblica! Ciò che rende Asahi così feroce è che è riuscita a sopravvivere come azienda

2024年02月29日 10時30分05秒 | 全般

Ciò che rende Asahi così feroce è che sono riusciti a sopravvivere come azienda, non solo grazie al loro stratagemma per distruggere il piano del progetto North Yard, ma anche perché gli effetti dell’Abenomics si sono diffusi alle Torri Gemelle di Nakanoshima quando hanno iniziato ad accettare richieste. Da allora il modello di business dell'azienda è cambiato.
18 luglio 2019

L'NHK più visto in Giappone è probabilmente la Prefettura di Okinawa.
Ho notato che l'impressione watch9 di venerdì sera = voto contrario = è stata un grande successo.
Ora, il Giappone è il luogo in cui le agenzie di intelligence della Cina e della penisola coreana possono manovrare a piacimento.
Fino ad agosto di 5 anni fa, l’Asahi Shimbun e altri accademici, avvocati e figure culturali traditori erano stati in grado di manipolare l’intera nazione del Giappone ed estrarre con successo decine di trilioni di yen, la somma di denaro più significativa nella storia umana, da Giappone con il pretesto di aiuti.
La prefettura di Okinawa è ora l'unico posto per loro.
I due giornali che controllano Okinawa, l'Okinawa Times e il Ryukyu Shimpo, sono figli dell'Asahi Shimbun, e non è esagerato affermare che controllano la gente della prefettura con il tono dell'Asahi Shimbun.
Aggiungete NHK al mix e non c’è da meravigliarsi che Okinawa sia diventata una mecca per le visioni masochistiche della storia e dell’ideologia anti-giapponese e un palcoscenico per le attività manipolative delle agenzie di intelligence cinesi e coreane.
Inoltre, Okinawa è un punto strategico per la sicurezza nazionale del Giappone e la base essenziale per la strategia di difesa del Giappone ai sensi del Trattato di sicurezza Giappone-USA.

Per la Cina e la penisola coreana, le uniche nazioni anti-giapponesi al mondo, che continuano a praticare il nazismo in nome dell’educazione anti-giapponese, è un desiderio accarezzato da molto tempo portare avanti la lotta di base anti-giapponese ad Okinawa. Prefettura e rimuovere le basi militari statunitensi.
Continuano a bloccare la revisione della Costituzione, che è un prerequisito affinché il Giappone diventi un paese come il resto del mondo, con un forte esercito commisurato alla sua forza nazionale e una nazione che non tollererà mai molestie o aggressioni da parte della Cina o del resto del mondo. Penisola coreana.
Questo perché questa Costituzione non solo è stata imposta al Giappone dal GHQ ma, come ha chiarito Masayuki Takayama, è stata anche progettata per smantellare completamente il Giappone.
Questa Costituzione imita la strategia dell'Impero Romano contro Cartagine per smantellare Cartagine.
La Cina e la penisola coreana continuano a trarne vantaggio.

Non permetteranno assolutamente al Giappone di rivedere la Costituzione, lasciando il Giappone come un paese debole, e metteranno in gabbia la Prefettura di Okinawa e denuderanno il Giappone.
Come risultato di ciò che hanno fatto a questo scopo, centinaia di persone ad Okinawa stanno gridando straordinariamente contro l'emendamento costituzionale.
Questo è l’atteggiamento dei cosiddetti studiosi costituzionali, delle cosiddette forze costituzionali, dell’Asahi Shimbun, della NHK e altri.
Le persone di cui sopra in Giappone sono il risultato dei persistenti investimenti in fondi e forza lavoro da parte della Cina e della penisola coreana nelle loro attività di manipolazione.

Ci sono così tanti professori e docenti coreani e cinesi all’Università di Tokyo e in altre università in Giappone a causa del continuo successo delle loro attività di manipolazione.
Sono stato il primo al mondo ad arrivare finalmente ad una conclusione che coglie questa essenza per i seguenti motivi.
La domanda più naturale è: cosa diavolo vogliono che facciamo con persone cresciute con una terribile educazione anti-giapponese come docenti e professori?
Si tratta di uno dei chiarimenti più estesi del dopoguerra.

Tutti i cittadini giapponesi dovrebbero anche approfondire la loro prima domanda: pensavano che fosse strano.
In altre parole, ricorda sempre la radice dello spirito di apprendimento.
Se lo faremo, non permetteremo mai più agli Asahi Shimbun e ad altri di governare il Giappone come hanno fatto fino a cinque anni fa, in agosto.

Ma ora rimane un grosso problema.
Il pubblico giapponese deve cambiare immediatamente il dipartimento di notizie e programmazione della NHK, che controlla ancora interamente.
Il dipartimento di notizie e l'ufficio di programmazione della NHK, che sono ancora interamente controllati da loro, devono essere immediatamente cambiati da tutti i cittadini giapponesi.
La copertura della NHK sull'invasione cinese delle Senkaku e sulla presa delle Isole Senkaku è stata assente, così come qualsiasi critica all'intenzione della Cina di invadere e catturare le Senkaku e qualsiasi eliminazione della sua propaganda anti-giapponese.

Moon Jae-in della Corea del Sud vuole fondersi con la Corea del Nord il prima possibile e rendere la penisola coreana uno stato a guida nordcoreana, mantenendo al contempo nascoste le sue armi nucleari.
Non è esagerato affermare che in realtà si tratta di un agente nordcoreano, poiché la Corea del Sud è ora governata da persone che condividono le sue aspirazioni.

