新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

中国に忖度した「オミクロン」が再びパンデミックを招くのか

2021年11月28日 12時07分28秒 | COVID-19(新型コロナウィルス)

一般的には二親等以内の親族がその年に亡くなった場合、相手が年賀状を書く前に送るのが「欠礼はがき」のマナーらしい。
 
そろそろ年賀状を買って用意しようと思っていたら、先週末に立て続けに5通の欠礼はがきが届いた。
 
学生時代の同期や後輩たちからなので、オジサンとほぼ同世代である。
 
したがって亡くなった故人の年齢も90歳以上で、最高は100歳であった。 
 
今までは、差出人の両親の死亡によるハガキが主流(?)だったが、中には連れ合いの両親(義母・義父)も多かったが、今年は初めて本人より年下の「妹」の喪中のための欠礼があった。
 
年齢順にやってくるわけではない「死」なのだが、やはり自分より若い者の死亡は特別の思いがあるかもしれない。
 
ところで、日本ではもはやCOVID-19による死者の報告を聞かなくなり、感染者数も気にならない人数になっているのだが、最近はまたまた「変異株」が出現し、すでに出回っているワクチンも効かない今までのウィルスよりもさらに強力な厄介者らしい。
 
あらためて「変異株」のおさらいをしてみる。 
 
デルタにカッパ…変異株ってそもそも何? ワクチンは効くの?<新型コロナ>
    

ウイルスは、遺伝情報のコピーを繰り返し増殖するが、ミスをして、遺伝情報が違うウイルスが生まれることがある。これが変異だ。こうした変異を持つウイルスを変異株と呼ぶ。ただ、ウイルスが変化することは普通のことで、ほとんどの変化はウイルスの特性にほぼ影響を与えない。世界保健機関(WHO)によれば、新型コロナウイルスも世界中で何百ものバリエーションが確認されている。
 そのうち、ウイルスの感染性や病原性、ワクチンの有効性等に影響を与える可能性がある変異株について、WHOや国立感染症研究所は「懸念される変異株(VOC)」と「注目すべき変異株(VOI)」に分類して監視。国内での検出状況などを加味するため、分類は国によって異なる。
 
    
  
 以前は最初に確認された国名を取ってアルファ株を「英国株」、デルタ株を「インド株」などと表記していたが、発音しやすく、差別的にならないような呼び方をWHOが検討し、5月末からギリシャ語のアルファベットの文字を使うことになった。
  
    


 

昨日からテレビメディアでは新たな変異株の発生を報じていた。 
 
  
 2021/11/27 ANN
 国内で発見されたわけではない「オミクロン株」なので、海外からの渡航者制限を強化する「水際対策」を行えばよいのだが、昨年の
クルーズ船やヨーロッパへ卒業旅行に行った学生らの帰国には一切対応しなかった昨年の例があるので、はたして日本で完全な水際対策はできるのだろうか。
 
昨年の政府の杜撰さから、「オミクロン株の感染拡大が生じれば岸田内閣は崩壊する可能性がある。」とこの御仁は「水がダダ漏れ岸田内閣水際対策」といっている。
 

・・・。昨年12月に英国でN501Y変異株が確認された。
これに対する菅内閣の対応が後手後手になった。
入国者の大宗を占めていた「ビジネストラック」、「レジデンストラック」の入国を止めなかった。
菅首相が停止に動いたのは1月13日。
決定的な遅れが変異株国内流入をもたらした。
3月にはインドでL452R変異株が確認された。
ところが、菅内閣が抜本対応に動き始めたのは5月に入ってから。
日本における感染第4波ならびに感染第5波が激烈になった大きな原因は菅内閣水際対策の甘さだった。・・・。
岸田内閣は、これまで施設での待機を求めていなかったのに対して、今回は施設での待機を求めることにしたことを強調。
新たな変異株の流行が広がった場合は対象国の拡大を検討するという。
しかし、現時点でオミクロン株は、すでにベルギー、香港、イスラエルで確認されている。
すでに世界規模で感染が広がっていると見られる。
南アフリカ6ヵ国に限定しての対応では水際対策にならない。
コロナ感染はお隣の韓国でも急拡大している。
欧州での感染拡大も深刻だ。
日本の新規陽性者数が激減していても、海外から新種の変異株が流入すれば状況が一変してしまうことが考えられる。
無意味な「陰性証明」に手間と資金を投下するよりも、水際対策の厳格化こそ最重要課題だ。
ところが、岸田内閣は入国規制を厳格化するのでなく緩和し始めている。
岸田内閣は11月8日から、ビジネス関係者や留学生、技能実習生らの新規入国を認めた。
これに伴い、松野官房長官は11月18日の記者会見で、
「新型コロナウイルス対策として実施している入国者数の制限を11月26日から緩和し、1日あたりの上限を現在の3500人程度から5000人程度に拡大する」
と発表した。
直ちに、この緩和措置を撤回するべきだ。
すでにオミクロン株は世界各地に拡散している。
直ちに、日本の入国規制を最大限に厳格化する必要がある。
6ヵ国のみの規制強化は言語道断。


 
ところで、なんで「オミクロン」と名付けられたのか疑問に思っていたら、こんな記事があった。
 
新変異株はオミクロン株、ニューとクサイが飛ばされた理由は? 南アフリカなどで拡大」 
  

ただ、オミクロンという名前をめぐってはソーシャルメディアなどで疑問の声が上がっている。というのも、WHOの分類によると、これまでの最新の変異株はミュー(μ)株であり、ギリシャ文字のアルファベット順では、次はニューとクサイが使われるはずだったからだ。
これについて、イギリスのメディア「テレグラフ」のシニア編集委員はTwitterで以下のように発言した。

「WHO関係者によると、ギリシャ文字のニューとクサイは意図的に避けられた。ニューは「new」という言葉と混同するため、クサイは「ある地域に汚名を着せないようにする」ためにそれぞれスキップされた」


一方、クサイについては、英語ではxiと書き、中国の習近平(シーチンピン)国家主席の「習」の字も英語では「Xi」と表記することから、ソーシャルメディアではWHOが中国に気を遣って使用しなかったとの臆測が広がっている。
 
「インターナショナル」のIOCは最近中国の女子テニス選手に関して、中国政府の意をくんだ言動に対して「『中国のプロパガンダ助長』 人権団体、またIOC批判」 と批判されていた。
 
そして「世界保健機関」のWHOもまた、日本のメディアからも、「中国に配慮してオミクロン株に? WHOが2文字飛ばしの理由を説明」と指摘されていた。
 
いずれにしても、IOCもWHOもそれぞれの言い分があるのだろうが、はたから見れば明らかに「中国に忖度している」とみられても仕方がないのでは、とオジサンは思う。    
 

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