新リチウム金属電池、EV車を変革できる？

MIT　Tech Reviewが、『新リチウム金属電池、「ガソリン車並み」EVは実現するか？』と解説していたが、Li金属電池とは何だ！

記事を読むと、何のことない。従来のLiイオン電池の負極（アノード）は黒煙であったのを、LIにしたら、エネルギー容量が50％以上増えたとのこと。素人には小さいことに見えるが、そんなちょっとした工夫で大きな進歩を達成できるのなら、日本人技術者の得意とするところでは？

以下、記事の引用：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：　

従来のリチウムイオン電池では、2つの電極のうち一方の電極であるアノード（負極）のほとんどがグラファイト（黒鉛）でできている。グラファイトは炭素の一種であり、電解液を介してアノードとカソード（正極）の間を行き来するリチウムイオンを容易に取り込んで放電できる。この荷電粒子の流れが電流となって電池から流れ出て、モーターなどに電力を供給する。ただ、グラファイトはリチウムイオンのホスト物質にすぎず、リチウムイオンは炭素シートの間に入り込んでいる。荷物が棚の上に載っているようなものだ。グラファイトは、自らの力ではエネルギーを蓄えることも、電流を生み出すこともできない重荷なのだ。

リチウム金属電池は、アノード自体がリチウムでできている。つまり、電池のアノードに含まれるほぼすべての原子を利用して電流を生み出せるというわけだ。理論的には、リチウム金属アノードをベースとする電池は、グラファイトを使う電池に比べ、同じ重量・体積で50％以上多くエネルギーを蓄えられる。

ただ、リチウム金属は反応性が非常に高いため、液体電解質と常に接触していると反応が起こり、電池の劣化や発火の原因にもなる。そう語るのは、カーネギーメロン大学でリチウム金属電池を研究し、クアンタムスケープのコンサルタントを務めるベンカット・ビスワナサン准教授だ。別の問題として、リチウムイオンが行き来する際にデンドライトと呼ばれる針状の構造が電池内に形成される場合があり、電池のショートや発火の原因となることも挙げられる。

2020年11月に上場したクアンタムスケープは、秘密裏に10年間、研究開発を続けてきている。同社の固体電解質電池が上記の問題をどのように克服しているのかについての重要な詳細はまだ明らかにされていないが、性能は驚くほど優れているとされる。

2020年12月のオンライン・プレゼンテーションで開示された一連のグラフによると、同社の実験用の単層バッテリーは15分で容量の80％以上にまで充電でき、走行距離で数十万キロメートルまで使用でき、氷点下でも問題なく動作可能であるという。同社は、この電池によって電気自動車の航続距離を80％以上伸ばせると考えている。つまり、現在は1回の充電で400キロメートル走行できる車が、720キロメートル走行できるようになるということだ。

「クアンタムスケープには驚かされました」と、オークリッジ国立研究所の電池研究者で、固体電解質に関する先駆的な研究をしてきたナンシー・ダドニー博士は言う。「一見したところでは、とてもよいと思いました」。だが、博士は「他の電池の進歩においても、以前に同じようなことはありました 」と付け加えた。

ダドニー博士が指摘するように、画期的技術を期待されながら結局失敗に終わったスタートアップの例は、電池の分野では枚挙にいとまがない。クアンタムスケープをこの先待ち受けている課題も困難を極めるものであり、その中でも、試作セルを商用化し、製品として低コストで製造できるようにすることについては、とりわけ苦労しなければならないだろう。

同社が成功すれば、電気自動車市場を大きく変えることになるかもしれない。コストが削減され、航続距離が伸び、ガソリンスタンドで給油するのと同じくらい便利に充電できるようになれば、何千ドルもの大枚をはたいて自宅に充電ポートを設置できるようなお金持ち以外にも売れるようになるし、遠出すると足止めを食らってしまうのではと心配 …

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次世代自動車の普及拡大のために

地球温暖化問題の解決には、CO₂の排出抑制が必須です。運輸部門では、ガソリン車から電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド自動車（PHEV）など次世代自動車への早期転換が求められています。そこで課題となるのが、現在のEVを駆動するリチウムイオン電池の高エネルギー密度化、安全性の向上、低コスト化などです。 株式会社東芝は、動作不良の一因となるリチウム金属の析出が発生しづらい「チタン酸リチウム（LTO）」を負極材に使うことにより、極めて高い安全性を備えたリチウムイオン電池「SCiB?」を2007年に開発しました。さらに市場の要請が強い「高エネルギー密度化」や「高出力化」に対して、2012年からのNEDOプロジェクト「リチウムイオン電池応用・実用化先端技術開発事業」に参画し、正極と負極の接触防止のためのセパレータの薄膜化などによって、革新的な二次電池（蓄電池）の実用化に取り組み、2015年に「23Ahセル」、2016年に「10Ahセル」の開発、実用化に成功しました。

 

スマホ決済はクレカの非接触活用で“主役”に返り咲く？

 

　日経ビジネスが、カードの非接触決済、スマホ活用で“主役”になると報じていた。一般人には、あれこれ言わず、これで行くと一本化してもらいたい。

 

