今更、Ｗｅｂ電話会議? 人気のＺＯＯM！

 

ＩＴ系のキーマンズネットが『Zoomとは？　なぜ人気なのか　使い方や機能を試した』とＺＯＯMを解説していた。働き方改革や2020年のビッグイベント時のテレワーク体制の構築などを背景に、あらためてWeb会議を導入する意欲が高まっている。なかでも、後発ながらシェアを伸ばしているZoomミーティングにフォーカスを当て、Web会議のトレンドを追いかけてみたい。

ＺＯＯＭで、使ってみて不便と感じるのは、資料を映しだせず、単なる会議としてしか使えない。今や、仮想デスクトップとか、皆で遠隔地から共通の資料を作れる事が出来るのに、今更、と言う感じがする。もっとテレワークという観点から、遠隔ビデオ会議を導入すべきではなかろうか?

 

Web会議市場の今

　遠隔地を映像と音声でつなぎ、円滑なコミュニケーションを実現するWeb会議。専用端末でのビデオ会議に比べて、シンプルな構成で手軽に利用できることが評価され、多くの企業で採用が進む。最近は、社外ミーティングにも利用されるなど、コミュニケーションインフラとなりつつあるのは間違いない。　Web会議と、専用端末を利用したビデオ会議は区別されてきたが、映像や音声を圧縮変換するコーデック処理は通常のCPUでも十分に可能になり、専用ASICでなくとも十分な会議の品質を確保できるものが増えている。もちろん品質面では専用端末の方が優れている場合もあるが、業務の中で活用するにはWeb会議であっても十分なクオリティーで遠隔会議が実施できる。

後発ながらグローバルでWeb会議市場をけん引するZoom

　近年は、音声や映像の品質はもちろん、操作性の高いWeb会議ソリューションも登場している。実際に具体的な使い勝手を見ながら、Web会議ソリューションの今を概観していこう。活用するのは、元シスコシステムズのCisco Webex Meetingsを開発したメンバーが立ち上げたWeb会議ベンダー、Zoom Video Communicationsが提供する「Zoomミーティング（以下、Zoom）」だ。

　Zoomは、Web会議の仕組みをSaaS型で提供するソリューションだ。基本的にはSaaS型の他のソリューションと同様、インターネット越しでの会議が可能な仕組みだ。「ビデオファースト」という同社の思想にも表れているが、音声はもちろん、映像の品質もこだわる。例えば、コーデック処理は独自の仕様に基づいており、標準的に採用されているH.264 SVCなどをベースに拡張を加え、サーバ側に負荷がかからないよう、デバイス側で最適な品質の映像を選択できる。1つの画面で同時に49人の映像を映し出しても、会議を開催できるほどだ。

　通信に関しては、デバイスおよびネットワークの種類や通信状況に応じて最適な処理をダイナミックに行っている点が品質に大きく影響する。同社がグローバルに展開する複数のデータセンタ同士がそれぞれ同期されており、接続先のIPも含めて最適なデータセンタが選択される。ホップ数が増えることで発生しがちな遅延やパケットロスを極力発生させない仕組みだ。

　また、映像と音声の品質はもちろん、使い勝手にも特徴がある。会議を開始する際のトップ画面を見ても、そのシンプルさが分かるだろう。機能そのものがアイコン化されており、メインで利用する機能だけが簡潔に配置され、ITツールに不慣れな人でも直感的に操作できるインタフェースだ。

新型コロナで、トヨタも｢崖っぷち｣

東洋経済がレポートしている。『トヨタさえも｢崖っぷち｣､新型コロナの衝撃度』と言うが、自動車産業の業務停止は、自動車産業のすそ野が広いだけに、全産業に広がってゆく。更にはリーマンショックの時は、中国が伸び盛りで、世界的リセッションを止められたが、今回は震源地で、中国の代わりが出来る所が無い。極めて深刻な事態と、記事は説いていた。：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：

中国から始まった感染は、今やヨーロッパ全域やアメリカ、東南アジアなど全世界レベルにまで拡大。各地で経済活動が停止し、日本の製造業を代表する自動車産業への影響も一段と深刻なものになってきた。

