中元商戦本格化、差別化で知恵絞る 高額品拡充とスマホ連動
百貨店やスーパーなどの中元商戦が本格化している。株高や賃上げの浸透を見越して品質の良い高額商品を拡充したり、拡大するインターネット通販とスマートフォンを連動させたサービスを提供するなど、同業他社との差別化を図って顧客を取り込もうと知恵を絞っている。
東武百貨店は池袋本店で１８日、昨年より１１日早く「お中元ギフトセンター」を開設した。「昨年４月の消費税増税後、高額商品か値ごろな低価格品を求める二極化の傾向が強まっている」（担当者）として、１万円以上の高額商品の数を前年より６％増やす一方、４０００円台と手ごろな価格の品目も５％増やして需要の取り込みを狙う。
高島屋大阪店では、日経平均株価が４月に約１５年ぶりに２万円を一時回復したことにちなみ「株価２万円ギフト」（税別）を用意。例年よりも高級志向の商品を多くそろえた。
そごう・西武は、接客での丁寧な説明を一層強化している。西武池袋本店では２２日の売り場開設を前に、お茶を使ったジェラートやロースハムなど重点商品の試食会を販売スタッフ向けに初めて実施した。実際に味を確かめることでセールストークを強化し、販売増につなげる。
今年の中元商戦で特徴的なのは、直営店舗以外での販売対応を強化する動きだ。中元を贈る習慣が浸透していない若年層の需要を、新たな販売チャンネルで掘り起こすのが狙い。
三越伊勢丹ホールディングス（ＨＤ）はネットでの予約を昨年より約２週間早い１５日に開始。また、ＪＲ東日本の子会社と提携し、駅構内にあるコンビニエンスストア「ニューデイズ」で中元の注文を受け付けるサービスを６月４日に始め、通勤時などに利用しやすくする。
スマホの活用で顧客層の拡大を急ぐのが、大丸松坂屋百貨店を運営するＪ．フロントリテイリングと高島屋。カタログの商品画像などをスマホで読み取ると通販サイトに移行したり、産地や生産者の情報を閲覧できるサービスを提供している。自宅で商品をじっくり選びたい消費者の需要を取り込む戦略で、高島屋はネット経由の売り上げを前年比２６％増と見込んでいる。
総合スーパーでは、イオンやイトーヨーカドーが地域の特産品の品ぞろえを拡充。コンビニエンスストアは全国の店舗網を生かして提携する百貨店の商品販売を強化し販売増を目指す。
「贈る」と「お返し」のマナー
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●12カ月それぞれの月のおすすめの贈り物や、その月にぴったりのギフトフラワーも参考になります。
著者について
松本 繁美(まつもと しげみ)： マナーアドバイザー。エル・ステーションLTD.代表。マナーをはじめとして、各種企業の研修、講演会などのプロデュースを手がける。専門学校の客員講師、雑誌のマナー記事の執筆・監修、テレビのコメンテーターなど、マルチで活躍中。