岐阜県飛騨市の“飛騨古川”の懐かしさがある町並みを、再び散策しました

　岐阜県飛騨市の飛騨古川駅近くの“飛騨古川”の町並みを、また散策しました。飛騨古川駅はJR高山線の駅です。

　“飛騨古川”の町並みは、1589年に豊臣秀吉の命を受けた金森長近が飛騨地域一帯を統一し、その二代目の金森可重が平城の「増島城」を築き、城下町がつくられたことを受け継いだ“昔ながら”の町並みがいくらか残っています。

　観光面で有名なのは、瀬戸川という疏水沿いに残る（たぶん“観光名所”として整備した）白壁土蔵の町並みです。白壁土蔵の家々は商店などの店舗や蔵などのようです。時代劇に出て来そうな町並みです。



　この瀬戸川は、約400年前に増島城が築かれた時に、お濠（ほり）の水を活かして、新田開発をした時の疏水です。幅4メートル程度の疏水が町並みを流れています。

　現在は観光名所として、ニシキゴイ（錦鯉）などを放流しています。今回、訪れた時は既に防寒のために、コイを池に引き上げた後でした（来年の春にコイは疏水に戻ります）。

　“飛騨古川”の町並みは、江戸時代や明治時代などを思わせる伝統的な木造建築の家を意識して保存し、日本の伝統的な風景を維持しているようです。

　この白壁の店舗の一つは、造り酒屋です。表側の店舗には、日本酒の造り酒屋であることを示す「酒林」（さかばやし）が釣ってあります。毎年、新酒ができる11月ごろに、新しいものに交換されます。





　“飛騨古川”には現在、2軒の造り酒屋があるそうです。

　“飛騨古川”を観光面で有名にしているのは、毎年4月19日に開催される「古川祭り　起こし太鼓」です。



　当地に春を告げるさらし姿の裸の男たちの祭りです。その起こし太鼓が祀（まつ）られている気多若宮神社です。



　今回、“飛騨古川”の町並みを散策して驚いたのは、日本人観光客と同じ程度に外国人観光客（中国人観光客が多い感じです）が訪れていることでした（混んでいる高山観光に付随した観光ではないかと想像しています）。

　“飛騨古川”の近くを流れている宮川の橋の上から、夕暮れ時に南に見える冠雪した山々です。



　宮川沿いに発達した飛騨地方を感じさせる風景です。

長野県諏訪市の諏訪湖湖畔では、マガモなどがエサを探し回っています

　長野県諏訪市の諏訪湖の湖畔の草むらでは、マガモなどのカモ類がエサを探して、歩き回っています。

　2014年11月29日土曜日は、日本列島の本州に低気圧が居座っているために、関西方面には寒冷前線が伸びています。この低気圧によって、関東甲信越地方は朝から雨が降っています。



　諏訪市は、朝から雨が降り、諏訪湖は対岸などが霞んでみえます。



　諏訪市の諏訪湖の湖畔通り沿いに設けられている歩道・サイクリング道路の近くには、マガモなどのカモ類が草むらの中のエサを探して、動き回っています。





　マガモ（？）の雌が堂々と歩き回っています。



　ヒドリガモの雄もエサを探し回っています。



　諏訪湖の湖畔近くの水面にも、カモ類などの水鳥がパラパラと泳いでいます。枯れたアシの中に、オオバンとカイツブリが1羽ずつ、水面を泳いでいます。



　オオバンは互いにある程度距離を置きながら、点々と水面にいます。

　見渡した限りでは、コハクチョウはいませんでした。広い諏訪湖のどこかに飛来しているのかもしれませんが・・

朝日新聞紙の「色あせるマニュフェスト 2014衆議選」を拝読しました

　2014年11月26日に発行された朝日新聞紙の朝刊二面に掲載された見出し「色あせるマニュフェスト　2014衆議選」という解説記事を拝読しました。

　自民党や民主党などの主要政党の衆議院選挙向けのマニフェスト（政権公約）がでそろったが、その中身は変質し、あいまい化しているという内容です。

　朝日新聞紙のWeb版である朝日新聞　DIGTALでは、見出し「色あせるマニュフェスト　公約緩く数値避ける」となっています。新聞紙紙面のサブ見出しを加えた見出しです。



　自民党は国民との約束を示すマニフェスト（政権公約）よりも、安倍晋三内閣としての2年間の実績が強調され「党内で賛否が割れる政策は玉虫色にするなどのあいまいさも目立つ」と解説しています。

　マニフェスト選挙の“元祖”だった民主党も、前政権時に達成できずに批判された経緯から、マニフェストの核心となる「数値目標を削り落とした」と解説します。

　自民党も民主党も自らを縛る具体論（数値目標）を避け、「できるだけ緩い公約で国民から“白紙の委任状”を取ろうとしているようにもみえる」と警告を鳴らします。

　民主党は政権獲得を目指して、英国の政党が掲げるマニュフェストという“数値目標”による政策を掲げる手法を学び、2003年の衆議院選挙からマニフェスト（政権公約）を掲げる選挙を展開します。元々は、あいまいな公約を掲げて選挙戦を戦う自民党に対立軸を鮮明にする戦略でした。公約が具体的なほど、政権の実績を検証でき、「有権者の支持を得た」と政策の正統性を主張し、公官庁の行政官僚を従わせる作戦でした。

　しかし、政権政党として“未熟”だった民主党は、当時の野党の自民党と公明党から数値目標などが未達になったことを激しく追究され、これが元で政権を支持を失ったようです。

