日本経済新聞紙の「マネー 疑心暗鬼の連鎖 日経平均1万5000円割れ」を拝読しました

　2016年2月13日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し「マネー　疑心暗鬼の連鎖　日経平均1万5000円割れ　1年4カ月ぶり」を拝読しました。

　この記事のリードは、2月12日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落し、約1年4カ月ぶりに１万5000円を割り込んだと伝え、「市場に広がる疑心暗鬼の源は、実態がよく見えないまま景気の減速感を濃くする中国だ」と報じます。不安は資源国へと広がり「堅調だったドイツや米国にも及び始めた。マネーが恐れているのは、衝撃が表面化した際に吸収してくれる成長のエンジンが見当たらないことだ」と解説します。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では、見出し「マネー　疑心暗鬼の連鎖　日経平均1万5000円割れ　1年4カ月ぶり」などと、同じ見出しです。



　記事の冒頭では、欧州最大手のUBSは、今月に入って、米国の今年の実質成長率の予測を、2.8パーセントから1.5パーセントへと大きく引き下げたと伝えます。

　同社の誤算は、世界の金融市場の市場心理を代弁していると解説しています。米国の金融市場の中心である“ウォール街”では、米国の景気後退の可能性すら、公然と語られ始めたと伝えます。

　その不信感の震源地は、経済不調の中国で、“ブラックボックス”のような不気味さを漂わせると解説します。

　日経平均株価は、2月12日に760円安と大幅続落し、終値で1万5000円を下回ったと伝えます。

　円相場が1米ドル＝110円台に一時乗り、世界的な株安の影響を受け、投資心理が冷え込んだためです。この3日間で日経平均株価は約2000円も下がりました。

　2月13日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面は、このように伝えています。ところが、時差の関係で2月12日のニューヨーク株式市場では、ダウ平均株価（30種）は6営業日ぶりに上昇し、前日終値比313.66ドル高の1万5973.84ドルになったそうです。

　この結果、世界的な株安傾向に歯止めにかかるとの見通しが強まっています。

　金融市場関係者は、金融市場での動きに応じて、その場の値動きを読み、利益を上げるように動きます。こうした金融市場の動きが実体経済に影響を与える点が一番問題です。