以下の章は日本国民のみならず世界中の人達が再読しなければならない。
いま再び、ＪＲ東海のリニア新幹線に携わる一チーム約30人の日本人技術者を高額で引き抜き、「中国製」と称するリニア新幹線を開発中…これらリニアの超電導、電磁技術は、そのまま軍事技術に転用が可能、と題して2020-09-03に発信した章を段落等を修正して再発信する。
以下は月刊誌Hanada今月号に、自制が利かない「手負いの龍」習近平、と題して、掲載された湯浅博の論文からである。
私が、静岡県知事の川勝は唾棄すべき男、売国奴に等しい野郎であると怒りを感じている事は、御存知の通り。
日本の世界最高の技術の結晶の一つであるリニア新幹線が愈々工事開始となってから以降に起きている事が、今、やっと線になって見えて来た。
工事を遅らせたい勢力が暗躍している結果として起きている事象だったわけである。
日本の社会に、どれほど中国の工作が成されているかを証明している事象。
先ず検察が何故かゼネコン摘発に動いた。
この事に対して本欄が疑義を呈した事は既述の通り。
検察を動かしたのは誰なのか？
次に、御存知の、毛沢東語録が愛読書だという名うての親中派である静岡県知事の川勝が、工作を働く国が利用する似非モラリズムの極みである環境を持ち出し、天竜川の水源が枯れる等と難癖をつける横やりを入れて、終に、あれほど長年かけて決定したリニア新幹線の竣工を遅らせた。
これらの事象の背後にある真相について、私が推測として書いた事が、全くの事実だった事を、昨夜、冒頭の論文を読んでいて知った。
前文省略
見出し以外の文中強調は私
リニアチームを引き抜き
レイＦＢＩ長官も、中国は技術革新への努力の積み重ねを省略して、「アメリカ企業から知的財産を盗み出し、その被害者となった企業と対抗する」と指摘する。
優秀な人材を海外から好待遇で集める「千人計画」を使って科学者を誘惑し、アメリカの知識や技術を本国に持ち帰らせようとする。
中国はたとえ機密情報の窃盗や輸出規制の対象であったとしても、手段を選ばない。
盗み出した技術を駆使して製品を世界に売り込み、その技術を生み出したアメリカ企業を廃業に追い込んで市場を奪取するというえげつなさだ。
そうした例は、残念ながら日本でも散見される。
日本の新幹線技術という知的財産を中国が入手し、これをそっくりマネして「中国固有の技術だ」と偽って世界に売り込んだことはよく知られている。
いま再び、ＪＲ東海のリニア新幹線に携わる一チーム約30人の日本人技術者を高額で引き抜き、「中国製」と称するリニア新幹線を開発中だ。
これらリニアの超電導、電磁技術は、そのまま軍事技術に転用が可能だという。
国家基本問題研究所の企画委員、太田文雄元海将によると、これらの技術が安価で連続発射可能なレールガン（電磁加速砲）や空母の電磁式カタパルト（航空機射出装置）に利用できる。
＊先日、中国が3隻目の空母を竣工した。初めて電磁式カタパルト（航空機射出装置）を装備した、とのニュースが流れた。米国が指摘した様に、日本の技術が利用された事を、日本の政治屋達と、中国の工作下にある朝日新聞等や、NHKは、ただの一言も報道しなかった。似非モラリズムで死にかかっている国であると言っても全く過言ではない。愚劣の極みである。＊
やがて、そうした高度技術の兵器が日本列島に向けられる日がやってくる。
もう既にその兆候が日本領海を含む海域での中国艦船の行動に現れている事は看過できないと、まともな国民は思っている。国賊と言っても過言ではない政治屋達とメディアが、何故か黙っているだけで。彼らが黙っている理由が中国に仕掛けられたハニー・トラップやマネー・トラップに依るからだとしたら、余計に目も当てられない惨状である。＊
また、トヨタ自動車が中国企業と共同開発することになった燃料電池車の技術も、やはり静かに潜航する潜水艦エンジンに転用できる。
たしかに中国の巨大市場は無視できないとしても、目先の経済利益のために、どんなに国益を喪失していることか。
また、中国では進出外国企業内であっても、一定数の党員がいれば共産党の支部として”細胞”を抱えることが義務付けられている。
企業活動のすべてが監視され、技術開発のすべてが筒抜けなのである。
なるほど習近平政権は、軍事的強制、強奪的な外交、不公正な貿易、国際法の無視、サイバー攻撃、そして様々なスパイ活動とやりたい放題だった。
習主席の目標はただ一つ、建国100年にあたる2049年までに「諸民族のなかに聳え立つ」という夢の実現のためである。
それがパンデミック禍をきっかけに、中国共産党の反文明的な無作法が炙り出された。
トランプ政権はその中国共産党に対して、これまでの「戦略的競争」という定義からギアを一段上げて、「戦略的脅威」として動きを加速させている。
中国がトランプ大統領その人の統治能力を軽く見たとしても、その国力と米軍の意思と能力を見くびらないほうがよい。
米中対立がここまでくると、衝突は偶発的に起こるかもしれず、時には中国の脆弱性を積極的に突くこともある。
アメリカの歴代政権の中国に対する善意の「関与政策」を対中抑止戦略にシフトさせることは、いまやワシントンの外交エリートの暗黙のコンセンサスである。