　こうした経緯から、各政党からマニフェスト（政権公約）は“リスク”とみなされ、今回の衆議院選挙では具体的な数値目標を書き込むマニュフェストが消えつつあるようです。

　この結果、各政党は今回の衆議院選挙では、“有権者との約束”をあいまいにする傾向が強いと説明します。自民党は公約発表直前の11月25日午前の党総務会では、成長戦略の柱の一つである農業改革では、党内議論が紛糾した結果、あいまいな表現に落ち着いたとのことです。

　有権者との約束をあいまいにし、“白紙委任状”を得ようとしていると分析します。

　日本は二大政党が政権を争う構図をつくれず、あいまいな公約の下で衆議院選挙をする国であり続けるのでしょうか。有権者に何を訴え、何を約束するのか、マニフェスト（政権公約）型の選挙が根付いていない点で、民主主義は未熟な国といえます。

　少し前の民主党のマニュフェストを軸にした選挙公約の仕方から何を学び取るのか、よく考えたいです。「羮（あつもの）に懲りてなますを吹く」にはなりたくないものです。

埼玉県川島町を流れる越辺川には、コハクチョウがもう飛来しています

　埼玉県比企郡川島町の八幡地区付近を流れる越辺川（おっぺかわ）の河畔には、今年の秋にもコハクチョウが飛来しています。この越辺川はいくらか下流で、入間川にまず合流し、さらに荒川に合流する河川です。

　川島町の八幡地区付近には大きな水門があり、川の流れが穏やかなために、コハクチョウの越冬地になっていると伺っています。「今年は11月22日時点で、コハクチョウは15羽が飛来していた」と、地元のボランティアの方から伺いました。

　日本にやってきたばかりのコハクチョウを見に来た家族連れの子供たちは、パンくずなどをコハクチョウに与えています（原則、川島町などはコハクチョウにはエサはあげないように指導していますが・・）





　子供たちがエサをやるせいか、コハクチョウは人間を見ると川岸に寄って来ます。





　水辺を泳ぐコハクチョウの側には10羽程度のオナガガモなどが泳いでいます。





　さらに、少し離れた水面では、オオバンが数羽、泳いでいます。このオオバンは時々大きな声で鳴きます。

　コハクチョウは午前中にエサが豊かな場所（現在はイネを刈り取った水田の跡など）に昼間は飛んで行って、そこでエサを採っているようです。

　川島町八幡地区の工業団地にある工作機械メーカーの三井精機工業のWebサイト「白鳥便り」によると、11月下旬には10羽程度のコハクチョウが既に飛来しているそうです。

　越冬しているコハクチョウについては、今年1月中旬に川島町の越辺川にコハクチョウを見に行った時の話の2014年1月15編をご覧下さい。

朝日新聞紙の「問う3 増税延期と『不都合な真実』」を拝読しましたした

　2014年11月24日に発行された朝日新聞紙の朝刊一面のコラム「2014　衆院選　問う 3 増税延期と『不都合な真実』」を拝読しました。

　安倍晋三首相は11月18日に開いた記者会見で、消費税率10パーセントへの増税延期を発表した際に、“のどにひっかっている小骨”にような違和感を、記者に感じさせたと伝えます。

　朝日新聞紙のWeb版である朝日新聞　DIGTALでは「問う 3 増税延期と『不都合な真実』」との見出しで載っています。



　安倍首相は消費税の増税を１年半延期する理由を「景気が腰折れすれば、税率を上げても税収が増えず元も子もない。アベノミクスの成功を確かなものにするため」と語ったそうです。その一方で、2017年4月に伸ばした消費税10パーセントへの増税は「再び延期することは無い」と断言したそうです。

　この矛盾する内容を含んでいる説明を聞いて、朝日新聞紙の記者は2017年4月までに日本経済を力強い成長路線に乗せることができれば、税収も伸び、日本の財政再建も進み始めると感じたそうです。つまり、もしアベノミックスという政策によって、2017年4月時点で税収が増えている場合は、消費税を10パーセントに上げる緊急性・必要性が小さくなっていると、記者は考えます。税収がもし増えれば、消費税増税の必要性が無くなっているとの論理になります。

　ところが、少子高齢化などが実際に急速に進む日本では、一時的に経済が成長し、税収が増えても「財政はいずれ行き詰まると予測されているため、安倍首相は2017年4月の消費税増税は避けられないと考えているのではないか」と、推定しています。

　シンクタンクの大和総研は将来、消費税率を25パーセントまでと欧州並みに引き上げても「年金支給は69歳から」「高齢者の医療費の自己負担率は一律2割」などと、社会保障を切り下げないと、日本の国の借金膨張は止まらないと試算しているそうです。

　「今後、日本では人口が減って、2040年代には日本はマイナス成長に陥る」との予測が、11月14日に開催された内閣府の有識者会合に示された報告書に載っているなど、こうした「不都合な真実」が次第に明らかになりつつあるようです。

　日本の財政再建が苦戦し始めると、大量発行している日本国債が信用を失って、金利が暴れ始めると、景気が悪くなっても、政府は“強制増税”に踏み切るしか手が無くなるだろうと推定しています。こうした出来事は、「3年前にギリシャとイタリアで実際に起きたことだ」と解説します。

　“不確かな明るい未来”を前提に、政府が政策を進めると、欧州の一部で起こった“厳しい未来”と同じことが起こると、警告を鳴らします。この点は、自民党以外の野党も増税や社会保障の切り下げなどの厳しい将来対応を語らないと、将来の“厳しい未来”への対応が遅れ、厳しい対応策が待っていると説明します。

　日本の近未来予測を正しく説明し、それに対応する政策を、衆議院選挙の立候補者が語るかどうか、見守りたいです。日本再建をしっかり語れる立候補者の登場を期待したいです。