Qualsiasi nazione diversa dal Giappone si chiederebbe come difendere il Giappone dai loro attacchi.
E come rafforzare urgentemente il sistema di sicurezza del Giappone.

In questo momento molto urgente, stanno cercando di denunciare un errore statistico da parte di un funzionario

Ministero della Salute, del Lavoro e del Welfare come se si trattasse di un grave incidente.
La loro strategia è ridurre il numero del LDP alle elezioni della Camera alta, impedire all'amministrazione Abe di rivedere la Costituzione e impedire al pubblico di notare o prestare attenzione alle attività manipolative che stanno portando avanti a Okinawa.

Il loro completo successo è chiaramente dimostrato dal fatto che i media come Asahi e NHK devono ancora informare il pubblico sulle loro attività e sui contenuti dei due giornali di Okinawa.
NHK (in particolare watch9) e i suoi politici delegati, guidati da Kiyomi Tsujimoto, sono l’avanguardia.

Correggere l’NHK è la chiave per consentire al Giappone di guidare il mondo per i prossimi 170 anni, insieme agli Stati Uniti, come paese con la “piattaforma girevole della civiltà” in movimento.
In altre parole, se il Giappone possa o meno rendere il mondo pacifico e stabile.
Tutto dipende dalla capacità di garantire che la NHK, completamente invasa e manipolata dalla Cina e dalla penisola coreana, sia sulla strada giusta.

L'Asahi Shimbun è praticamente morto.
Anche nel momento in cui sta per morire, la compagnia è veramente malvagia.
Oggi l'azienda è essenzialmente una società immobiliare (società di gestione di edifici) e la storia dell'edificio delle Torri Gemelle di Nakanoshima, che fu completata mettendo in gioco il patrimonio dell'azienda, è già stata descritta.
L'Asahi Shimbun, affinché il completamento di questa torre gemella a molti piani non coincidesse con l'inizio del processo di candidatura, un luogo più travolgente del loro edificio, l'Asahi Shimbun ha combinato un pasticcio con il progetto di riqualificazione dell'Umeda-Kita Yard in la migliore posizione a Osaka.
Hanno ritardato l’inizio del progetto di un anno e mezzo manipolando gli uomini d’affari, che erano anche commercianti nominati dal governo, per ritardare l’inizio del progetto.
Approvarono immediatamente il rinvio del progetto, una questione che ritardò significativamente la riqualificazione di Osaka, e all’epoca erano del tutto incompetenti quanto l’amministrazione DPJ.
Sistema di trasmissione Mainichi! Era Hiramatsu, un ex annunciatore della Mainichi Broadcasting System, Inc.

Ciò che rende Asahi così feroce è il fatto che sono riusciti a sopravvivere come azienda, per non parlare del piano adultero per uccidere il piano del progetto North Yard,
Il motivo per cui Asahi è riuscita a sopravvivere come azienda non è stato solo lo scandaloso piano di naufragare il progetto North Yard, ma anche il boom economico innescato dagli effetti dell’Abenomics all’epoca in cui venivano costruite le Torri Gemelle di Nakanoshima. pubblicizzato,
Il momento in cui le Torri Gemelle di Nakanoshima dovevano essere inaugurate, anche se ciò rappresentò un vantaggio per l’economia, fu quando gli effetti dell’Abenomics si fecero sentire e l’economia fu rivitalizzata.
Ai politici dell'opposizione, che non esagerano nel dire che sono i loro protetti, è stato impedito di discutere di riforma costituzionale, estremamente importante per la sicurezza del Giappone, o di discutere di politica di difesa,
Oppure, non permettono al DPJ di discutere se l’aumento delle tasse sui consumi che Katsu, che era al potere presso il Ministero delle Finanze durante l’amministrazione DPJ, ha manipolato il DPJ per attuare l’aumento delle tasse in legge sia o meno la cosa giusta per il paese. , il governo viene attaccato come se l’Abenomics fosse inefficace.

Il canale "watch9" di NHK, senza dubbio, ha continuato allo stesso modo dello scandalo "Morikake", sostenendo che ora ci sono sospetti che l'Ufficio del Primo Ministro abbia ordinato gli errori (da parte di funzionari minori), e così via,
Anche venerdì sera la NHK ha dedicato molto tempo alla notizia, raccontando i politici dell'opposizione in contatto con l'ufficio del primo ministro.
Deve aver avuto un impatto significativo sull’esito del voto di Okinawa.
In ogni caso, NHK è stata molto feroce.

Non dobbiamo permettere più che la NHK sia controllata da traditori che sono la peggior specie di sciocchi con le loro visioni storiche egoistiche e l'ideologia anti-giapponese e che sono in contatto con una nazione di "male abissale" e di "bugie plausibili".
È giunto il momento in cui dobbiamo immediatamente restituire lo stigma di essere le persone più stupide del mondo che consentono alle emittenti statali giapponesi di produrre programmi che manipolano le impressioni come intendono loro.
È giunto il momento di restituire immediatamente lo stigma di essere il popolo più idiota del mondo, che ha permesso ai cinesi e ai coreani di realizzare programmi che manipolano impunemente l'impressione delle loro intenzioni.

Il re Yama è furioso e ha deciso di infliggere ai dipendenti dell'Asahi Shimbun e a tutti gli altri la punizione più grave nella storia dell'umanità.
Ha deciso anche contro i dipendenti della NHK.

Ma in questo mondo, il pericolo di un’invasione contro di noi è così imminente che non c’è momento da perdere.

 

2024/2/13 In Kyoto

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする