新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

日米外交を石破茂だけに任せれば日本の破滅になる？

2024年12月04日 13時14分24秒 | 石破外交

今朝の情報番組では珍しく予定外の海外のニュースを放映していた。
　
「韓国大統領 “非常戒厳を宣布”も その後 閣議で解除 混乱続く」
　

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領は3日夜、来年の予算案に合意しない野党側の対応などを理由に一切の政治活動を禁じるなどした「非常戒厳を宣布する」と明らかにしました。
これを受けて、韓国の国会が非常戒厳を解除するよう要求する決議案を可決すると、ユン大統領は4日朝早く再び会見して、閣議を通じて非常戒厳を解除すると発表し、韓国メディアは、閣議が開かれて非常戒厳は解除されたと伝えました。
韓国のユン・ソンニョル大統領は3日午後10時半ごろ、緊急の談話を発表し、来年の予算案に合意しない野党側の対応などを理由に「国政はまひ状態にある。憲政の秩序を守るために非常戒厳を宣布する」と明らかにしました。
これを受けて戒厳司令部が、国会や地方議会での一切の政治活動を禁じることや、すべてのメディアが戒厳司令部の統制を受けるなどとする「布告令」を発表しました。
韓国で非常戒厳が出されたのは1987年に民主化が宣言されて以降、初めてとなります。
また、韓国国防省は軍の態勢を強化し、戒厳司令部の部隊が国会の建物に突入する事態となりました。
ユン大統領の発表を受け、韓国の国会は4日未明に本会議を開き、非常戒厳を解除するよう要求する決議案を、出席議員190人の全会一致で可決し、国会議長が「戒厳の宣布が無効になった」と述べました。
このあとユン大統領は4日午前4時半ごろ、再び談話を発表し、軍を撤収させたとした上で、「ただちに、閣議を通じて国会の要求を受け入れ、戒厳を解除する」と述べました。
韓国の通信社、連合ニュースは4日午前5時ごろ、閣議が開かれて非常戒厳は解除されたと伝えました。
ただ、韓国国内はユン大統領の突然の発表に混乱が続いていて、事態が沈静化するかどうかは不透明です。
最大野党 ユン大統領に直ちに自ら辞任するよう求める
ユン大統領の非常戒厳の宣布について、最大野党「共に民主党」は4日午前、決議文を発表し「ユン大統領の非常戒厳宣言は明白な憲法違反だ。これは内乱行為であり、完全に弾劾事由だ」と非難した上で、ユン大統領に対し直ちに自ら辞任するよう求めました。
そして、退陣しない場合には「共に民主党」は直ちにユン大統領の弾劾手続きに入るとしています。


　
それにしても、戒厳令布告から国会での解除決議までのスピード感には圧倒される。それもこれも、軍事政権を韓国国民が自らの手で打倒してきた歴史があれぱこそなのであろう。
　自民や維新が画策する「緊急事態条項」を含む改憲が現実のものとなったら、いずれこうした事態が日本にもやってくるかもしれないが、韓国の国会のようには日本では期待できないかもしれない。
　　


　
ところで国内では意気込んでいた「103万円の壁」の突破の目論見が、狡猾な自民党の「壁」により、実現時期が不明になっていた。
　
「玉木代表の失速で自民シメシメ？ 国民民主が要求した「年収の壁」「ガソリン減税」ウヤムヤ先延ばし」
　

2日、衆院の石破首相に対する各党の代表質問で「おや？」と思わせる場面があった。ふつう代表質問は党首クラスが登壇するが、国民民主党は無名の当選3回の浅野哲議員。「あいつ誰だ」とざわついた。玉木代表が登壇しなかったのは「不倫問題で謹慎中」（党幹部）というのがもっぱらだ。
　そんな失速状態の玉木代表を見越してか、自民党は国民民主の要求を先送り、ウヤムヤにし始めた。
「103万円の壁」問題について石破首相はこう答えた。
「2025年度の税制改革の中で引き上げる。経済や税制への影響については、今後、議論を深めてゆく」
　つまり「壁の撤廃」は最速で再来年から。それも景気を考えて小規模になりそうだ。
　国民民主が要求する「ガソリン税減税」も、政府・与党は「来年末に議論する税制改正で検討する方針」で1年先送りだ。総選挙で国民民主が主張して議席を伸ばした公約は当分実施されない。
■「各党とは等距離」と説明
　だったら玉木代表は「話が違う」とケツをまくるべきだ。他の野党と組んで、徹底した反自民になればいいのだが、それができない。玉木代表は先月末の政治改革に関する野党協議を欠席。それについて玉木代表は「野党から離れてないし、与党に近寄ってもいない。各党とは等距離だ」と説明した。
　あはは、等距離って何？　少数与党の自民党は国民民主の協力で補正予算、さらに来年度本予算も成立させるつもり。そのおとりエサが「年収の壁」と「ガソリン減税」。国民民主に投票した有権者はバカを見る。


