@1854年ペリー来航から日本は開国へと向かう。260年以上も続いた徳川鎖国時代から新たな時代(明治)への動きを薩長土肥の志士が尊王攘夷、倒幕等できっかけを作った。当時の老中阿部正弘の決断、現代の自由貿易・グローバリズムへの舵を切る相当強力なリーダーシップを発揮した。イギリス、フランス、オランダ、スペインにさらにアメリカの植民地政策が絶頂期、国内の反対も多い中日本の政策は素晴らしい判断だったと思う。逆にアメリカペリー艦隊からの砲撃(戦争)になった場合どのような日本になっていたのか想像しがたい。 が戦力的に日本はアメリカの植民地になっていたことだろう 驚くべきことは、当時の幕府内での海外情報が相当正確な情報によって判断できたことも素晴らしいと思う。
- パーマー・アーロン(1778−1863)法律家、日本開国論立案者
- ペリー・マチュー(1794−1858)日本開国交渉
- クレイトン・ジョン(1796−1856)第18代米国務長官、開国推進
- ウエブスター・ダイニエル(1782−1852)第19代米国務長官、大統領新書
- ハリス・タウンゼント(1804−1878)初代日本総領事、日米通商締結、玉泉寺
- ウイリアムス・サムエル(1812−1884)宣教師、ペリー通訳
- シーボルト・フィリップ(1796−1866)オランダ医官、地図収集家
- アメリカの捕鯨(19世紀初頭)鯨油=需要が高く灯火以外には潤滑油、石鹸、塗料、繊維加工に利用された 当時アメリカ捕鯨船は722隻、資産は93億5百万ドル、売上51億ドルと巨大産業だった
- 英国は1700年代以降支那産の茶輸入の「中毒」で1800年には1万1千トン輸入した、代わりに阿片密売を1800年代に年間1200トン、90万人の常習者がいたと推定された
- 清政府は阿片の密貿易を取り締まるためイギリス居住区の食料、水を停止、戦争へとつながった。 英国商会、ジャーディン・マセソン商会が関与していた
- アヘン戦争の終結「南京条約」では清政府は賠償金2千百万ドル、香港島の割譲、廃棄した阿片の賠償、5港の開港とイギリス両耳の居住権等を認めた
- 「感応寺」徳川家斉建立を破却、将軍には55人の子女がおり莫大な費用と大奥の隠れ蓑的存在の寺は不要となった(江戸の菩提寺は芝増上寺、上野寛永寺)
- アメリカ大使館(元牛久藩邸)、ホテルオークラ(元川越藩邸)
- 江戸時代のベスト書籍「校刻日本外史」は明治までに30万冊販売
- マカオ宣教師ウイリアムスの「チャイニーズリポジトリー」ではラゴダ号の米国漂流民15名が日本の役人に野蛮な事(真相は真逆)をされた記載を理由にパーマーが日本開港論を提唱し、賠償、費用負担、開港等を迫った(真意は自国の捕鯨業の保護の為、日本開港を企てた)都合の良い虐待説を作り対日戦争を計画した
- アメリカ、国としてよりも企業としてカルフォニアと中国を結ぶ航路を優先しており、その補給拠点として日本開港を名指しした
- 植民地政策でイギリスは1851年までに多くの軍港(植民地)ジブラルタル、マルタ、ボンベイ、トリンコマリー、モーリシャス、アデン、香港、シドニー、ハワイ、バルパライソ、ブエノスアイレス、リオデジャネイロ、ジャマイカ、アンディグア、バミューダ、ハリファックスをもており軍船も1871年の37隻が1849年には129隻に増えた
- アメリカはカルフォニアをメキシコから奪った(1848年)、サクラメントの金鉱で大規模な人口移動を起こした
- アメリカは1851年ペリーを任命、支那との交易を中心にシーレーンの拠点として日本の開国を望んだ、ペリーの娘婿はロスチャイルド家やアメリカ・ヨーロッパ産業界とのコネクションを持っていた
- 26歳で老中となった阿部正弘(福山藩主、18歳で藩主となる)が有数な人材を集め幕府の延命と国防に奮闘した。オランダ、出島からの情報でアメリカ、イギリスの動きを察知しておりペリー艦隊(1853年7月8日浦賀に入港)4隻、その後契約する為に大戦隊10隻、236門、3125名を率いていたが、実際には9隻128門、1985名で再来。献上品として4分の1の蒸気機関車、モールス電信機、砲車を送った
- 通商に反対する徳川斉昭、林大学守等を振り切り1854年7月14日条約締結、下田、函館の開港を容認、その他第11条のEither or Bothの翻訳が不鮮明のまま行使、通商は二の次に
- 翌年の1855年ペリー死去、1857年老中阿部死去した
- アメリカとの通商は戦艦建造で幕府は「観光丸」400トンをオランダ東インドから取得、25隻を建造、オランダからの技術も続いた
- アメリカ「ラッセル商会」は19世紀最大の犯罪組織で世界的なドラッグディーラ、秘密結社組織スカルアンドボーンズを創設・27代大統領等プリンストン大学、コロンビア大学等に寄付している。会員ではジュージ・ブッシュ元大統領等も含まれている