ヨーロッパではイタリアやフランス、スペインなどで感染者が急増。人の移動が制限されたことを受け、3月16日以降、ドイツのフォルクスワーゲン（VW）グループなど主要な自動車メーカーが相次いで域内生産の一斉休止を発表した。

日本勢も追随し、トヨタはヨーロッパの主力生産拠点であるイギリスやフランスを含め、6カ国の工場の稼働を停止。ポルトガルを除き、再開時期は決まっていない。日産自動車やホンダ、スズキも完成車工場を休止した。

米自動車ビッグスリーも生産停止に

さらにアメリカでも感染の拡大を受け、ゼネラル・モーターズ（GM）、フォード・モーター、フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）の米自動車ビッグスリーが3月18日、3月末まで生産を停止すると発表した。全米自動車労働組合の要請を受けた措置で、北米にある全工場の操業を止めた。

日系自動車メーカーも操業休止の意向を表明し、トヨタは部品生産拠点も含め、アメリカ、カナダ、メキシコの全14工場の生産を休止（当初の休止期間は3月23日から4月3日）。ホンダも北米にある全12工場の操業を停止した。日産やマツダ、SUBARUも追随し、北米にある日系自動車メーカーの工場はすべて操業が止まった。

 

その後、アメリカでの感染者数はさらに拡大。3月26日時点では8万5000人にまで拡大し、中国やイタリアを上回って世界で最多になった。FCAは同日、カナダとアメリカでの生産停止を4月14日まで延長すると発表。トヨタも同日、北米地域の生産停止を4月17日まで延長することを明らかにするなど、事態はますます深刻化しつつある。

自動車メーカーの生産が停止すれば、伴って進出している部品メーカーも同じように厳しい状況に置かれる。あるホンダ系部品メーカーでは北米やヨーロッパ、インドなど、日本と中国以外の大半の工場が止まった。同社幹部は「いきなり需要が蒸発した。海外売り上げがほとんど立たない中で、とくに生産規模が大きいアメリカは人件費など固定費の負担が非常に苦しい」と悲鳴を上げる。

ドル箱市場のアメリカで販売激減

日本の自動車産業にとって、アメリカ市場の混乱はとりわけ痛い。何しろ日本の自動車メーカー6社（三菱自動車を含む）は昨年、アメリカで計643万台もの新車を販売。ホンダと日産は世界販売台数に占める北米比率がいずれも3割を超える。SUBARUに至っては7割超だ。トヨタは比率としては3割を切るが、アメリカ市場でGM、フォードに次ぐシェアを誇り、現地販売台数は年間238万台に上る。

しかもアメリカでは、新車需要の7割以上を値の張るSUV（スポーツ用多目的車）やピックアップトラックが占め、1台当たりの平均単価が他地域よりも高い。台数、金額の両面において、アメリカは文字どおりの“ドル箱”市場なのだ。

しかし、外出の自粛要請などで新車販売店への客足は多くの地域でほぼ途絶えており、3月以降の販売激減は避けられない。韓国・現代自動車のグローバルCOO、ホセ・ムニョス氏は米紙のインタビューで、「3月の全米の新車販売は前年同月比で15〜20％減り、4月には同50％にまで落ちるだろう。新型コロナの影響が7〜8月まで続くことを最悪のシナリオとして想定している」と強い危機感を示した。

ブルームバーグ・インテリジェンスの吉田達生シニアアナリストは、新型コロナによる社会・経済の混乱で、アメリカの新車販売の冷え込みは長引く可能性があると指摘する。「トランプ政権が早期に混乱を収束できなければ、休業や失職によって、車のローンやリースを組めない人がこれから大量に出てくる」。

過去を振り返れば、金融機能がマヒした2008年のリーマンショック時にも、自動車産業は大きな打撃を被った。しかし、当時と今とでは状況がまるで違う。「当時は中国市場が世界を牽引し、グローバルではバランスが取れていた。今回は牽引役が期待できない」（豊田社長）。

