｢フリーアドレス｣見えてきた弱点と突破する方法 ｢コスト｣｢環境｣｢働きやすさ｣｢会社文化｣の交錯
2023/01/10 06:30
(東洋経済オンライン)
新型コロナウイルス感染症の拡大によって多くの企業でリモートワークが導入され、オフィスの重要性は下がっているというのが、一般的な認識であろう。
一方で、イギリスの経営学者リンダ・グラットンが新著『リデザイン・ワーク 新しい働き方』で述べているように、「オフィスで過ごす時間が減ったことを歓迎している反面、それが自分の未来にどのような影響を及ぼすのかという不安も感じている」人も多いのではないだろうか。
そうしたリモート時代のオフィスのあり方をコロナ禍以前から研究してきたのが、オフィス空間のデザインを手がけているオカムラだ。本記事では、オカムラの働き方コンサルティング事業部で所長を務める川口健太氏とチーフリサーチャーを務める池田晃一氏に、「コロナ禍を経たオフィスに対する需要の変化」について語ってもらった。
コロナ禍でオフィスの需要は激変した
――御社の働き方コンサルティング事業部について教えてください。
川口健太氏（以下、川口）：オカムラの働き方コンサルティング事業部は、「働く」にまつわる研究やトレンドを分析し、それをデザインとして提案して、社会全体の価値を高めていくことをミッションとして掲げています。
私は空間デザインを専門としており、弊社で集めたトレンドを、個別のクライアントに偏らない俯瞰したものとして再構築して発信しています。
池田晃一氏（以下、池田）：私は研究者として、テレワークを含む柔軟な働き方や空間の使われ方を研究しています。
そのノウハウをコンサルチームに生かしてもらい、まずは、クライアントの働き方やオフィスの課題を明らかにします。それがデザインチームに渡り、具体的なデザインに落とし込まれ、施工管理をサポートするチームへとつながっていきます。
研究所で発見した知見を、川上から川下までトータルに生かすことができるということが強みです。