　


　
まあ、「ゆ党」の玉木雄一郎のやることなのでこの程度なのであろう。
　
しかし外交問題はそんなに単純ではなく、「もしトラ」から「ほぼトトラ」になり「またトラ」となった米国大統領になるトランプとの外交は一筋縄ではいかないと、米国在住作家の冷泉彰彦はかなり厳しい見方をしていた。

「石破総理に足りない「神レベルの演技力」と「安倍になる勇気」トランプ外交に正面からぶつかれば日本は破滅する」
　

1月20日に就任予定。日本の石破総理は「トランプ外交」に上手く対応できるのか？早くも各方面から不安の声があがっている。これに関して、2025年の石破氏には「最高レベルの演技」と「安倍になる勇気」が必要になると指摘するのは米国在住作家の冷泉彰彦氏だ。もしも対応を間違えれば、誇張ではなく日本という国自体が破滅しかねないため、こと日米外交に関しては国内政争の具にすることなく“オールジャパン”で挑む必要があるという。
■日本は「またトラ」外交にどう対処するべきか？
トランプ次期大統領の閣僚人事、ホワイトハウス人事、主要大使等の国務省人事がほぼ固まってきました。選挙前のトランプ本人の言動からは、ある程度予想されていた方向性に沿っているのは確かですが、それにしても、人事があまりに徹底的なことで、あらためてアメリカではサプライズの印象が広がっています。
今回は、特にトランプの志向している外交の方向性について、とりあえず見えている方向性と、現実に進行している国際情勢を照らし合わせながら、私たちがこの「またトラ」という現象を、どう理解すればいいのか、論点を整理したいと思います。
■まず先に「個別の衝動」が存在するのがトランプ外交
独裁者との個別交渉を好み、同盟国の民主的な手続きを嫌うという奇怪な態度がトランプ外交にはあります。これを見ていると、トランプは危険な独裁者で、民主主義を破壊しているということになります。
ハッキリ言ってそうなのですが、そのように包括的な理解をして全否定をしても、そこからは具体的な対策は出てきません。
これは石破茂氏のような、恐らくは「トランプ的な人格とは合わなさそうな人」の場合に勘違いしやすいので注意が必要です。トランプは独裁国の側の人間で、ファシストだという「レッテル貼り」をしてしまうと、そこで思考が止まってしまうのです。これではいけません。
どうして、トランプ主義があのような外交方針を掲げているのかは、もっともっと考察が必要です。注視すればするほど、イヤな気分になるというのはよく分かるのですが、そこで立ち止まっていてはダメだと思います。
■トランプの外交に「大方針」はない
まず、確認しておきたいのは、トランプの外交というのは「大方針」があって、そこから順次具体策を考えるように思考を「下ろしていく」ものではないということです。
むしろ反対であって、つまり個別の衝動とか情念のようなものがあって、それが重なったりまとまったりしながら、外交方針「らしき」ものが形成されていく、そんな順序なのだと思います。
トランプ外交を構成する衝動や情念に関して、まず指摘できるのはアメリカ国内のエリートへの激しい反発という感情です。そして、これまでエリートたちが維持してきた「現状」を破壊したいという衝動が続いています。
■トランプとその支持者たちが考える「外交」の危険な中身
では、そのエリートへの反発や現状破壊というのが組織的にまとまっているのかというと、そうでもなく、バラバラのエピソードの断片が、感情的に束ねられているというのが実情でしょう。
例えば、
「ヨーロッパはアメリカをバカにしているくせに、NATOの安全保障にはタダ乗りをしている。カネを払わないのなら切り捨てたい」
「米軍には、捕虜や傷病兵を功労者、英雄とするカルチャーがあるが、意味不明だ。捕まった捕虜、怪我をした傷病兵は敗者であって、英雄ではない」
アメリカの根幹には秘密の権力組織『ディープ・ステート』が巣食っていて、これが軍産共同体の利権を代表し、世界で戦争を起こしている」
「この『ディープ・ステート』の悪を暴露してきたのが、ジュリアン・アサンジであり、エドワード・スノーデンだ。この２人は英雄だ」
「ヨーロッパは、シリア難民などを勝手に入れて国内が混乱している。これは自業自得だ」
「韓国はアメリカと有利な通商条約を結んで、電子機器も自動車もやりたい放題だ。だったら、在韓米軍の維持費は１００％払わせてやる」
「日本も韓国も駐留米軍のコストを１００％払わなかったら米軍は撤退だ。その代わりに、日韓には核武装を許してやる」
「同盟国は民主主義なので、いちいち世論の意見を聞かないといけないので、何を相談するにしても時間が掛かる。それに言論が自由なので、アメリカの悪口を言ったりウルサイ。でも独裁国なら、独裁者との丁々発止のディールをすれば一発で問題は解決する」
