サンダーバードとは・・・
21世紀の世界は科学技術がめまぐるしく発展し、人類にとっては夢のような世界であった。しかし、その科学技術はひとたび事故を起こせば逆に大惨事となる危険性をはらんでいる。そのような時代背景の中、西暦2065年、元アメリカの宇宙飛行士で世界的な大富豪、ジェフ・トレーシーによって国際救助隊（IR-International Rescue organization）が秘密裏に設立される。ひとつの国や救助組織では対応できない大惨事から人々を救出するためである。国際救助隊は公的なものではなく、あくまでもジェフ・トレーシーとその家族らによって構成される私的な組織である。主たる活動は、その名の通り“人命救助”。
最新鋭の科学技術によって開発されたスーパーメカ“サンダーバード”を駆使して、災害や事故、あるいは犯罪によって危機に直面した人々を救う。活動の拠点となる基地は、南太平洋上に浮かぶ絶海の孤島、トレーシー島。悪用を避けるため、その詳細は絶対の秘密とされている。ジェフの指揮のもと、ブルーの制服に身を包み、サンダーバード・メカに乗り込むのがジェフの5人の息子達、スコット、ジョン、バージル、ゴードン、アランだ。彼らの知恵と勇気に満ち溢れた活躍を描くのが、『サンダーバード』である。
『サンダーバード』は、英国TV界の名匠ジェリー・アンダーソンの代表作にして、スーパーマリオネーションの最高傑作。人形の独特な動きと、近未来的なマシンのフェティッシュなまでに徹底したメカ描写によりTV界の常識を塗り替えたとも言われる人気番組で、劇場用長編版も2本製作され、2004年には実写版でリメイクもされた。
日本においても幾度となく再放送され、その人気は不動のものであり、大手模型メーカーの今井科学が1966年に発売を開始した『サンダーバード』の関連商品は大ヒットとなり、社会現象にもなった。
【田中康夫 にっぽん改国】
人の体温が感じられる１億総中流社会を
「あなたから尊敬される国にする。私は守るべき人を間違えない。」の副題を冠し、「日本『改国』宣言―新党日本の地上十策」を２７日夜、「自由報道協会」で発表しました。
（１）藻から石油を生む「オーランチオキトリウム」実用化で日本発の日の丸エネルギーを確立！
（２）廃炉こそ新しい公共事業！ フクイチ被災者に仕事と住居を保証・提供する複数の「新しい町」を！
（３）益税・損税の不公正を正すインヴォイス導入＆法人税の外形標準化で公正＝フェアな税収増を！
（４）世界６番目の面積を誇る海洋大国ニッポンを護る「領土・領海部」設置で縦割り行政打破！
（５）ＡＳＥＡＮ＋６で自由貿易協定を結び、その上で同盟国アメリカとも協調する通商国家ニッポン！
（６）無利子・非課税国債の発行でタンスに眠る預金を子供・孫世代に非課税で渡し、消費を拡大！
（７）超少子・超高齢社会に相応しい“老保一元化”の宅幼老所と小中学校３０人学級を全面導入！
（８）裁量行政から脱却するベーシック・インカムとベーシック・ワークで社会福祉を充実！
（９）地元雇用を創出する安心・安全の鋼矢板堤防と木製ガードレールで新しい地域密着型公共事業！
（１０）天変地異に直面した地域へ真っ先に駆け付ける国際救助隊「サンダーバード隊」創設！
机上の空論を掲げて船中で悪酔い気味な集団に敬意＝オマージュを捧げ、実態に即した施策の実行で、疲弊した日本の制度を根底から刷新すべく、地に足を付けた「地上十策」です。
詳細な説明は今週末にアップする新党日本のホームページを御覧頂くとして１項目だけ、筑波大学の渡邊信教授が発見したオーランチオキトリウムを解説。生き馬の目を抜く欧米の巨大石油企業が特許購入したいと擦り寄るも一蹴し、これぞ日の丸印のエネルギーと意気込む彼の研究を国家プロジェクトとすべき。
「３・１１」後、最初に開催された予算委員会（昨年４月２９日）で提言し、昨年末にも公邸で提言するも、「間違いだらけの決断」に酔い痴れる御仁の政権は残念ながら無反応。僕が小学２年生だった東京オリンピック開催の１９６４年、東海道新幹線が開通し、その前年には黒部ダムが完成。星霜を経て「『脱ダム』宣言」を発する僕は当時、日本は凄いと心を躍らせたものです。
人間の体温が感じられる一億総中流社会を再興すべく「発想を変え・選択を変え・仕組を変え」る決断こそが今、求められています。「私は守るべき人を間違えない。あなたから尊敬される国にする。」長いものに巻かれない気概を抱いて奮闘します。
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生活の党
【Ⅰ、憲法：いのち、暮らし、平和を守る基本理念を堅持する】
日本国憲法の国民主権、基本的人権の尊重、平和主義、国際協調という４大原則はあらゆる法律の根幹として、「いのち」、「暮らし」、「平和」を守ることに多大な貢献をしてきた。こうした憲法の基本理念・原理は、現在でも守るべき普遍的価値であり、引き続き堅持する。その上で、時代の要請を踏まえ、国民の合意があるならば、国民の権利、国連の平和活動、国会、国と地方、緊急事態等の関係で一部見直し、加憲する。
1．第96条の改正手続規定を堅持
•国民主権から発する四大原則の安易な改正を認めないという日本国憲法の趣旨（硬性憲法）から、現行の改正手続規定（96条）は、堅持する。
2．新しい人権を規定
•「プライバシー権」・「知る権利」について、その内容を明確にして憲法に規定する。
•国による「環境保全の責務」を憲法に規定する。
3．平和主義に基づき自衛権を行使
•日本国憲法の平和主義に基づき自衛権及び自衛隊については、現行の規定（9条）を堅持する。
4．国連平和活動への積極参加
•国連の平和維持活動に自衛隊が参加する根拠を規定する。国連の平和維持活動への参加に際し、世界平和のために積極的に貢献する旨を規定する。
5．国会の行政監視機能の強化
•会計検査院を改組しつつ、国会の付属機関と位置づける。政府に対する行政監視機能をさらに実効的なものとするため、国会の少数者調査権の規定等により国会の民主的行政監視機能を強化する。
6．国と地方の権限の明確化
•地方公共団体が真に必要な施策を自らの判断と責任において策定・執行できるようにするため、国の役割を国家の根幹に関わる事務に限定するなど国と地方の役割分担及び権限配分の基準について明記する。
7．緊急事態の規定を整備
•緊急事態に際し、対応策を迅速かつ適切に推進することができるよう、内閣による緊急事態宣言の根拠規定その他の緊急事態の際、民主的統制を確保し対処するための規定を整備する。
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