そうとう昔のこと、指数を取り扱った者として知れる範囲で記してみたい。こんなことを思うのも、種々の作業を自ら行ったり、他人の作業を眺めているとき、ほぼ同一の作業において、その所要時間は千差万別というくらい異なることが多いから、果たして一概に表題の様な数値に妥当性があるのだろうかという疑問が湧くからだ。
想像の範囲だが保険会社の損害査定担当の子供達は、指数を金科玉条の如く思っているのかもしれない。この指数とは、主に定型的なボデーリペアに伴う、脱着もしくは取替の作業時間値を単に置き換えたものである。策定は保険会社の共同出資により運営される自研センターという組織である。その昔自研センターが設立間もない頃、余のボデーリペアに伴う作業料金は、相場料金に支配されていた。云ってみれば、東京の大手ディーラー（東京Ｐや現テクノクラフト）に代表される様なところで、まずはリーディングプライスが生まれ、周辺に波及していくというものであった。輸入車だと、今や輸入権を剥奪され往年の威勢は薄れたが、当時は大きな支配力を誇ったＹなどがリーディングプライスを生み出していたのだ。この相場料金には、実作業時間
との相関性が薄いとか、過大な付加がなされているとか、たぶん損保サイド（自研センター）としては作業時間に相関がないとして疑念を持っていたのであろう。そこで、自研センターではまずは標準作業時間ということで、その策定と普及を試みたのだだが、なかなか普及するまでには至らなかった。そこで、例え同一作業時間でも、軽→大衆車→小型車→高級車と車両の車格を加味し、つまり旧来の相場料金の要素を内包して、名称を指数として、各メーカー社大手ディーラーと合意協定するに至ったのだった。そいて、今や、トヨタは新車発売前の車両を自研センターに持ち込み、各種の作業指数を策定すると共に、それがメーカータイムとして採用されていると聞く。つまり、自研センターはトヨタの下請けたるメーカータイム策定会社となっているのだ。一応、国産車については、大手ディーラーと協定済ということもあり、ボデーリペア工場も含め広く普及するに至っている。なお、指数は主要な輸入車についても策定されているが、輸入車は超高額な工数という既得権があり、なかなか指数は普及しないのが現状ではないだろうか。
指数にはいちおう、前提となる標準条件が設定されていることになっている。
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「指数」作成の前提条件
車両 1～2年使用(2～3万キロ走行)、汚れ、錆付は軽度な車両
工場 認証工場設備基準の機械設備の他、スポット・アーク・ガスの各溶接機、簡易ボデー修正機を有する一般的な整備工場。内板骨格修正指数は4点固定で多方引きが可能な修正機を有する工場
作業者 実務経験3年程度の技能を持った者、補修塗装は実務経験5年または金属塗装技能検定2級程度を有する者
部品 パーツカタログ記載部品で、原則としてメーカー出荷状態で損傷のない部品
作業方法 安全、合理的かつ経済的な修理方法で、車両の機能、程度に応じた品質に配慮した作業方法
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標準作業点数とは、日整連で策定された、主にメカニカル関係を主とした作業時間を点数として表したものである。指数も点数も、あくまで時間が基本であるが、受けが良い様に云い方を変えた程度の問題だと思って間違いないだろう。
工数とは、車に限らず製造メーカーなどが、何らかの根拠（どこまで学術的信憑性があるかは知らぬが）から決めた作業時間である。
指数には、正味作業時間（実際直接の作業している時間）に３０％の余裕時間を加えて策定されると聞く。この３０％分の理由としては、トイレに行ったり、不特定な電話を受けたり、喉を潤したり、作業が長時間の場合に徐々にペースは落ちるなどの理由として、実態の工場運営上、欠くことのできぬ時間であると、もっともな解説がなされており、その通りと感じる。但し、３０％が妥当なのかとなると、ちょっと疑問を感じるところではある。
想像の範囲だが保険会社の損害査定担当の子供達は、指数を金科玉条の如く思っているのかもしれない。この指数とは、主に定型的なボデーリペアに伴う、脱着もしくは取替の作業時間値を単に置き換えたものである。策定は保険会社の共同出資により運営される自研センターという組織である。その昔自研センターが設立間もない頃、余のボデーリペアに伴う作業料金は、相場料金に支配されていた。云ってみれば、東京の大手ディーラー（東京Ｐや現テクノクラフト）に代表される様なところで、まずはリーディングプライスが生まれ、周辺に波及していくというものであった。輸入車だと、今や輸入権を剥奪され往年の威勢は薄れたが、当時は大きな支配力を誇ったＹなどがリーディングプライスを生み出していたのだ。この相場料金には、実作業時間
との相関性が薄いとか、過大な付加がなされているとか、たぶん損保サイド（自研センター）としては作業時間に相関がないとして疑念を持っていたのであろう。そこで、自研センターではまずは標準作業時間ということで、その策定と普及を試みたのだだが、なかなか普及するまでには至らなかった。そこで、例え同一作業時間でも、軽→大衆車→小型車→高級車と車両の車格を加味し、つまり旧来の相場料金の要素を内包して、名称を指数として、各メーカー社大手ディーラーと合意協定するに至ったのだった。そいて、今や、トヨタは新車発売前の車両を自研センターに持ち込み、各種の作業指数を策定すると共に、それがメーカータイムとして採用されていると聞く。つまり、自研センターはトヨタの下請けたるメーカータイム策定会社となっているのだ。一応、国産車については、大手ディーラーと協定済ということもあり、ボデーリペア工場も含め広く普及するに至っている。なお、指数は主要な輸入車についても策定されているが、輸入車は超高額な工数という既得権があり、なかなか指数は普及しないのが現状ではないだろうか。
指数にはいちおう、前提となる標準条件が設定されていることになっている。
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「指数」作成の前提条件
車両 1～2年使用(2～3万キロ走行)、汚れ、錆付は軽度な車両
工場 認証工場設備基準の機械設備の他、スポット・アーク・ガスの各溶接機、簡易ボデー修正機を有する一般的な整備工場。内板骨格修正指数は4点固定で多方引きが可能な修正機を有する工場
作業者 実務経験3年程度の技能を持った者、補修塗装は実務経験5年または金属塗装技能検定2級程度を有する者
部品 パーツカタログ記載部品で、原則としてメーカー出荷状態で損傷のない部品
作業方法 安全、合理的かつ経済的な修理方法で、車両の機能、程度に応じた品質に配慮した作業方法
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標準作業点数とは、日整連で策定された、主にメカニカル関係を主とした作業時間を点数として表したものである。指数も点数も、あくまで時間が基本であるが、受けが良い様に云い方を変えた程度の問題だと思って間違いないだろう。
工数とは、車に限らず製造メーカーなどが、何らかの根拠（どこまで学術的信憑性があるかは知らぬが）から決めた作業時間である。
指数には、正味作業時間（実際直接の作業している時間）に３０％の余裕時間を加えて策定されると聞く。この３０％分の理由としては、トイレに行ったり、不特定な電話を受けたり、喉を潤したり、作業が長時間の場合に徐々にペースは落ちるなどの理由として、実態の工場運営上、欠くことのできぬ時間であると、もっともな解説がなされており、その通りと感じる。但し、３０％が妥当なのかとなると、ちょっと疑問を感じるところではある。
