新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

阿保な取り巻きのおかげで松本人志のフェードアウトは近い

2024年01月12日 12時31分45秒 | お好みの時間

大規模震災が起きればメディアは真っ先に被害状況の放映から必ず始める。　
　
視聴者たちに被災者たちにあたかも寄り添っている共有間を植え付けることが狙いである。
　
そのうち時間の経過とともに避難者たちから必要物資をを要求する場面を発信する。
　
なんとなく「やってる感」だけがテレビの画面いっぱいになってくる。
　
本来の報道の仕方は、もっと別の所にもあるのではないだろうか。
　
「能登半島地震の衝撃に便乗するのでは…改憲、増税、原発再稼働　』『ショック・ドクトリン』に要注意」
　

能登半島を襲った大地震・津波により、2024年の幕開けは衝撃で覆われた。もちろん、引き続き被災者に応える最大限の災害対応は必要だが、だからといって、震災以外の疑惑・問題を覆い隠したり、災害に便乗した動きを見過ごすことはできない。政治とカネ、改憲、復興名目の増税、原発再稼働…「ショック・ドクトリン」にどう対応すべきか。
「この後も地震関係の公務がございますので、（質問は）あと2問とさせていただきます」
　4日午後4時半から行われた岸田文雄首相の年頭記者会見。能登半島地震や「政治とカネ」問題などについて答えたが、内閣広報官はこう言って会見を幕引きした。当時の首相の動静を確認すると、確かにその後に15分程度、災害対応に当たる官房長官らと面談を行っている。しかし、テレビ出演のため官邸を出発する午後7時半ごろまで特に予定は入っていない。
◆テレビで語る岸田首相に批判相次ぐ
　「今、テレビ出てる場合じゃないでしょ」。安否不明者の捜索や救助活動が進む最中の出演に加え、災害対応以外の党総裁選の再選に向けた展望などを語る岸田氏の姿にネット上で批判が相次いだ。さらに5日には、経済3団体や連合など三つの新年互礼会をはしごしてあいさつしたことへも疑問視する声が上がった。
　同じ日には、立憲民主党の泉健太代表が熊本地震と比べ、自衛隊の活動が小規模になっていることに関し、「自衛隊が逐次投入になっており、あまりに遅く小規模だ」と批判した。
◆震災で政権の潮目が変わった？
　ただ、こうした批判があっても、民放・TBS系列のJNNが6、7両日行った世論調査では、政府の対応が迅速に行われていると「思う」と答えた人は57％に上った。ほんの十日前には、政治資金パーティー裏金事件など「政治とカネ」問題で大揺れに見舞われていた岸田政権。共同通信の世論調査で22.3％まで下がり、2009年に自民党が下野する直前の14％台に近づきつつあった。震災で、いきなり潮目が変わったのか。

