文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

気がついたら、日本はあっという間に知的生活の分野が左翼一色になってしまった。

2023年06月01日 09時28分35秒 | 全般
何故、日本学術会議は、あれほどに愚劣で夜郎自大な組織で、言語道断なのか
2019-10-21に再発信した章である。
誤字等を修正して再々発信する。
日本国民全員が、今、再読する必要があるからである。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読。
2019-05-27に発信した章である。
以下の書は日本国民全員が必読であるのみならず世界中の人たちにも必読の書である。
朝日新聞を購読しNHKを視聴しているだけの人たちが全く知らなかった事実…知らされなかった事実が満載されている。
戦後日本で最高の書の一つである。
渡部昇一氏は私の生まれ故郷である宮城県の隣県である山形県の出身である。
山形県人は、戦後日本で最高の知識人であり日本の本物の宝物である氏の同郷人である事を日本と世界に向かって誇り続けなければならない。
米国大統領選挙の結果が混迷したら、その間隙をついて、中国の海上民兵が尖閣諸島に上陸する可能性は、中国の台湾進攻よりも遥かに高いだろう。
つまり、今、日本の政治家たちが本物の政治家たちで、日本の為に働いている人間達なら、全員で、尖閣諸島の防衛が万全かどうかの議論をしているはずである。だが全くそうでないことは見ての通りである。
立憲民主党等は、元から中国や朝鮮半島の代理人たちの政党であると言っても全く過言ではなかった事は歴然たる事実である。
北朝鮮が核開発、ミサイル発射に邁進していた頃は、モリカケを捏造して大騒ぎしていた。
今は何をしているか?
愚劣な夜郎自大にも程がある、左翼小児病にも程がある学者と称する人間達と野党、朝日、毎日、東京の各紙と、NHKを始めとしたテレビ局が、騒動にしている日本学術会議である。
NHKのwatch9を支配してる売国奴に等しい連中は、昨夜、菅首相が改訂出版した8年前の著書の中で削除された箇所は、役所が書類を改ざんする事例に繋がるからだ、等と、下衆の勘繰り以外の何者でもない…つまり、彼らが、どれほどの下種かを表して、菅首相を攻撃するために、立憲民主党の枝野に結構な時間を与えて、国会で説明する必要がある等と、言わせていた。
立憲民主党の安住淳とNHKの大越健介、有馬達は、かつての同僚であり、お友達だろう。正にNHKは立憲民主党に忖度して、かような戯けた報道を、公共の電波を使用して行っていたのである。
現今の世界情勢の中で、8年前に出版された本を菅首相が改訂して出版した。
その本を読み、削除されている箇所を探して看板報道番組の中で報道するのが実質的には国営放送局であるNHKの態様である。
NHKと上記の人間達の態様を最も喜んで見ているのが中国共産党であることも論を俟たない。
何故、日本学術会議は、あれほどに愚劣で、夜郎自大な組織で言語道断なのかを、戦後最高の本物の学者である渡部昇一氏は明瞭に教えてくれている。
知的分野は左翼一色に
ある意味で実業界では世代交代が進み、新鮮な気持ちで事に当たれたということはよかったのかもしれない。
しかしここで重要なのは、学校、ジャーナリズムに対する公職追放の徹底だった。 
公職追放令の中心になった人は誰だろうか。
マッカーサーだって、戦前の日本のことを詳しく知っていたわけはない。
それで起用されたのがハーバート・ノーマンである。 
彼は日本で布教していたカナダの宣教師の息子として日本で育った。
日本語も日本人同様にできるし、日本のこともよく知っている。
ケンブリッジ大学に留学して共産党員となり、のちにアメリカのハーバード大学で学んで『日本における近代国家の成立』(英文)で博士になった。
日本史の個人教授を務めたのは羽仁五郎であった。
羽仁五郎はマルキストの明治史の学者である。
このノーマンのように、日本のことを熟知した人を占領軍は必要としていたのである。 
カナダの外交官なのに占領軍のなかで働くことになったノーマンが日本に来た時、最初に会おうとして探し出したのは、ハーバード大学時代の左翼仲間である経済学者、都留重人であった。
ハーバート・ノーマン、都留、羽仁などが、公職追放令のリスト作りに重大な関係があったものと考えられる。 
戦前、帝国大学は「天皇の大学」だったから、左翼系の学者やコミンテルンに通じているような人たちは辞めさせられた。
この人たちが、敗戦日本における公職追放令のあと、真っ先に戻ってきたのである。
そこに元々いた帝国大学教授の多くは公職追放になってしまった。 
そして、のちに新しくできた大学の教授を輩出するような日本の一流大学、旧帝国大学や一橋大学の総長・学長は左翼系になった。
戦前ならば、天皇陛下の大学に相応しくないと批判された人たちである。 
