日本経済新聞紙の朝刊の最終面の文化欄に掲載されているコラム「私の履歴書」は、2017年1月は日産自動車社長のカルロス・ゴーンさんの履歴書です。
カルロス・ゴーンさんは、1999年4月にフランスのルノーから日産自動車の再建を託されて、当時の日産自動車の塙義一社長の下に向かいます。
2017年1月14日に掲載された「私の履歴書 カルロス・ゴーン13」は、日産自動車の再建プラン「日産リバイバルプラン」(NRP)をつくり、部品メーカー各社などに説明を始める話です。「部品などの購買コストを20パーセント削減し、当時の日産自動車の負債を半減させる」と宣言します。
この部品メーカーとの取引見直しは「系列破壊」と揶揄されたものです。
日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞 電子版の見出しも「私の履歴書 カルロス・ゴーン13 ゴーンショック」です。
この「私の履歴書 カルロス・ゴーン13」の中核部分は、日本の鉄鋼メーカーの再編に至った話です。
この時点で、日産自動車は鉄鋼メーカー4社から車体用鋼板を購入していましたが、これを見直し、当時の新日本製鉄(現在の新日鉄住金)と川崎製鉄の2社に大部分を絞り込みます。
この結果、日産自動車との取引量が大幅に減ったNKK(日本鋼管)は、2001年4月に川崎製鉄と経営統合すると発表します。この当時は、マスコミは“ゴーンショック”と呼びました。
この当時は正直、川崎製鉄とNKKが統合してJFEスチールなどが誕生したことに、大変驚きました。その後のアルミニウムメーカーの統合のさきがけになるような材料メーカーのリストラでした。
当時、赤字に落ちっていた日産自動車を建て直すために、カルロス・ゴーンさんが選抜した社員たちによる「日産リバイバルプラン」が成功しないで、1年後の黒字化が達成できなければ、カルロス・ゴーンさんは日産自動車から去る覚悟だったと書いています。
この「日産リバイバルプラン」によって、当時の日産自動車は5個所の工場を閉鎖し、従業員を15万人から2万人分を削減し、2兆円の有利子負債を解消したと書いています。しかし、この従業員削減の中には、知人が何人か含まれており、その方の人生は大きく変わりました。
日産自動車は2002年にはV字回復したとみられています。
2017年1月15日に掲載された「私の履歴書 カルロス・ゴーン14」は経営計画の名前には必ず数字を入れるという話です。日産自動車再建から成長路線にのせるための「日産180」中期計画です。
日本経済新聞 電子版の見出しは「私の履歴書 カルロス・ゴーン14 日産180」です。
日産自動車は世界での販売台数を2005年までに100万台分増やすという意味で「1」を入れ、営業利益率を業界最高の8パーセント以上にするという意味で「8」を、有利子負債を無くすという意味で「0」をいれました。
こうしてみると、社長のカルロス・ゴーンさんは優れた再建手腕を持ち、それを従業員に伝えていると感じました。
2017年1月16日に掲載された「私の履歴書 カルロス・ゴーン15」は、日産自動車が世界最大の自動車市場の中国に本格参入する話です。
2002年3月に、中国の東風と資本提携することに基本合意し、事業化調査を始めます。2003年に合弁会社の東風汽車を設立します。
この「私の履歴書」の「カルロス・ゴーン編」は、日本人経営者ではなし遂げられなかった日産自動車の経営再建を部分的に明らかにしており、当時は分からなかった部分が少しは理解できたというのが素直な感想です。
カルロス・ゴーンさんは、1999年4月にフランスのルノーから日産自動車の再建を託されて、当時の日産自動車の塙義一社長の下に向かいます。
2017年1月14日に掲載された「私の履歴書 カルロス・ゴーン13」は、日産自動車の再建プラン「日産リバイバルプラン」(NRP)をつくり、部品メーカー各社などに説明を始める話です。「部品などの購買コストを20パーセント削減し、当時の日産自動車の負債を半減させる」と宣言します。
この部品メーカーとの取引見直しは「系列破壊」と揶揄されたものです。