　政治ジャーナリストの泉宏氏は「大きな事件事故は内閣支持率にプラスに働く。ずっと総理が前面に出て存在をアピールできるから」と話す。
　だが、「岸田氏はそれを全く生かしていない。続けざまに新年会に出たり、テレビで話さなくてもよいことを話している」とも。年頭会見で岸田氏は「政治刷新本部（仮称）」を自民党内に設置するとした。しかし、派閥そのものが問題視される中、麻生太郎副総裁を同本部最高顧問に据える方針だ。「派閥解消なんてできっこない。麻生氏は派閥のボス。本気度を全く感じない」（泉氏）
◆「政治とカネ」トーンダウンも
7日には、池田佳隆衆院議員らが逮捕された。他の議員の捜査が大詰めとも伝えられ、本来、「政治とカネ」問題の報道や議論は今ごろピークを迎えたはずだが、報道量も世の関心も地震に集中する中で、トーンダウンの感もある。
　さらに、通常国会が開会すれば、国会議員には国会会期中の不逮捕特権があり、例外的に逮捕する場合でも逮捕許諾請求が必要となるため、東京地検特捜部の捜査が進展しなくなる可能性もある。
　元特捜部検事の高井康行弁護士は「これから安倍派の事務総長らを逮捕するとなると、通常国会に食い込む可能性が高い。逮捕許諾請求は証拠の中身を見せなくてはならず、検察にとってはハードルが高い」と話す。こうして結果的に、「政治とカネ」問題は抜本的改革なしで終幕する恐れもある。
◆「緊急事態条項」で、頭をもたげる改憲論議
　一方、こうした大災害などで頭をもたげるのが、「緊急事態条項を盛り込め」といった改憲主張だ。
　4日の年頭会見でも、岸田首相は「総裁任期中に改正を実現したい思いに変わりはなく、議論を前進させるべく最大限努力をしたい。今年は条文案の具体化を進め、党派を超えた議論を加速していく」と強調。昨年12月の衆院憲法審査会で自民党は、緊急事態時の国会議員任期延長や衆院解散禁止などの改憲条文案を作成するための作業機関を今年1月召集の通常国会で設置するよう提案している。
　同党の改憲4項目では、大災害時に移動の自由など個人の権利を制限する緊急事態条項などが、自衛隊の明記とともに盛り込まれている。愛媛大の井口秀作教授（憲法学）は「緊急事態条項は東日本大震災の経験もあって話題になったが、今回の地震もいい事例とされてしまう危険がある」と指摘する。
　「例えば、選挙の公示日前日に今回のような地震があったら、として議員の任期延長案を押し通すかもしれない。だが、よく考えれば、今回の地震でも選挙が難しくなるのは恐らく能登周辺だけ。全ての国会議員の任期延長が果たして必要なのか、など大災害時だからこそ冷静にみないといけない」と話す。
◆震災が増税のきっかけになる恐れ
　「増税メガネ」の異名を持つ岸田首相なだけに、震災にかこつけて増税を図る可能性もある。実際、東日本大震災では復興特別税が導入された。だが、このうち復興特別所得税は事実上、恒久増税化されている。
　「借金だらけの財政で、こんなに災害が起きているのに、災害が起きてから補正予算で対応するなど、いつも泣きっ面に蜂の状態に陥る。今回も国債を発行することになれば、結局その償還のための増税が必要となろう」と指摘するのは法政大の小黒一正教授（財政学）だ。
　「こういう事後対応にならないために事前に対応をしておかなければならない」とし、例えば、震災を受けた地震保険の支払いに、大地震に備えて政府が再保険をかける「地震再保険特別会計」を挙げる。そして「復興財源の事前積立会計など、増税前にあらかじめ整備しておくべきことは多くあり、増税はそれをしてこなかったツケに過ぎない」と話す。
◆原発「異常なし」きっかけに再稼働進める可能性
　原発推進を掲げる岸田政権だけに、大地震でも一応は「異常なし」となったことを奇貨として、北陸の原発再稼働を進める可能性もある。震源に近い北陸電力志賀原発（石川県）と昨年12月に原子力規制委員会が運転禁止命令を解除したばかりの東京電力柏崎刈羽原発（新潟県）だ。
　国際環境NGO「FoE Japan」の満田夏花事務局長は「多くの道路が寸断された。地震と原発事故が重なった場合、避難できなくなるだろう。各原発の避難計画の現実性も問われる。志賀原発周辺のモニタリングポストも計測不能になった。柏崎刈羽原発も含め地震想定が過小評価されていないかなど検証するべきだ」と話す。
　大災害や大事件などの衝撃にかこつけて、別のことを前に進めるショック・ドクトリン。満田氏は「災害時は緊急事態を掲げて政府に都合よい政策を強権的に通す傾向がある。『政府を批判するとは何ごとか』といった言論への抑圧に影響されやすくなる」と説く。
　国学院大の吉見俊哉教授（社会学）は「能登は日本の開発主義から切り離され、全く別の価値観で再生しようと探ってきた全国でも類いまれな地域だ。中世の文化が根付く文化的に大変奥深い場所だ」とした上で、こう語る。「能登の豊かさを改めて感じられれば、危機に乗じた『ショック・ドクトリン』などに構っていられない。強行すれば私たちの大切な可能性をつぶしかねない」と話す。
◆デスクメモ
　新型コロナがまだ「新型肺炎」と称されていたころ、国会論戦の焦点は安倍晋三元首相の「桜を見る会」問題だった。しかし、ほどなく国内でも感染が広まり、「緊急事態宣言」が出るに至って、追及は沙汰やみに。まさにショック・ドクトリン。その再演を見過ごすことはできない。