したがって、11月の大統領選挙で民主党のバイデン政権が誕生したとしても、アメリカの対中強硬策は変わらない。
以下は月刊誌Hanada今月号に、自制が利かない「手負いの龍」習近平、と題して、掲載された湯浅博の論文からである。
私が、静岡県知事の川勝は唾棄すべき男、売国奴に等しい野郎であると怒りを感じている事は、御存知の通り。
日本の世界最高の技術の結晶の一つであるリニア新幹線が愈々工事開始となってから以降に起きている事が、今、やっと線になって見えて来た。
工事を遅らせたい勢力が暗躍している結果として起きている事象だったわけである。
日本の社会に、どれほど中国の工作が成されているかを証明している事象。
先ず検察が何故かゼネコン摘発に動いた。
この事に対して本欄が疑義を呈した事は既述の通り。
検察を動かしたのは誰なのか？
次に、御存知の、毛沢東語録が愛読書だという名うての親中派である静岡県知事の川勝が、工作を働く国が利用する似非モラリズムの極みである環境を持ち出し、天竜川の水源が枯れる等と難癖をつける横やりを入れて、終に、あれほど長年かけて決定したリニア新幹線の竣工を遅らせた。
これらの事象の背後にある真相について、私が推測として書いた事が、全くの事実だった事を、昨夜、冒頭の論文を読んでいて知った。
前文省略
見出し以外の文中強調は私
リニアチームを引き抜き
レイＦＢＩ長官も、中国は技術革新への努力の積み重ねを省略して、「アメリカ企業から知的財産を盗み出し、その被害者となった企業と対抗する」と指摘する。
優秀な人材を海外から好待遇で集める「千人計画」を使って科学者を誘惑し、アメリカの知識や技術を本国に持ち帰らせようとする。
中国はたとえ機密情報の窃盗や輸出規制の対象であったとしても、手段を選ばない。
盗み出した技術を駆使して製品を世界に売り込み、その技術を生み出したアメリカ企業を廃業に追い込んで市場を奪取するというえげつなさだ。
そうした例は、残念ながら日本でも散見される。
日本の新幹線技術という知的財産を中国が入手し、これをそっくりマネして「中国固有の技術だ」と偽って世界に売り込んだことはよく知られている。
いま再び、ＪＲ東海のリニア新幹線に携わる一チーム約30人の日本人技術者を高額で引き抜き、「中国製」と称するリニア新幹線を開発中だ。
これらリニアの超電導、電磁技術は、そのまま軍事技術に転用が可能だという。
国家基本問題研究所の企画委員、太田文雄元海将によると、これらの技術が安価で連続発射可能なレールガン（電磁加速砲）や空母の電磁式カタパルト（航空機射出装置）に利用できる。
＊先日、中国が3隻目の空母を竣工した。初めて電磁式カタパルト（航空機射出装置）を装備した、とのニュースが流れた。米国が指摘した様に、日本の技術が利用された事を、日本の政治屋達と、中国の工作下にある朝日新聞等や、NHKは、ただの一言も報道しなかった。似非モラリズムで死にかかっている国であると言っても全く過言ではない。愚劣の極みである。＊
やがて、そうした高度技術の兵器が日本列島に向けられる日がやってくる。
もう既にその兆候が日本領海を含む海域での中国艦船の行動に現れている事は看過できないと、まともな国民は思っている。国賊と言っても過言ではない政治屋達とメディアが、何故か黙っているだけで。彼らが黙っている理由が中国に仕掛けられたハニー・トラップやマネー・トラップに依るからだとしたら、余計に目も当てられない惨状である。＊
また、トヨタ自動車が中国企業と共同開発することになった燃料電池車の技術も、やはり静かに潜航する潜水艦エンジンに転用できる。
たしかに中国の巨大市場は無視できないとしても、目先の経済利益のために、どんなに国益を喪失していることか。
また、中国では進出外国企業内であっても、一定数の党員がいれば共産党の支部として”細胞”を抱えることが義務付けられている。
企業活動のすべてが監視され、技術開発のすべてが筒抜けなのである。
なるほど習近平政権は、軍事的強制、強奪的な外交、不公正な貿易、国際法の無視、サイバー攻撃、そして様々なスパイ活動とやりたい放題だった。
習主席の目標はただ一つ、建国100年にあたる2049年までに「諸民族のなかに聳え立つ」という夢の実現のためである。
それがパンデミック禍をきっかけに、中国共産党の反文明的な無作法が炙り出された。
トランプ政権はその中国共産党に対して、これまでの「戦略的競争」という定義からギアを一段上げて、「戦略的脅威」として動きを加速させている。
中国がトランプ大統領その人の統治能力を軽く見たとしても、その国力と米軍の意思と能力を見くびらないほうがよい。
米中対立がここまでくると、衝突は偶発的に起こるかもしれず、時には中国の脆弱性を積極的に突くこともある。
アメリカの歴代政権の中国に対する善意の「関与政策」を対中抑止戦略にシフトさせることは、いまやワシントンの外交エリートの暗黙のコンセンサスである。
したがって、11月の大統領選挙で民主党のバイデン政権が誕生したとしても、アメリカの対中強硬策は変わらない。