日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞 電子版の見出しも「私の履歴書 カルロス・ゴーン13 ゴーンショック」です。
この「私の履歴書 カルロス・ゴーン13」の中核部分は、日本の鉄鋼メーカーの再編に至った話です。
この時点で、日産自動車は鉄鋼メーカー4社から車体用鋼板を購入していましたが、これを見直し、当時の新日本製鉄(現在の新日鉄住金)と川崎製鉄の2社に大部分を絞り込みます。
この結果、日産自動車との取引量が大幅に減ったNKK(日本鋼管)は、2001年4月に川崎製鉄と経営統合すると発表します。この当時は、マスコミは“ゴーンショック”と呼びました。
この当時は正直、川崎製鉄とNKKが統合してJFEスチールなどが誕生したことに、大変驚きました。その後のアルミニウムメーカーの統合のさきがけになるような材料メーカーのリストラでした。
当時、赤字に落ちっていた日産自動車を建て直すために、カルロス・ゴーンさんが選抜した社員たちによる「日産リバイバルプラン」が成功しないで、1年後の黒字化が達成できなければ、カルロス・ゴーンさんは日産自動車から去る覚悟だったと書いています。
この「日産リバイバルプラン」によって、当時の日産自動車は5個所の工場を閉鎖し、従業員を15万人から2万人分を削減し、2兆円の有利子負債を解消したと書いています。しかし、この従業員削減の中には、知人が何人か含まれており、その方の人生は大きく変わりました。
日産自動車は2002年にはV字回復したとみられています。
2017年1月15日に掲載された「私の履歴書 カルロス・ゴーン14」は経営計画の名前には必ず数字を入れるという話です。日産自動車再建から成長路線にのせるための「日産180」中期計画です。
日本経済新聞 電子版の見出しは「私の履歴書 カルロス・ゴーン14 日産180」です。
日産自動車は世界での販売台数を2005年までに100万台分増やすという意味で「1」を入れ、営業利益率を業界最高の8パーセント以上にするという意味で「8」を、有利子負債を無くすという意味で「0」をいれました。
こうしてみると、社長のカルロス・ゴーンさんは優れた再建手腕を持ち、それを従業員に伝えていると感じました。
2017年1月16日に掲載された「私の履歴書 カルロス・ゴーン15」は、日産自動車が世界最大の自動車市場の中国に本格参入する話です。
2002年3月に、中国の東風と資本提携することに基本合意し、事業化調査を始めます。2003年に合弁会社の東風汽車を設立します。
この「私の履歴書」の「カルロス・ゴーン編」は、日本人経営者ではなし遂げられなかった日産自動車の経営再建を部分的に明らかにしており、当時は分からなかった部分が少しは理解できたというのが素直な感想です。
一番最近は、日産自動車が三菱自動車を傘下に入れて、救済したことでしょうか。
この当時、マツダも経営がふらつき、フォードの傘下に入り、立て直しました。
今絶好調の、スバルもふらついていました。
現在は、マツダもスバルも、トヨタ自動車と連携しています。いろいろとありました。
日本の電機メーカーはヒット商品が出せなくなり、ソニーや三菱電機などはリストラを進めます。
三洋電機は松下電器に吸収されます。
この時代の最大のライバルは、韓国のサムソングループでした。
ホンダは根強いホンダファンがいるようです。
でも、現在はマツダとスバルがやや目立ちますね。
安全装置・便利機器の装備が増えて、車の値段は高くなる一方です。
成熟した日本の車社会はどうなっていくのか、興味は尽きません。
これは販売台数ベースの話で、事業利益を考えると、トヨタ自動車はレクサスによる売上げが大きな意味を持ってきます。
先進国では、高級車と普及車・大衆車では利益率がまったく違うからです。
都市部以外の郊外では、交通手段は一人一台の軽自動車です。
限界集落では、軽自動車が脚になっています。
米国の自動車メーカーは一度、倒産寸前まで行き、それほど競争力を持っていません。
もし、米国国内で米国の自動車メーカーの自動車が売れくなれば、ディーラーなどの販売・流通系の方の雇用が失われます。
トランプ次期大統領は狭い視野の単純な理屈で、雇用をつくろうとしています。市場経済はそう単純なものではありません。