もはや現在のコロナ禍から日本人がのがれるためにはワクチン接種しかないという事態になりつつある。
我が家のオバサンも一昨日電話で予約した大規模接種センターらしき場所で1回目のワクチンを接種してきた。
接種後20分ほど待機したらしいのだが、周りの高齢者たちは何事もなく帰途に就いたらしいのだが、オバサンは接種した左腕に痛みとだるさが残り、現在も左腕を上にあげるのがつらいという。
これも副反応の個人差と言われればそれまでなのだが、その後顕著な症状がでたらどうするのか聞いてきたかと尋ねると「厚労省に聞いてほしい」と言われたそうだ。
やはりワクチンに対する不安からなのか、京都府伊根町や愛知県東郷町などで相次いで発生した反ワクチンを唱える抗議行動に象徴される、陰謀論などの「インフォデミック」（真偽不明な情報の急速な拡散）がじわじわと広がっているという。
しかし毎日のようにテレビのワイドショーなどでは多くの専門家の医師たちがワクチンのメリットを強調している。
その反面、激しい副反応の事例などは「些細な事」として一切取り上げない医師たちもいる。
こんな記事が2か月ほど前に出ていたのだが、後追いメディアはなかった。
「ワクチン会社から謝礼を受け取っていた番組コメンテーター医師の実名」
| テレビで連日、コロナワクチンの有効性についてコメントをする医師たち。ワクチン接種を待つ視聴者にとって、専門家の発言は判断を左右する重要な情報だが、気になるデータが存在する。 NPO法人「医療ガバナンス研究所」と探査報道メディアの「Tansa」は、共同で「製薬会社から医師個人に支払われた金銭」をデータベースとして公開している。医療ガバナンス研究所の調査責任者である尾崎章彦医師が言う。 「医療者（医師）が処方する薬の売り上げが製薬会社の収益の大部分を占めている。両者の関係性について透明性を高める必要があると考え、作成しました。製薬会社がホームページで公開している医療者への支払い情報を基に、金額を調査した」 製薬会社が医療機関や医師に支払う謝礼は、「研究開発費」「学術研究助成費」「原稿執筆料等」「情報提供関連費」「その他の費用」に分類されるが、尾崎医師らが着目したのは、病院を通すことなく医師個人に渡される「原稿執筆料等（講演料や新薬開発のコンサル料）」だ。 そうした金銭を受け取る医師たちには、テレビでコメンテーターとして活躍する専門家もいる。 本誌・週刊ポストが確認すると、「2020新型コロナ関連専門家・テレビ番組出演本数ランキング」（ニホンモニター調べ）の上位10人のうち4人がワクチンメーカーから謝礼を受け取っていた。 一番金額が多かったのは、昭和大学医学部客員教授の二木芳人医師（出演本数1位）だ。 すでに公開されている2016年度（337万9300円）と2017年度（286万3811円）、未公開の2018年度分（90万3690円）を合わせると、3年間でファイザーから約714万円、アストラゼネカからは11万1370円（2017年度）、ジョンソン・エンド・ジョンソンの製薬部門であるヤンセンファーマからも5万5685円（2017年度）を受け取っていた。 「コロナ前」のものとはいえ、製薬会社から謝礼を受け取っていて、客観的なコメントができるのか。二木医師に質した。 「全部講演料で、肺炎球菌のワクチンに関する講演をファイザーさんから頼まれることが多かった。昨年医療現場をリタイアしてからは、ほとんど講演をしていません。今はワクチンに対する不安が必要以上に大きくならないよういろんな情報をお伝えするように努めている。特定のメーカーの肩を持つことはありません」 次に金額が多かったのは愛知医科大学大学院教授の三鴨廣繁医師（出演本数10位）。