ブランドコンフリクトにおける企業損失

ブランドコンフリクトにおける企業損失
　つい先日、トヨタの従来のＴＲＤからＧＲへの一種のブランド変更を行っている様子を揶揄した。その明確な理由は定かではないがある意味不思議だし、そこには他人が聞いたら正に下らない理由しかないのかもしれない。

　これについては、過去の実例として日産凋落の加速度を促進した迷経営者として石原俊（たかし：1912年3月3日 - 2003年12月31日）氏のことを思い出すので追記として記したい。

　石原俊氏のことはウィキペディアで見ても、現在の評価として以下の様なことが記されている。

　世間や現在の日産自動車において、石原への評価は高くない。日産の公式サイト内では歴代社長のリストはなく、石原社長時代の主要な事象は記録されても、社長である石原の名前は記載されていない。これは既述の通り、労使関係の改革による経営自主権の回復への評価より、その後の経営危機の原因となった「グローバル10」への批判が大きいためと考えられる。欧州進出を強行する石原に対して塩路が浴びせた批判が的を射ていた事も、石原への評価を厳しくしている。

　つまり、スペイン日産などが一番の失敗だろうと思えるが、遮二無二に拡大路線を突っ走ったことが非難されている訳だ。

　それとウィキには記されていないが、当時、日産は特に外国ではブランドをＮＩＳＳＡＮよりＤＡＴＳＵＮの方が知名度（つまりブランド力）は高かった。それを捨て去ろうとした張本人が石原氏だとの世評がもっぱらだ。おまけに、初代フェアレディＺ(S30)の商品コンセプトを本社に持ち込み、開発販売して特に北米で大ヒットさせ、現在でも往年の人気は絶えず、日本ではないリプロパーツまでが北米で販売されている発起人が片山豊氏（米国日産社長、日産自動車創業者の鮎川義介の親戚だという。エンジニア以外では稀な米国自動車殿堂入りしている）との確執は強かったと聞くが、本来日産本社の役員になっても不思議ではない人物だったろう。

　この様に、あるブランドが一定の評価を保持した中で、個人的な確執だとか幼稚な思い込みだとか自己存在感のアピールで旧来ブランドを否定したり新たなブランドを生みコンフリクト（対立・衝突）させることは、一企業にとっても、ある場合には国家にとっても、極めて大きな損失が生まれることを思う。

　最後に、豊田章男(65)氏と安倍晋三(67)氏、似た様な年齢だが、性格や気質が極めて近似している部分が多分にある様に評価している。

【関連記事】
トヨタ ＴＲＤとＧＲへの移行と確執？
2021-12-07 | 車と乗り物、販売・整備・板金・保険
https://blog.goo.ne.jp/wiseman410/e/34926bb5cc78e53a28964fa782d126be