リーマンショック時には世界需要を支えた中国だったが、今回は新型コロナの発生地として大混乱に陥り、いまだ非常事態モードが続く。中国政府の公式統計上は感染者拡大のピークを過ぎ、工場の操業再開などが進みつつある。だが、物流や人の移動には依然として厳しい制限がかかり、サプライチェーンの復旧は道半ばだ。

こうした状況下で自動車が売れるはずもなく、2月の中国内の新車販売は前年同月より8割近く落ち込んだ。3月に入って減少率は5割以下に縮まるなど改善傾向にはあるが、今年1年間でみれば大幅な前年割れが確実だ。世界最大の市場だけに日系自動車メーカーが被る打撃は大きい。

ただし、日本経済への影響度で言えば、アメリカ市場が崩れたことのほうが深刻である。日系自動車メーカーの中国事業は基本的に現地生産・現地販売なのに対し、アメリカで販売される日本車の3割弱は日本で生産して輸出しているからだ。昨年その台数は172万台に上った。国内生産台数のうち、スバルは5割、マツダは3割、トヨタと日産も2割超をアメリカに輸出しており、アメリカ市場の冷え込みは国内工場の操業度低下に直結する。

トヨタもついに国内減産に踏み切る

その懸念はすでに現実のものになった。トヨタは3月23日、新型コロナ感染拡大による海外販売不振に対応して、4月3日から最長で同15日まで愛知県の高岡工場、堤工場、田原工場など国内5工場の7ラインを対象に生産を一時停止すると発表した。

期間中の減産は3万6000台だが、生産委託先である日野自動車を除く4工場の2019年の生産実績は約160万台と、トヨタの国内生産の半分弱を占める。トヨタが海外での需要減少を理由に国内工場を停止するのはリーマンショック時以来のこと。従業員には特別休暇を付与し、給料も全額支払う。

停止期間は稼働日ベースで最短2日間だが、高級車ブランド「レクサス」を製造する子会社のトヨタ自動車九州の第1ラインは4月15日まで9日間休止する。レクサスは世界販売の4割をアメリカが占めるだけに、アメリカ市場の混乱が直撃した格好だ。

マツダも3月24日、国内の全2工場で生産調整を実施する計画を明らかにした。広島の本社工場と防府工場（山口県）において、3月28日から4月30日までのうち13日間は操業を休止するなどして、輸出車を中心に大幅な生産調整を行う。期間社員を含め、雇用を維持し、従業員には通常の給料の9割相当の休業手当を支払う。事務などの間接部門は業務を続ける。

広島にあるマツダの本社工場。マツダは国内の全2工場で4月末までに13日間操業を停止するなどして、生産調整を行う（記者撮影）

マツダの今回の停止期間は、2011年の東日本大震災（5日間）やリーマンショック時（10日間）を上回る異例の長さだ。帝国データバンク広島支店によると、マツダとそのグループ会社の製造部門の下請け企業（資本金3億円以下）は849社で、そのうち5割近くが広島県を中心とした中国地方に立地する。マツダの生産調整が長引けば、地域経済への影響も避けられない。

日産自動車も国内外の需要が低迷しているとして、国内の3工場で長期間減産することを決めた。海外向けブランド「インフィニティ」や国内向けの高級車を生産する栃木工場は4月6日～5月1日のうちの14日間、小型車を生産する追浜工場（神奈川県）は4月3日～5月1日のうちの4日間で生産を停止する。SUVなどを生産する子会社の日産自動車九州では、昼夜2交代勤務のうち、4月中の大半の日で夜勤での車両生産を取りやめる方針だ。

サプライチェーンの寸断も発生

新型コロナの影響で海外の部品生産に支障が生じ、国内工場が停まるケースも出ている。いわゆる“サプライチェーンの寸断“だ。ホンダは4輪車の狭山工場（埼玉県）で4月16～17日の2日間、生産を停止する計画だ。今後の部品調達が滞る可能性が高まってきたことが原因という。三菱自動車も同様の理由で、軽自動車を生産する水島製作所（岡山県）の第1ラインの稼働を3月27日から4月10日まで停止することを決めた。