　キャッシュレスで政府が掲げる目標は、「2025年までにキャッシュレス決済比率を、消費者の最終支出に占める割合ベースで、現状の20％から40％へと高める」という。現在のキャッシュレス決済はクレジットカードが主というが、プラスチックＣＤを出すのは面倒で、スマホをかざせば決済できるのが便利という訳か、ＣＤ会社、非接触にしようという事。

キャッシュレス決済比率の内訳の推移

 

キャッシュレス決済比率はそれぞれの決済手段の支払額を民間最終支出（内閣府「国民経済計算［名目］」による）で割って計算（出所／経済産業省「キャッシュレス決済の中小店舗への更なる普及促進に向けた環境整備検討会」）

 

 

（出所／JCB調べ　「キャッシュレス決済に関する調査～コロナ禍におけるキャッシュレス決済事情～」より）

 

2つの図を見ると、キャッシュレス決済は、クレジットカード、電子マネー、QRコードが主力。消費者は何を使えばよいか、決めるのに迷う。そうなら贔屓の店が使える決済を使えばよいだけ。

 

決済会社は人騒がせするだけで消費者は、気にすることない。

トヨタは、水素エンジン、実用化できる？

トヨタが、カローラ スポーツをベースとした競技車両に水素エンジンを搭載し、5月21日から23日に行われるスーパー耐久シリーズ2021 Powered by Hankook 第3戦 NAPAC 富士SUPER TEC 24時間レースから、「ORC ROOKIE Racing」の参戦車両として投入すると言う発表を契機に、水素エンジンがにぎやかになっている。しかし、トヨタ、FCVはどうするのだろう。幾ら値からがあっても分散させてしまえば、勢いが削られるのでは？　しかも、水素エンジンの開発、歴史が長いのにドコモそれに成功していない。FCVでも、アメリカや欧州の自動車メーカー、トラックで着々地保を固めているのに、トヨタ配下のいすゞ、日野、FCVトラックは出しそうもない。トヨタが自動車メーカの先頭を切れなくなったら日本の製造業は終わり。

トヨタが成功したのは、30年前の、ハイブリッドと、半世紀前の販売の神様と言われた半世紀前の神谷正太郎社長がアメリカ市場に切り込めた2点で、それはそれですごい事だろうが、その戯画ない。なんとなく、トヨタは過去の巨大な遺産で生きているような感じがする。ここらあたりでFCVでもよい、水素エンジンでも良い、Li個体イオン電池でも良い、自動運転技術でもよい、販売だけでなく世界の先頭に立つにふさわしい技術を打ち立ててもらいたいもの。

 

一方、水素エンジンが実用化が出来ないわけではなさそう。それは三菱重工業（東京都千代田区）は1月21日、グループ会社の三菱重工エンジン＆ターボチャージャ（MHIET／神奈川県相模原市）が、産業技術総合研究所（産総研／東京都千代田区）との共同研究により、純水素を燃料とした水素エンジンの運転試験を実施したと発表したことにみられる。

1MW級水素エンジンを2030年代に実用化へとのこと。唯、大型エンジンで、超高圧水素ガスをバックファイヤー内容に噴射するのは、出来るかもしれないが、2m平方、深さ1mのエンジンルームで実現するのは至難の業の様に見える。

今回の取り組みでは、MHIET製の4ストロークレシプロガスエンジン「GS6R2～GS16R2」シリーズ（ピストン径170mm × ストローク220mm）を改良した単気筒エンジンを、産総研 福島再生可能エネルギー研究所（福島県郡山市）に設置。希薄燃焼ガスエンジンGSRシリーズを基本とし、水素の燃焼特性に合わせて、水素燃料供給方法、着火方法、給気弁閉じ時期、空気過剰率などを見直すことで、水素専焼・予混合方式での安定燃焼条件を明確にした。というように、大規模エンジンが故に成功できたのではと素人目には見える。

日経の菅政権支持率調査では、支持が安倍政権と同じで５０％近い

　

日本経済新聞社とテレビ東京は23～25日に世論調査を実施した。菅義偉内閣の支持率は47%で3月の45%からほぼ横ばいだった。政府の新型コロナウイルス対策について「評価しない」は過去最高の65%で、3月の前回調査から10ポイント上がった。

菅首相の政策、どれもイライラするものばかりで、コロナ対策でも評価しないが圧倒的。領土問題でも、官房長簡易遺憾声明を出させるしか能がないのになぜか、支持率は安定している。10年近く安倍政権、菅政権、安定した支持率５０％とは驚き。自民党内でも、めちゃくちゃな政治でも代えがいない。ましてや、野党は誰も信頼していない。

ふて寝するしかない！

 

尖閣列島、中国が実効支配に成功しつつある？

 

中国の自然資源省が２６日、衛星写真などを使った調査を基にした沖縄県・尖閣諸島の地形図をホームページ上に公開した。中国による独自の地名が記されていて、世界が見たら、中国の国土を思うに違いない。上記写真は、TBS News作成のもの。

これに対し、日本の外務省は２６日、中国政府に抗議するのみ。

尖閣列島には1世紀前から、鰹節工場があったと、FC2, Inc.が、Webサイトはこちら→尖閣列島　で、調べ上げている。にもかかわらず、自民党政府は声だけ。この秋の衆議院選挙で、野党連合を、自公と同じ勢力にし、2大政党にすべし。

それが出来なければ、日本人の資質が低劣という事。