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米国で高収入、ストレス減の職業（転職）のリストアップ

2025-01-04 07:51:58 | 世界の常識（平均値など）
＠『低ストレスながら「高収入」が期待できる職業トップ15　2025年版、米国』Forbes記事。日本も今後生成AI/AIエージェントの活性化で仕事の効率化、短縮化、最悪の場合リストラになる可能性が大となります。そこで選ばれたこの調査資料は参考になるかも知れない。どれも学歴重視だが、専門家としての熟練者になれば可能性が高い近未来の安定職業だ。
1. 水資源の専門家：15万7740ドル（約2480万円）、8万6300人、8%、学士号
2. 天文学者：14万9530ドル（約2350万円）、2万3500人、7%、博士号または専門職学位
3. アクチュアリー（保険数理士）：12万ドル（約1890円）、3万200人、23%、学士号
4. 環境エコノミスト：11万5730ドル（約1820万円）、1万7500人、5%、修士号
5. 数学者：10万4860ドル（約1650万円）、3万4800人、11%、修士号
6. コンピューターシステム・アナリスト：10万3800ドル（約1630万円）、52万7200人、11%、学士号
7. 燃料電池エンジニア：9万9510ドル（約1560万円）、29万1900人、11%、学士号
8. リモートセンシング科学者・技術者：9万2580ドル（約1460万円）、2万6000人、5%、学士号
9. 地理学者：9万880ドル（約1430万円）、1600人、3%、学士号
10. 交通プランナー：8万1800ドル（約1290万円）、4万5200人、 4%、修士号
11. 鉄道車両修理工：6万1000ドル（約960万円）、2万2600人、9%、高卒または同等
12. テーパー（テープ貼り職人・塗装目減り仕事）：5万7010ドル（約900万円）、13万6600人、3%、学歴不要
13. ポンプ操縦者：5万4690ドル（約860万円）、1万1700人、5%、高卒または同等
14. タイヤ技術者：5万4080ドル（約850万円）、2万700人、3%、高卒または同等
15. クラフト・アーティスト：5万2910ドル（約830万円）、5万4000人、3%、学歴不要

税金と権力、税務署と企業『トッカン特別国税徴収官』

2025-01-03 07:47:56 | ビジネス小説
＠世間には道理が合わない事、事実が多分にある。それは権力、金、コネなどによって捻じ曲げられ一部のものだけが徳をする世の流れだ。現実でも多くの政治家の闇金、裏金、帳簿に載せない献金・横流し現金など権力を振える上に行けば行くほど隠されたものが多く、暴露、露見しても知らんふりを通す輩が増えた。道徳観が薄くなり始めた日本は「今がよければそれで良し」「世間が知らなければどこまでも悪を続ける」「悪を悪とも思わない、罪を罪とも思わない」「見て見ぬ振りして自分が徳（無害であれば）をすれば良しとする」本書の魅力は新米の滞納者への税金徴収する徴収官と上司とのやりとりから始まる税務署の見方、捉え方、考え方、納税者を救う相談など参考になる、一番「犯罪」が多いものはなんと「脱税」だという。初耳、税務署では「滞納処分停止」から「徴収の緩和制度」と言うものがある、生活に困窮している人々への相談にも乗ると言う事らしい。
『トッカン特別国税徴収官』高殿円
「概要」カフェの二重帳簿疑惑や銀座クラブの罠に特別国税徴収官付きの新米徴収官が体当たり!
ー「カフェ」の脱税をしている主に目をつける
    学生が多く利用するカフェで金を捻出、車、女に貢ぐ程の手口、隠し金を探す
ー「ナイトクラブ」の美人主に目をつける
    羽振の良いクラブだが滞納する主を見張ると意外な人物との接点が出てくる。それは税務署にとっても許し難い判断となるが、その発端に巻き込まれた新米徴収官が上司と共に調査をしつこくすると新たに意外な事実が浮き上がる。それは世間の利害関係がズレた状況を浮き上がらせる。権力と金、人脈とコネ、規制と緩和密談など世の中の捻くれ事実が浮き上がる。
ーユニーク冗談話、ストーリーも多く、税務の仕事そのものを理解するにも楽しく拝読できる。


日本のハッカー対策（電波通信機能）に疑問

2025-01-01 12:55:40 | 世界の不思議・出来事
＠『アメリカ政府が中国製通信設備の撤去に30億ドルを投じることが決定』GigaZine記事。米国は4700億円かけて撤去するというが、日本は大丈夫なのか。「スパイ天国」だと言われる日本では政治家が呑気だから有事の時になって慌てるのだろうが、日本こそ電波通信に配慮しておく必要があると、つくづく思う。来年以降防衛費増強と言っているが通信・電気電波障害が起きたら何一つ対応できない（被災地での復旧実績を見て）のではないか心配だ。さらに、
記事では「中国政府に関連するとされるハッカー集団の脅威が顕在化しており、中国製の通信設備の潜在的リスクに対処する必要が生じています」などハッカー被害が頻繁に起きている状況から個人情報の漏洩以上に通信機能停止、「知らぬ間に乗っ取り」が怖い。先日のFacebook等のハッカー（昨日投稿した記事）は今年さらに拡大すると予測される。