自動車は裾野が広く、日本経済の屋台骨を支える産業でもある。国内で完成車や部品の製造に携わる従業員は約90万人。鉄やプラスチックなどの関連素材を含めると就業者数は約140万人に上る。

豊田社長はかねて「国内生産は石にかじりついてでも守る」と発言してきたが、それはあくまで平時での話だ。アメリカなど主要市場での需要減少やサプライチェーンの混乱が長引き、自動車メーカーの国内生産がストップする事態が続けば、その下請けや周辺産業を含めた国内の雇用にも大きな悪影響が及ぶ。

驚かされる、日本郵便の実態

東洋経済記者の佃 陸生（つくだ りくお）さんと言う方が、日本郵便の実態を解説していた。これからの日本、物流が重要になると言うのに、日本郵便は人員削減はおろか手当まで削減すると言う。なんて事をするのだろう。日本郵便の衣川和秀社長は、1980年に旧郵政省に入省、2007年の郵政民営化で郵政グループ入りし、2016年に日本郵政専務執行役に就いていたと言うが、高級官僚としては、華々しいというわけではなさそうで、物流の事を知らないわけではなかろう。なのにこの愚行は？　時の政権の意向を忠実に守っているのではなかろうか?

以下、佃さんの記事：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：

この4月から、正規社員と非正規社員の不合理な待遇差を禁じる「<wbr />同一労働、同一賃金」ルールが施行されますが、<wbr />私の担当する物流業界でもこの問題が大きく取り上げられています<wbr />。ECの普及によって急増している宅配便需要を支えているのは、<wbr />物流業界で働く数多くの非正規社員です。2月中旬には、<wbr />日本郵便の非正規社員が、<wbr />東京地裁に正社員との待遇差改善を求めて集団提訴しました。<wbr />日本郵便の場合、全従業員の約半分が非正規社員です。

ところが、この訴訟が単なる「非正規による待遇改善の訴え」<wbr />ではないことを、私は取材して初めて知りました。そこには、<wbr />同じ志をもって活動する数多くの正規社員の姿があったのです。

実は日本郵便は、正規と非正規の「待遇差を埋める」<wbr />という名目の下、正規社員の手当等も削減していました。<wbr />たとえば、年始手当を非正規社員にも支給する一方で、<wbr />年末手当は正規社員も廃止。<wbr />一部の正規社員に支給していた住居手当も廃止され、<wbr />扶養手当は半額に削減される予定です。

ただ、さらに丹念に取材を進めるうちに、<wbr />会社としてもどうしようもない事情があることがわかってきました<wbr />。人手不足の影響から、高騰が続く人件費。<wbr />物量は増える一方なのに、<wbr />実は物流運賃は昭和時代の水準から大きく変わっていないという背<wbr />景もあります。そんな構造問題を考えながら帰宅したある日、<wbr />自宅の郵便受けには1通の「不在通知」が…。

私の自宅への再配達のために、<wbr />配達員の労働を無駄に増やしてしまったことに罪悪感をおぼえまし<wbr />た。さらには「配送料無料」<wbr />が当たり前だと思っている数多くの利用者の存在が、<wbr />物流企業のコストを圧迫しているのも事実。<wbr />個人のごく身近な意識が、<wbr />この難しい問題を引き起こす一因になっていることをあらためて感<wbr />じたのでした。

 

担当記者：
。物流業界担当。

昭恵夫人が“桜を見る会” 花見自粛要請中に私的開催の仰天

日刊ゲンダイが3月27日号で報じていた!　『昭恵夫人が“桜を見る会” 花見自粛要請中に私的開催の仰天』と。安部首相は、自分の伴侶の勝手な行動を押さえられないのだから、首相としての資格が無い事を証明している。最早、自民党には自浄作用は働かないのだろう。

