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クリントン大統領と江沢民時代より関係深化が加速…主従が徐々に変わっていった…アーカンソーの州知事時代から、クリントン夫妻はズブズブのチャイナゲート

2025年01月22日 08時09分15秒 | 全般
ところが、クリントン大統領と江沢民時代より関係深化が加速され、主従が徐々に変わっていったと考えられます。
2019年01月07日

中国マネーが今後も『ニューヨーク・タイムズ』などメディアを縛るだけの金を出せるのか、疑問がある。と題して2018-11-02に発信した章が、今、アメーバで検索数の上位にランクされている。
以下は前章の続きである。

中国共産党政府を潰す戦争
河添
私は組織ウンヌン以前に、巨大資本家が権力であり、その“意思” が政治家をつくったり持ち上げたり、票田につながる組織や団体、メディアを操り、果ては世界世論まで動かし、人々の心を洗脳していくと考えています。
高山さんがおっしゃるCPIでも、コミンテルン残党でもいいんですが、組織力と人材、人員が確保できるのは、まず資本力です。
そもそもなぜ、ナショナリストの政治家、保守活動家が全世界的に弱いかといえば、巨大資本家によるサポートが、ほぼないからでしょう。
アメリカでなぜ、中国共産党の工作が深く広く刺さり込んだかといえば“赤くて不透明な巨大マネー”と人材でアメリカの政官財、アカデミー界を工作してきたからです。

高山
トランプが言うフェイクメディアは、中国に買われたという意味なの?
河添
メディア買収は一つの露骨な方法ですが、広告主の株を大人買いして、共産党員を取締役などで送り込めば間接コントロールが可能です。 
ジェノサイドに明け暮れてきた中国の真実が人道的なフリが上手い世界の大メディアから暴露されなくなった、その最大の理由はだから赤く薄汚いマネーの威力です。
それと大メディアは、おしなべてマルキスト仲間だからでしょう。 
アメリカの政界は、高山さんが先におっしゃった通り、主従が明確なチャイナゲートを続けてきたつもりだったのでしょう。
ところが、クリントン大統領と江沢民時代より関係深化が加速され、主従が徐々に変わっていったと考えられます。
そもそもアーカンソーの州知事時代から、クリントン夫妻はズブズブのチャイナゲートでした。
習近平の中国は、世界においての宗主国のつもりなのです。
パックス・ブリタニカならぬ、パックス・チャイナ気分です。

高山 
これ以上、のさばらせないよう、トランプ政権が立ち上がった。
河添
米中貿易戦争との表現で矮小化されていますが、中国共産党政府を潰すための戦争を始めたと考えられます。
五年、十年続く可能性があるのかなと。
英国も同じです。
2016年5月、エリザベス女王様が園遊会で、前年に訪英した習近平一行を、「ルード(非礼)」とおっしゃいました。
BBCでわざと声を漏らさせたのです。
あ、ゴングが鳴ったなと。
英連邦のオーストラリアは、ターンブル前首相の息子の嫁が、江沢民に近い父親を持つ中国出身者とされ、親中的な発言が目立ちました。
ところが、最近は中国警戒モードに転じています。

高山
中国マネーが今後も『ニューヨーク・タイムズ』などメディアを縛るだけの金を出せるのか、疑問がある。
早めに人民元の暴落が始まって中国マネーが枯渇するんじゃないかと思うけど。

河添 
中国共産党の幹部らは、アメリカに逃げ込んだりしているけれど、数十億ドルを偽名口座に隠し持っていたり、愛人名で不動産資産に化けていたり。
突きとめて、大統領令でガンガン凍結できないものかなあ。

この稿続く。

*2025/1/22
私はNHKのニュースは努めて見ないようにしている。
理由は言うまでもない。
だが昨夜は、少し19時のニュースをながら見し、桑子が臆面もなくリードしているクローズアップ現代の始まりをながら見した。
トランプが就任式と同時に、見事に、世界に政治家とはいかなるものか、公約を守るとはいかなることか、を、これ以上ないほどに世界に明らかにしてくれたからである。
ところがNHKは、案の定、中国や朝鮮半島に浸食されてしまっている実態を曝け出していた。
テレビは映像である。
司会を務めている女子アナと称する人間たちの表情で彼らの実態は全て明らかなのである。
本来なら、終に、世界が正常化される。
似非モラリズムの時代が終わる、etc.
彼らが、中国に飼育されていない、自虐史観の塊ではない、GHQに洗脳されていない、日本の有名大学を支配している左翼小児病の患者でなければ、喜色満面で、報道しているはずなのである。
ところが実態は昨夜の通り。
負け惜しみ以前の醜悪さで、彼らは、世界の何処の国にも存在している、貧困層の、幾人かに、付け焼刃の取材による映像を流して、トランプを批判したつもりでいる。
左翼小児病が、どれほど人間を低能に愚劣にするかの見本がNHKの報道部である。
ここの出身者で、東大卒だけが売りの大越は、今、彼らの思想の本家であるテレビ朝日で司会している。
この男も、NHKと全く同様の、付け焼刃の米国取材で、自らインタビューしているだけの、貧困層の存在を、トランプの問題、トランプが米国を分断化しているかのような映像を流していた…チラ見した私は、即座にチャンネルを変えたが。
米国の分断を齎したのは、他でもない似非モラリズムのメッカにして、完全に中国に飼育されてきた民主党・・・何しろ、近年の民主党大統領は、中国マネーやウクライナ賄賂等でズブズブだったのだから。
バイデンなぞは、習近平と「鉄の兄弟」だっただけではなく、息子共々、1,000億円で釣り上げられた、史上最悪の政権だった。
だから、この男は、岸田に「中国が(習近平が)高市は絶対にダメだと言っている=私の意向も同じだ」と告知し、石破政権を誕生させたのである。
石破政権が中国の(習近平の)意向だった事は、石破政権そのものの現在の行動が証明している。
NHKは、現在の放送料から、報道やバラエティ番組を見ない(見たくない)視聴者に対しては、その割合を差し引いて徴収すべきである。
対象者には、それらの番組が見れない様に網をかければ良いだけの事なのだから。


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