ファイザーからは約504万円、ヤンセンファーマから17万6366円となっている。国際医療福祉大学主任教授の松本哲哉医師（出演本数4位）はファイザーから2017年に約154万円など計約348万円、東京歯科大学市川総合病院教授の寺嶋毅医師（出演本数5位）もアストラゼネカから約139万円を受け取っていた（いずれも2016～2018年度の合計）。 寺嶋医師は、 「呼吸器系がテーマの勉強会や講演の座長や講演料だったと記憶しています。2019年、2020年も講演はあったと思いますが、今までもそしてこれからも、謝礼金などで発言が左右されることはありません」 と回答。松本医師、三鴨医師からは回答を得られなかった。前出・尾崎医師が語る。 「謝礼を受け取ること自体に違法性はないが、テレビ局側もその医師がどれくらいのお金を受け取っているかを把握していないはず。視聴者に誤解を生まないためにも、社会に影響力が大きい医師にはもう少し厳格なルールを設けるべきです」 彼らの意見を参考にするにあたり、製薬会社との“距離感”は、視聴者も把握しておくべきだろう。 |
この記事に対する多くのコメントの中で、「さもありなん」と思われるコメントがあった。
| このリストが正しいのならもなにも、フジに出た、あの二木芳人の 顔を見ればすぐ、うなずくだろう、 尾崎だけではない、松本哲哉、寺島毅、水野泰孝、北村義浩、久住英二、佐藤昭裕。 全員、ペテンと、詐欺師を備え持ったお抱え、洗脳報道カルト医者であることは火を見るより、明らか。 だから、岡田氏、倉持氏、大谷医師が、迫害されたのよ。 分かりやすい。 |
さて、今月の初め頃、「台湾へのワクチン供給は毒を送るのと同じことだ!」とのつぶやきの中で、こんな記事を紹介した。
「台湾のワクチン提供、安倍前首相ら動いた 中国妨害警戒…日米台が水面下で調整」
そしてその後、まさにつぶやきのタイトル通りの結果となっていた。
「台湾に激震！アストラゼネカ製ワクチン接種直後に36人死亡」
| 安倍晋三前首相の強い指導力で実現した台湾への英アストラゼネカ（AZ）製のワクチン寄贈が現地で反日暴動、政変すら起きかねない危機を引き起こしている。 15日から高齢者を中心にAZ製の接種が始まったが、18日までの４日間で優先接種を受けた高齢者42人が死亡。このうち36人はAZ社製を接種した直後に死亡していたと台湾アップルデイリー電子版が報じたのだ。６人は解剖の結果、AZ製との関係がなかったことが明らかになった。しかし残る36人は司法解剖の段階にあり、因果関係はいまだに解明されていないが、15日から連日トップニュースで報じられ、AZ製への信頼性は著しく低下している。 大手有力ケーブルテレビTVBSが実施した「どのメーカーのワクチンを接種したいか」との世論調査では、１位が独ビオンテック（米ファイザー＝34％）。以下、米モデルナ（19％）、米ジョンソン・エンド・ジョンソン（ヤンセンファーマ＝10％）に大きく引き離されたばかりか、AZはいまだに認証されていない台湾高端（メディジェン＝７％）にも及ばない４％だった。 在台邦人は対日感情悪化を危惧 在台邦人には感謝の気持ちを込めてAZ製の優先接種を台湾当局は決めているが、邦人は逃げ惑うばかりだ。 「いきなり死者が出たAZ社ワクチンは接種したくありません。しかし、これを打たないと在外邦人にはワクチンの救いの手は差し伸べられてこないんですよね……」 そして、在台邦人が危惧するのは、日本への感謝から一転しかねない対日感情悪化だという。 「台湾人の変化は日本人が想像するよりも数段速い。感謝感謝が何で日本自身が接種を控えたワクチンを偉そうな顔して送ってきた、と激怒に振れる兆しすら感じます。政治的意図をもった不用意なワクチン寄贈が在外邦人、そして台湾の政権に大きな危害をもたらす可能性があります」 移り気の台湾民意は政治にも大きな影を投げかける。蔡英文民進党政権の支持率下落は底が見えず、日本が寄贈したAZ製接種の中断を検討し始めた。蔡英文の政敵である台北市長・柯文哲と新北市長・侯友宜は蔡英文政権にコロナ対策を任せておけないとタッグを組み、独自の対策に着手した。友情が表看板だったAZ製ワクチン寄贈は台湾に政変をもたらす恐れすら生じさせている。 |