<figure>
</figure>

　疑惑まみれの「桜を見る会」。今年は中止になったが、安倍晋三首相の妻、昭恵夫人が個人的に開催していたというからビックリ仰天だ。小学館のニュースサイト「NEWSポストセブン」が26日、報じた。

　昭恵夫人が能天気に花見をしたのは今月下旬、都内某所で、参加者は以前から交流のある人を中心に１３人。モデルの藤井リナ（35）やアイドルグループ「NEWS」の手越祐也（32）が含まれていた。ほかに音楽プロデューサーら芸能関係者の姿もあったという。

　今月下旬ということは、森友問題で自殺した近畿財務局職員の手記が報じられ、都からは花見自粛の要請が出されている。

　このタイミングでお友達を集め「桜を見る会」とは……首相夫人の心構えはおろか、一般人としての良識すら欠落している。
■安倍首相「レストランの敷地内の桜で撮影」と反論

 

27日午前の参院予算委員会で立憲民主党の杉尾秀哉議員からこの件を追及された安倍首相は、「自粛が要請されていた公園での花見ではなく、レストランの敷地内の桜で写真を撮影した」と反論。さらに杉尾氏から「レストランなら問題ないのか。宴会の自粛要請が出ている中での行動として適切か」と突っ込まれると首相は、「レストランに行ってはいけないのか。（写真撮影の）その時点では、そういうことではない。自粛の中で何が求められていたのか。正確に発言をしてほしい」と悪びれずに答弁した。

　相変わらず身内には甘く、都合のいい首相だ。

 

コンパクト・カーとHEVコンパクト・カー

 

HEV車のコンパクトカーを比較してみた。トヨタのYaris、Vitz、アクア、ホンダのＦＩＴ、日産のＮＯＴＥの5車種。日産のＮＯＴＥは、ＨＥＶ車で、電池を使わず、ガソリンエンジンで電気を起こすと言うもの。又、5車種とも、細かなモデルが提供され、諸元が多少異なるが、大差ないとみなせる。

5車種とも、激しい販売合戦を繰り広げていて、それなりの売上を出しているようだが、値段の１，２割安いエンジン車の方が売れ行きが良いとは言うが、地球温暖化や、燃費がガソリン車より3割は良いＨＥＶ車を選んで欲しいものだ。

コンパクト・カーを買うのであれば、ＨＥＶ車のホンダのＦＩＴ，トヨタのアクア、日産のＮＯＴEの3機種は甲乙つけがたい。結局、実勢価格や販売店のサービスあるいは出材の好み等で決める事になるのだろう。Ｌｉ電池を動力源として使っていない日産のＮＯＴＥのＨＥＶ車（ｅ－ＰＯＷＥＲ）がもしかしたら維持費を考えると、尤も経済的かも。他のＨＥＶ車は、４ＫＷH程度のＬｉ電池を補助動力源として使っており、走行距離依存ではあるが、通常6年毎に数十万円掛けて入れ替えなければならないから。

１　トヨタｙａｒｉｓ

　

ガソリン車　　価格1,455,000円（税込）　燃費　２０．２Ｋｍ／ＬJC08

ＨＶ車　　　　価格2,130,000円（税込）　燃費　３８．８Ｋｍ／Ｌ（WTLC郊外）

２．トヨタ　Ｖｉｔz

ガソリン車　　価格1,203,400円　　　燃費24.0km/L(JC08)

ＨＥＶ車　　　価格1,853,500円　　　燃費34.4km/L(JC08)

 

３．ホンダ　ＦＩＴ

ガソリン車　　価格1,557,600　　　　燃費24.2ｋｍ／Ｌ(JC08)

ＨＥＶ車　　　価格2,068,000　　　　燃費38.6Ｋｍ／Ｌ(JC08)

 

4．トヨタ　ａｑｕａ

ＨＥＶ車　　　価格1,818,300円　　　燃費38.8Km/L(JC08)

 

５．日産　ＮＯＴＥ

ガソリン車　　価格1,766,600円　　　燃費23.4 km/L（JC08)

ＨＥＶ車　　　価格1,937,100円　　　燃費37.2Km/L（JC08)