「新聞は出て行け、TVは前に来い」40年ほど前の佐藤栄作首相の発言である。これが現在「TVは出て行け、ネットは前に来い」になっている。歴史は繰り返されるということか。
技術が如何に進んでもそれを運用するのは人間である。人間が進歩しなければその技術から生まれる現象は変わらない。
「進歩的文化人」などと理解不能な左翼学者を「その道の権威」と祭り上げ自分たちに都合が悪い情報は葬ってきたマスコミ。
今回もTBSが「ネット依存症」みたいな報道をおこなっていたが、新聞が「TVを見るとバカになる」と報じていたことと似ている。
確かに「ネット依存症」と言われる事象もある。しかし、新聞やTVが「日本国民の方を向いていない」事をネットは暴き出した。複数の記事を容易に読み比べでき、情報発信の独占と言う新聞・TV・ラジオなどの既得権を崩壊させた。
政治家の会見もネットで既存マスコミより先に報じられ、オリジナル動画を何度でも好きな時に観ることができる。左翼プロパガンダや中韓のプロパガンダに偏向してきた新聞やTVなどはその影響力を著しく喪失した。
新聞は販売部数と出版部数とが異なる事が表ざたになり、その広告メディアとしての価値が広告主に問われはじめた。TVもTV局の対応がネット上で叩かれ広告主がスポンサー契約を降りる事が起き始めた。フジTVの4月以降のスポンサー埋まったのだろうか?他人事ながら心配になる。
既存マスコミの方が許せないのが、ネット人口は今後増加しても減ることはない。更にネットが出来ない、新聞やTVなどからしか情報を入手する術がないデジタル難民は、自然の摂理からすると減っていく。
左翼に牛耳られた新聞やTVなど、視たい国民はそれこそ少数派であり、ネットにより既存マスコミへの中韓の食い込まれ方を知るに益々国民の「信」を失う。
「信」を失ったマスコミが幾ら叫ぼうとも国民は離れていく。TVの黎明期を思い出せばよい、今度はTV斜陽の時代が始まったのだ。