「他国に言論の自由はあろうとなかろうと、知ったこっちゃない。ただ、アメリカ人が血で勝ち取った自由を脅かすものは始末する」
「合衆国憲法の基本的人権は先人たちが血で勝ち取ったものだから、不法移民やテロ容疑者には絶対に適用したくない」
というのが、トランプとその支持者の考える外交です。２１世紀の西側の産業国の人々が聞いたら非常に不愉快ですし、何よりも過去のアメリカが世界で果たしてきた責任感をほぼ１００％捨ててしまっているわけで、非常に極端な発想法だと思います。
■トランプが破壊する「３つの大原則」と日本の危機
トランプを突き動かしているこうした衝動には、確かに１つの底流はあります。これはアメリカの孤立主義というもので、これが２０世紀の後半以降で最も極端になったものがトランプ外交と言えます。
アメリカの孤立主義は、共和党の伝統にはしっかり組み込まれているものであり、基本的には「ヨーロッパのトラブルには介入しないことで、アメリカは勝手な繁栄を継続したい」という態度のことです。
歴史的には、第一次大戦の初期、第二次大戦の初期の２回、アメリカ共和党はかなり強硬にこうした孤立主義の立場から「欧州大戦への参加拒否」という態度を示しました。これに対して、欧州の同盟国を救うために参戦を主張し、また後に実行したのは民主党だったのでした。
冷戦期においても、実際に「熱い戦争」であるベトナム戦争にのめり込んでいったのは民主党のケネディとジョンソンで、いずれも民主党でした。冷戦を始めたアイゼンハワー、ベトナム戦争を止めたニクソン、冷戦そのものを終わらせたレーガン、ブッシュはいずれも共和党です。
ですから、トランプが孤立主義に傾くとか、ウクライナ戦争を終わらせようとすることには歴史的必然はあるということになります。
問題は、アイク、ニクソン、レーガン、ブッシュが追求した「戦争をしない」「戦争を終わらせる」ことによる「国益」には「世界の安定」という目的が入っていたのに、トランプの孤立主義や介入拒否の姿勢はそうではない、ということです。
ですから、国際社会としては、冷静な警戒感が必要なのは間違いありません。ただ、アメリカ保守の孤立主義には長い伝統があり、その延長にトランプ外交が位置づけられるのは事実だと思います。
その一方で、トランプの言動の中には、次のような印象を与える部分があります。それは、２０世紀の歴史によって作り上げられた３つの大原則、
「東西対立の枠組み」
「日本の降伏と朝鮮戦争休戦による東太平洋の平和」
「イスラエル、パレスチナ２国家体制による中東和平」
この３つをすべてぶっ壊してしまおうという野心です。トランプの姿勢については、考えれば考えるほど、そのような意図を感じてしまうのです。トランプの「放言」をそのまま受け止めて、そこにある種の一貫性を見るのであればそうなるわけですが、ここが一番大事な点で、うろたえてはダメです。
■トランプ本人もコア支持者も「難しいことはわからない」
重要なのは、トランプ本人やコア支持者には「そんな難しいことはわからない」のであり、だからこそ、メッセージにもならないし、目標にもなっていない、ということです。
そもそも、トランプ支持者は歴史などまったく興味がないし、まして世界の歴史など勉強したことはありません。
ですから、「冷戦構造におけるアメリカの負担は拒否する」などという発想はありません。そもそも「冷戦構造」などという言葉の意味は理解できないのです。「サンフランシスコ体制」などという難しい言葉などには、むしろ拒否感を持つと思います。
つまり、過去にある壮大な歴史をまったく知らないので、壮大な破壊をやろうというような頭の構造にもなっていません。一見すると、トランプはＧ７で安倍総理やメルケル首相（いずれも当時）に囲まれて「それは違うでしょ」と言われていたときと比較すると、プーチンや金正恩と一対一で雑談しているほうが嬉しそうに見えます。
ですが、それはそれだけのことなのです。強権主義が好きで、民主主義が嫌いというわけではないのです。これはトランプが実は民主主義を信奉しているということではなく、そもそも、強権主義とか民主主義といった「概念」とはまったく無縁の人々に支えられているというだけです。
例えばカマラ・ハリスは、トランプのことを「ファシズム」とか「ファシスト」といって批判しましたが、トランプ支持者は「そうした政治的な概念語」を知らないので、単に悪口を言われたと思っただけです。
ですから、サンフランシスコ体制の破壊だとか、中東和平の破壊だとかという、壮大なプログラムがあるわけではありません。そもそも、そうした歴史、政治、思想、概念といったものと無縁の人々に支えられているのがトランプ現象だからです。
■ただし「おまえは敵か味方か」を判別する感覚は異常に鋭い
では、トランプ外交は衝動的な感情論の寄せ集めであり、とにかく大過なく４年が過ぎるように傍観していればいいのかというと、そう簡単ではありません。