　
さて、昨日は、「『松本人志』問題は吉本興行崩落の予兆か」（→吉本興業）とつぶやき、多くの訪問者が殺到した。
　
それにしても松本人志に金魚の糞のごとくすり寄っている吉本興業の売れない、笑えない芸人たちの右往左往ぶりは滑稽すぎて憐れみを買ってしまうほどである。
　
「松本人志の想定外。今田、東野、たむけん…取り巻き“擁護芸人”らが繰り返す逆効果「無能ムーブ」、ワイドナショー出演中止で露呈した“吉本凋落”で勢力図は激変する」
　
1月8日の吉本興業による自身の芸能活動一時休止発表直後、「事実無根なので闘いまーす。それも含めワイドナショー出まーす」とX（旧Twitter）に投稿するも、2日後の10日に同番組の出演中止が発表され、さらなる窮地に立たされた松本人志（60）。笑いの総合商社とも称される吉本興業の頂点を極め、お笑い界のみならず芸能界のボス然として権勢を振るってきた松本だが、文春砲に対してボケの一つも繰り出すこともなく記者会見から逃げ続ける情けない姿から、最近では「裸の王様」「小心者」といったネガティブな評価が定着しつつある。
そんな松本にとって今回の騒動で「想定外」だったのは、松本ファミリーや取り巻きらが見せた忠誠心や擁護がまったくの逆効果になっている点だと指摘するのは、かつてテレビ業界に身を置いていた50代のマスコミ関係者だ。彼は以下のように分析する。
「中途半端な擁護がかえって火に油を注ぐことになり、さまざまな問題が次々に生じている感があります。松本さんやその周辺の過去の失言なども続々と掘り起こされていますし、擁護によって明らかになった矛盾点もリアルタイムで詳らかに指摘され、さらに言語化されて急拡散しているという『悪い流れ』が止まりません。それにより新たな論点が増え続けてしまい、松本さんサイドは主張の整合性を取ることが難しくなっているというのが現状ではないでしょうか」
仮に松本が裁判に勝ったとしても、それだけで一件落着とならないのは誰しもが思うところだろう。「勝訴」と「イメージ悪化」はまったく別の話。視聴者が抱くモヤモヤとした感情や不信感は言語化されることで力を持ち、スポンサー企業もその力を無視することができなくなるからである。
そのような流れをアシストしてしまっているのが、松本の取り巻き芸人の「無能ムーブ」ともいうべき擁護であり、現在の状況は「オウンゴール量産状態」でしかないと言っても過言ではない。
■逆効果だった取り巻きたちの「オウンゴール」擁護
そんな「オウンゴール」となった、ダウンタウンファミリーやその他の芸能人、インフルエンサーによる無理筋の擁護を改めて確認してみる。
文春砲の1発目が放たれた直後に反応したのは、今田耕司（57）とほんこん（60）。今田は昨年12月29日放送のフジテレビ系『ワイドナショー年末3時間生放送SP』で、文春が報じたような内容の発言を松本が言うとは思えないと語り、ほんこんも同日、自身のユーチューブチャンネルに被害者を批判するかのような発言をアップ。翌30日のラジオ番組ではややトーンダウンのトークを展開したが、ネット上では2人の「内輪の擁護」に対して批判が相次いだ。
1月10日には東野幸治（56）がユーチューブチャンネル「東野・吉村のVTuberはじめました!」で「文春ネタ」に触れたが、そのあまりの暴走ぶりがかえってマイナスイメージを喚起させてしまったようだ。
文春砲「二の矢」で大阪にて開かれた「性の宴の首謀者」として名指しされた芸人たむらけんじ（50）は、生出演したラジオ番組『たむけんがLAにいるよ～！』で松本をかばうつもりだったのか、「飲み会はあった、でもそういう飲み会ではない」とコメント。しかしこれが、松本と吉本が否定していたはずの「女性とのホテルでの飲み会」の存在を認めてしまう特大オウンゴールとなってしまったことをネットで指摘されている。
この騒動に突然絡んでみせたのがタレントで整体師の楽しんご（53）。8日夜の「松本の活動休止報告」を受け9日午前10時、自身のXに「おこがましいかもですが、僕は松本人志さんが大好きで芸人としても大尊敬しております！何度か共演させて頂きお話させて頂いた事もあり、とても誠実で真面目な方だなという印象です！」「どうか早く復帰される事を願っております！」とラブ注入。
　
　
　
しかしその日の正午に文春砲「二の矢」が電子版で放たれるというタイミングの悪さに失笑が漏れ、さらに被害女性の告発を「金目当て」としたことに対して、「被害者を侮辱する書き込みをするから地上波に復帰出来ないのだと思います」と厳しいコメントが寄せられる事態となっている。
■ワイドナファミリーも「無理筋の擁護」を展開
さらに「ワイドナファミリー」の立川志らく（60）はXに松本の『ワイドナショー』出演取りやめについて私見を投稿。その中で「週刊誌も会見やんなさいよ。我々の記事には自信を持ってます、って正義を振りかざさずに」とした上で正義感についての持論を展開したが、これに対して「被害者が被害を訴えている以上、第三者の志らくがどうこう言える立場ではない」「被害者の訴えを週刊誌が取材して掲載しているのだから」といった批判の声が多数上がっている。
　