ところで、国内記事だけではなく、海外の多くの事例を扱いアクセス数の多い個人のサイトがある。
「『ワクチン接種を受けた後、高齢者たちはハエのように死んだ』：高齢者施設職員の告発。そして、１万人を超える弁護士と医療専門家が WHO を『ニュルンベルク綱領違反』として国際的訴訟を起こす」
「ワクチン接種後に『25％の居住者が急死』したドイツの高齢者施設大量死を取材したドキュメンタリー映画から思う『今、世界の多くの高齢者に起きているかもしれない』こと」
これらの記事はネット上では「オカルトブログ」とささやかれており、こんなインタビュー記事もある。
「9％隠されているこの世の正体を暴く！ 人気オカルトブログ「In Deep」管理人・岡靖洋氏インタビュー！」
そしてこのインタビュー記事を読んで、「In Deepの岡靖洋をしってるかい?オカルト野郎です。Raptやカレイドスコープなどのオカルト野郎とは少し違うようです。俺も強本人のサイト見たけど納得いくと同時にムカつくようになりました、絶望あおった虫けら野郎だ。」と、ある程度内容に納得しながら怒りがわいてきた者もいた。
しかし、ワクチン接種後の激しい副反応の実態は日本ではあまり明らかにされていないが、ワクチン製造会社ごとの接種後の副反応の写真が衝撃的である。
「【説得用】コロナワクチン 見える副作用 6/20更新」
国内では、トンデモな「ワクチン陰謀論」に心酔する人たちのために、「新型コロナウイルス感染症や新型コロナウイルスワクチンに関する正確な情報を皆さんにお届けするプロジェクト」として「COV-NAVI（こびなび）」というサイトがある。
「運営メンバー」たちは、製薬会社の「ひも付き」ではなく、みんなまともなまじめな専門家たちである。
主要メンバー
・精神科専門医・指導医、公衆衛生修士、医学博士
・小児科専門医、米国小児科専門医、アメリカ熱帯医学学会認定医
・病理専門医、薬剤師、医学博士
・救急専門医、外傷専門医、公衆衛生修士
・小児科専門医、医学博士
・米国内科専門医、米国感染症専門医、総合内科専門医・指導医、感染症専門医・指導医
・米国内科専門医、米国感染症専門医
・耳鼻咽喉科医、薬事規制
他の5人のメンバー
・米国小児精神科医
・日本内科学会総合内科専門医
・看護師、保健師
・米国内科専門医、米国感染症専門医、日本内科・感染症専門医
・米国内科専門医、米国感染症専門医、日本内科学会認定医、医学博士
ワクチン接種で死亡確率がたとえ「100万分の１」でも本人とっては「1分の1」と言う人も決して少なくはない。
何らかのトラブルや不手際によって突然致命的なダメージを受け、社会の表舞台から退場させられるかもしれないということへの不安にこそ目を向ける必要があるのではないだろうか。
これは日本に蔓延っている自己責任論による不信感も影響しているためであり、根本的には信頼される政府を取り戻すしかないのではないか。
さらには、コロナ禍における特定業種へのしわ寄せをはじめとするでたらめな政策が極めて大きな汚点を残しており、それらへの反省と救済策に早急に取り組むとともに、「弱者を切り捨てない」というスタンスを粛々と菅義偉政権は有言実行していくことが「国民の安全と安心」を取り戻すことになるのでは、とオジサンは思う。