それは、トランプという人間、そしてトランプ派というのは、相手が敵か味方かを判別する感覚が異常に鋭いからです。
そして一旦敵とにらまれたら「ネチネチと攻撃」を続けます。そして、そこで真に受けて論争を仕掛けようものなら、相手が激怒するような誹謗中傷を繰り出して、どんどん自滅に追い込むのです。
２０１６年の最初の当選からトランプ第一次政権の時代において、日本は、当時の安倍総理を外務省と官邸がしっかり支える中で、「安倍と日本は敵ではない」という「演技」を極めてハイレベルにやり通しました。
天皇皇后両陛下までが、当時は国際社会からバカにされていたメラニア夫人をターゲットに、ハイレベルな腹芸を展開して「メロメロにさせる」ことに成功したのでした。
一部には、日本のこうした態度は卑屈であり、国家の威信という観点から、また暴言や性差別を平気でやるトランプに屈したという印象論から「安倍外交はダメだ」的な批判がありました。もしかしたら、石破茂氏などは、そのような印象を持っていたかもしれませんが、これは違うのです。
トランプとその背後の支持者は、いわば宇宙人なのですから、「味方だよ」と思わせて暴発を防ぐのが国益だという、冷徹な理解が何としても必要です。
■石破総理に求められる「最高レベルの演技」と「安倍になる勇気」
仮に、本当に仮にですが、石破さんはどう考えても「トランプ的なるもの」が嫌いであり、どうやってもトランプの「味方」だという演技はできなさそうだから、ここは石破さんの好きにやらせて自滅してもらおう――政界にはそんなイタズラを考えている部分があるかもしれません。
麻生氏にしても、あるいは高市氏にしても、本人はともかく周囲には、そんな発想もあるのではと思います。
ですが、これはダメです。そんなことをしたら、石破さんだけでなく、日本全体が破滅してしまいます。ですから、石破さんにはどうしても「最高レベルの演技」をしてもらわねばなりません。それが嫌なら、本日ただ今、即刻退任してもらわねばダメです。
■日本が絶対に隠し通すべきこと（１）在日米軍への態度
日本のリスクは石破リスクだけではありません。それ以上に怖い２つのリスクがあると考えておいたほうがいいです。
１つは在日米軍への態度です。沖縄で顕著ですが、全国にも「在日米軍が駐留しているのは負担だ」という態度があります。例えば米軍のヘリが事故を起こしたり（屋久島など）、緊急着陸したり（神奈川など）といった場合には、日本の報道は「危険だから米軍が悪い」ということになります。
基本的にトランプ支持者は「海外ニュース」など興味はないし、「世界のローカルな視点」などは持っていません。ですから、現時点ではバレていません。ですが、仮にこれからの４年間にこうした点がバレてしまうと、大変なことになると思います。
「こっちがカネもリスクも出してやって守ってやっているのに、米軍が負担だと？敵視だと？テメエが被害者だと？冗談じゃねえや、じゃあ、さっさと出ていってやるぜ」
ということになるからです。
■日本が絶対に隠し通すべきこと（２）核兵器の問題
もう１つは核兵器の問題です。
「えっ？核の傘っていうのは、こっちが再報復されるリスクを取って守ってやってるんだぜ。それを核禁止条約で違法にしようとか、持ってねえくせに核軍縮がどうとか、アホかってんだ。いいよ、じゃあ、核の傘は外してやらあ」
と言われるのがせいぜいでしょう。
とにかく、在日米軍と核兵器という２つの話題はナシにしておかないと大変なことになります。
私は、日本は核禁条約のオブザーバーになって、NPTとの二重体制にすべきだと思っていますが、向こう４年間はそのような提言はできないと判断しています。
また在日米軍に関しては、地位協定の改定は必要ですが、これも向こう４年間は封印すべきだと思います。むしろ現状を維持して抑止力を堅持することが何よりも大切です。
トランプに妥協したり、媚びを売りたいのではありません。そもそも、敵か味方かという単純な発想法しかなく、「高度な概念」とか「詳細な事実」にはまったく興味がないのがトランプという政治現象なので、現実的に無理だからです。

　
日本には困難な事態に遭遇した時「当たって砕けろ！」という精神論が蔓延っていたが、すくなくとも孤立主義で外交に「大方針」はないトランプ相手には少なくとも寝技は得意でななさそうな石破政権では勝ち目が、まったくないもかもしれない、とジサンは思う。　
　

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オヤジが90歳で亡くなりオフクロも93歳まで生きた。
したがって目標は90歳と設定し、余命20数年を好き勝手につぶやきながら生きていきたい

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