　　
同じくワイドナファミリーの古市憲寿氏（38）は昨年末の『ワイドナショー年末3時間生放送SP』で、「憶測とかで誰かを叩くことって本当にいいのかなって思うんですよ。ウワサでこの人はやってそうと。松本さんを叩くこともそうだし、逆に被害者を叩くことも、憶測で我々がそんなこと判断しちゃっていいのかなと思うんですよ」と暗に松本を擁護。しかし「憶測」どころか被害証言は日に日に増え続けており、ネット上でも古市氏の発言に疑問符がついているのが現状だ。
■「セカンドレイプ」を指摘されるポストも
さらに過激なのは、元プロゲーマーのたぬかな（31）だ。Xに12月27日、「冷静に考えて1泊30万するホテルにVIPが来るからおいでよ～って芸能人に誘われて何もないと思ってる成人女性キツくないですか？金までもらってんのに」と投稿。このポストには「セカンドレイプ」との指摘をはじめ、多くの否定的なコメントが寄せられている。
　

弊サイトでも既報の通り、「松本全面擁護」の姿勢を明らかにしている高須クリニックの創設者で医師の高須克弥氏（78）。

高須院長は松本が出演を宣言した『ワイドナショー』当日のスポンサーに名乗りをあげエールを送ったが、当の松本の出演は中止に。ハシゴを外され勝手にコケ、目下のところ笑い者状態だ。
■松本に疑義を呈する芸能人も
「無理筋の擁護」を展開する側には、松本の潔白が証明されることに賭け、その後の「処遇」に期待する皮算用が大きく働いているようだ。
しかしそれでもなお、松本やその取り巻きに疑義を呈する人間は少なくない。
田村淳（50）は吉本の後輩でありながら、松本が『ワイドナショー』出演をXにポストした際には「芸能活動休止とワイドナショーを選んでコメントすることは、うーんなんか腑に落ちないんだよなぁ」と投稿。
指原莉乃（31）も被害女性に非があるかのような意見に対して「一種のセカンドレイプなんじゃないか」と声を上げている。
「さまぁ～ず」の三村マサカズ（56）も、自分の言葉で説明を行わない松本に対して、Xに「松本さん。どうしたんですか。。。事情を知りたいです」と心情を記している。
　


　
とあるテレビ業界関係者は、「オウンゴール擁護組」についてこう語る。
「おこぼれ頂戴組は別として…、これはあくまで推測ですが、擁護派の皆さんには『叩けない理由』があるような気がしてしまいますね。例えばですけど、いろいろな『身の覚え』があるとかそういったような」
松本を擁護するか批判するか。そんな分断が芸能界で広がりを見せている。松本が事実上の引退状態となり、かつ吉本興業が力を失うことになれば、今後、芸能界の「勢力図」が大きく書き換わることになるだろう。吉本が危ういとなれば、裏暗い過去を持つEXIT兼近はこの世界で生きていけるのだろうか…。
　
　
いまさら裁判で白黒つけてやると息巻いても、すでに芸人としての賞味期限きれの還暦を過ぎた笑えない芸人は鮮度どころか神通力も失せ始めている。
　
老醜をさらすことなくひそかにきえることが最大の恩返しになることであろう。
　
下半身に問題がある連中は政界にも存在する。
　
「総理への道が潰えた「西村前経産相」に起きた「さらなる異変」…黒ビキニ秘書をクビにできないワケ」
　
■女性秘書官と「コネクティングルーム」宿泊疑惑
「何事もなかったように、西村事務所に出入りしていたので驚きました」

とある自民党議員秘書がこう驚く相手は、西村康稔前経済産業大臣の元大臣秘書官だ。

彼女の黒ビキニ姿の写真が載った怪文書が永田町に出回ったのは昨年12月中旬のこと。直後に『週刊文春』で、西村氏が出張先でこの女性秘書官と「コネクティングルーム」に宿泊したという疑惑が報じられた。
「当時、西村氏は安倍派の裏金問題を受け、大臣を辞任したばかり。それに伴い女性も大臣秘書官の職を解かれました。周囲は当然、西村氏は彼女のクビを切るだろうと思っていた」（自民党関係者）

ところが、西村氏は彼女を雇い続けたのだ。よほど優秀なのかと思いきや、評判は芳しくない。

「電話の応対すらまともにできない。大臣秘書官のときには、経産省の役人がほとんどの業務をこなしていたそうです」（別の自民党関係者）
■クビにできない理由
「西村さんは、マスコミとの接触を避けるためだと説明しましたが、そんなことをしたら密室で何をしているのか、ますます怪しい。他の秘書たちから反対の声があがり、実現しなかった」

なぜ西村氏は女性秘書を囲い続けるのか。

「有力な支援者の男性に紹介されたからです。父親の代からのスポンサーで西村さんも無下にはできない」（同前）

隠すより現る。


　
こんな内容が今も残っている。
　

　
まさに性界と呼ぶに等しい　連中なので、松本人志の悪行ぶりもかすんでしまうかもしれない、とオジサンは思う。
　　　

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オヤジが90歳で亡くなりオフクロも93歳まで生きた。
したがって目標は90歳と設定し、余命20数年を好き勝手につぶやきながら生きていきたい

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