彼らのような敗戦利得者が日本に及ぼした悪影響は大きい。 
たとえば、矢内原忠雄氏は立派なキリスト教徒と言われるが、戦後に東大の総長になる。
戦前は「神よ、日本を滅ぼしてください」というような論文を書いて、天皇陛下の大学に相応しくないと辞めさせられたような人だ。
当時の日本は温和だから取り消せば済む話だったが、彼は取り消さなかった。
敗戦後に東大に復帰、法政大学総長になった大内兵衛氏は、第二次人民戦線運動関係で東大の経済学部を辞めさせられている。 
また瀧川幸辰氏は、京都大学で無政府主義的な刑法の教科書を書いたために辞めさせられた。
天皇陛下の大学で無政府主義の刑法を教えるわけにはいかないので、文部省が教科書を書き換えてくれと言ったのにそれを拒否したので、辞めることになった。
しかし、辞めたからといって刑罰を受けたわけではなく、瀧川氏は弁護士になった。
そして日本の敗戦後は京大の法学部長、そしてその後、京都大学総長になった。
私は瀧川氏の近親の方からの話として聞いたが、当時、彼は共産主義者だったということだ。
瀧川氏とともに辞職した京大の教授たちの多くは、戦後はいろいろな大学の要職についた。 
A級戦犯になった荒木貞夫氏は、陸軍大臣、軍事参議官、男爵と、軍人としての位を極めた人だが、彼は軍人として罪に問われたわけではない。
文部大臣時代が問題になったのである。
荒木氏は、「自分をA級戦犯にしたのは大内兵衛と瀧川幸辰だ」と書いている。
また、一橋大学学長になった都留重人氏は、明らかにコミンテルンの手先であったことを告白してもいる。
少し見ただけでも、日本の主要大学の総長や有力教授は、戦前、日本の帝国大学に相応しくないとされた人たちだった。こういう人たちが、敗戦利得者として主要ポストに凱旋将軍の如く舞い戻ってきた。
彼らが戦後、日本中に雨後の筍の如く作られた大学や短大に教え子を輩出して教授職に育て、かつ、この人たちが作った試験問題で公務員を作った。 
特に、主要大学は講座制だから定員が決まっている。
その講座で学んだ人は必ずと言ってよいほど、教授と同じことを言う。
その弟子も、またその弟子も同じ。
その迷信はひ孫の弟子くらいになるまで続くことになる。 
また、彼らが教えた主要大学の卒業生は優秀だから高級官僚になり、有力な新聞社や有力な出版社にもいっぱい入った。
また、高校や中学校や小学校の教師もその系統の学者に教育されたのである。 
気がついたら、日本はあっという間に知的生活の分野が左翼一色になってしまった。
先述したコミンテルンのエージェントであるハーバート・ノーマンは、カナダ本国でも出ていない彼の全集が日本では岩波書店から出ているくらいだ。
言論界を左翼、が支配してしまうと、その人たちが死に絶えるまで世間はなかなか動かないであろう。
この時、辛うじて生き残った出版社に、大きなところでは文藝春秋、がある。
いまでも覚えているが、『文藝春秋』に「天皇陛下大いに笑う」という記事が載った。
辰野隆(フランス文学者)、サトウハチロー(詩人)、徳川夢聲(弁士・作家・俳優)、が天皇陛下と愉快に話をしたという記事だった。 
当時の左翼的な雰囲気のなかで、大雑誌にはこのような記事はまったくなかった。
知的なものと言えば左翼的な考え方だ、という時代だ。 
この記事を見て、一般の人たちは「まだこんな雑誌、が残っているのか」と喜び、『文藝春秋』は当時、毎月十万部くらいずつ部数が伸びたという。
知的だと言われていた左翼系雑誌を一般人は望んでいなかったということを示す例として、この記事の話を私は子供心にも覚えている。 
ちなみに、文藝春秋を創った菊池寛は公職追放された。
菊池寛=戦争責任者とみなされたということだから、いかに異常な事態かがわかるだろう。
そこで文藝春秋は一度、解散する。
しかし、残った佐佐木茂索氏、池島信平氏をはじめとする十二人が菊池寛から社名と誌名を貰い受け、なんとか再興した。 
このように我々がいま、進歩的だとか左翼的だと言っている人たちは皆、敗戦利得者とその弟子たちなのである。 
やがて、公職追放令はどんどん緩んでいく。
特に朝鮮戦争、が起こると、東京裁判における日本の弁護団の「東アジアの共産化を避けようとした」という言い分が正しかったということになり、逆に共産党幹部は追放せよということになった。
実に滑稽な話である。
マッカーサーが日本を離れたあとは、リッジウェー中将が最高司令官に就任する。
リッジウェーは、占領軍の指令の実施にあたって制定された占領下諸法令の再審査の権限を日本政府に与えるという声明を出し、すぐに追放の解除が始まった。
最終的にはサンフランシスコ講和条約で日本が独立したので、追放令は廃止されたのである。

この稿続く。
 
2023/5/31, in Osaka
 

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