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ＴＢＳが反日的報道をする理由を知っていますか？ 元ＴＢＳ社員の独り言 「うちの局がこんなになってしまった経緯をお話しましょう」
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以下は、辻本の以前の「私は国壊議員や…」発言の全文を確認しようとして検索中に発見した記事である。
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Raglan Road - Luke Kelly / The Dubliners cover
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Fun.: We Are Young ft. Janelle Monáe [OFFICIAL VIDEO]
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Florence + The Machine - Dog Days Are Over (Lyrics)
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Vance Joy - Fire and the Flood Lyric
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ドイツ国内には、日本の〈反日日本人〉のように、独善的な動機で祖国を貶める〈反独ドイツ人〉がいない。これには、メディアもふくまれる
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Florence + the Machine - Shake It Out (Lyrics)
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Top 10 real-time searches 2021/6/22, 15:00
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First Day of My Life - Bright Eyes cover
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Solsbury Hill - Peter Gabriel cover
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習近平の独裁政治は崩壊しないと愚かな頭脳で諦念している論説が最も習近平を助けるのである
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Japan, the U.S., and Europe must form a new international organization
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This reporter needs to read the editorial I wrote in a fit of rage when the Wuhan virus struck
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We look forward to unlimited support from people all over the world.
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If I Could Build My Whole World Around You - Marvin Gaye and Tammi Terrell cover
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Top 10 real-time searches 2021/6/23, 0:20
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Top 50 searches for the past week 2021/6/23
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光愛病院は、日本赤軍支援グループの拠点、巣窟だった。また辻元の内縁の夫、北川が経営する「第三書館」という出版社は
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Top 10 real-time searches 2021/6/22, 21:46
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「マグロ学 一生泳ぎ続ける理由とそれを可能にする体の仕組み」中村 泉著
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世界中で同様の工作が行われていて彼らに支配されている人間達は世界中にいる
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倒産したエルピーダが経営難に陥った原因も、台湾半導体シンジケートが原価割れでメモリを市場に流し、市場価格を破壊したからだ。
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NHK、TBS、テレビ朝日の偏向報道が何故あれほど酷くて執拗なのかを明らかにしている。
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成績の悪い学生が医師になるのだ。だから、中国では現在も医者は軽んじられる存在である。
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大機小機 キャッシュ・イズ・キング…日経新聞8月11日17面より
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組員Ｃは、 「シノギの最新トレンドは詐欺。太陽光発電やＦＸあたりが熱いな。正業を持つヤクザがとにかく増えた。…」
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韓国語は福沢諭吉がつくった… 漢字ハングル交じりの近代韓国語の成立に、決定的な役割を果たしたのは福沢諭吉でした。
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戦後の世界で唯一無二のジャーナリストである高山正之に、朝日は今日も腹黒い、と題した著作がある。
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担当の裁判官竹中省吾も朝日には逆らえない…ただ良心はあったらしく竹中は判決直後に自殺した
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Turntable of Civilization 2010 Revisited
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Возвращение к "Поворотному столу цивилизации 2010"
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石正麗を実名で告発した…武漢ウイルス研究所の研究員、陳全姣の身分証明書がネットに…黄燕玲という女性研究員が、実験室での研究中にウイルス漏れ事故により感染死した、と身分証明書付きで告発され
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強姦はその民族の純血性を奪い、それによってマヤのように滅びるかハイチのように永遠の混乱をもたらす破壊力も秘めている。
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google社が、正に悪を蔓延らせる爲に、わざわざ公開したと言っても過言ではないSEO対策、その方法を悪用した犯罪
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社会的に統制しないと世界はとんでもないことになってしまうと思い込んでいる
たった５つほどの何にも書いていないに等しいブログなのに、これ、この通りの検索数があると称して商材売り付けを図る
デモ屋のルーツを辿ると小倉寛太郎というダンディ東大生に行き当たる。
選挙民を買収したり選挙違反をしたりしなければならない理由はこれっぽちもない事も小学生でも分かる歴然たる事実である
もう１つは「趣旨文への同意書」にサインしなければ参加できないクルーズ。2001年「南北コリア」クルーズは後者に属する
ＴＢＳが反日的報道をする理由を知っていますか？ 元ＴＢＳ社員の独り言 「うちの局がこんなになってしまった経緯をお話しましょう」
結構な費用と想定外の時間がかかりましたが、先日、「文明のターンテーブル」ホームページ（PＣ版）が完成しました
公安当局は辻元が元在日朝鮮人で北の工作員であり、「ピースボート」 の実質的主宰者は朝鮮総聯であることを割り出した。
以下は、辻本の以前の「私は国壊議員や…」発言の全文を確認しようとして検索中に発見した記事である。
メディアが『権力監視』を錦の御旗にするのなら、『メディアの権力』をネットが監視しなければなりません
#杉尾秀哉…オウム真理教を批判する坂本弁護士との取材映像を放送前にオウム幹部に見せた事で、数日後の坂本弁護士一家殺害事件の発端となった このクズは #exile だけじゃなくて、雑誌をソースにバカ質問
犯罪者は常に現場に現れる。
2015年、私が2012年に弁護士を付けず一人で行ったネット上の犯罪行為に対する告訴が、3年超経過して大阪地検まで上がったが立件されなかった経緯は既述の通り。
管轄警察署刑事の取り調べに対して「全て自分の所業である」事を自供した犯罪者は、立件されない事を知ると、gooにおいて商材詐欺ブログを作りだした。
多数のIDを作成して中身は全く同様のブログを作成。
リアルタイム検索で私のブログを読んでいる読者を装って掲示して来た。
当然ながら、私には直ぐに分かった。
当時は、その都度、運営企業であるNTTレゾナントに電話して善処してもらった。
先日、思い出した事々である。
NTTレゾナント（goo)とgoogleを比較してみよう。
利用者に対する相談窓口の電話があるNTTレゾナントの方がまともで優秀な会社である。
親会社のNTTは名実共に世界有数の企業である。
その技術力は、言わばポット出のgoogleになど負けるものではない。
毎日、平均検索数約30,000件、平均訪問者数約3,000人だった頃（実際は、これよりも多かったはずなのである…何しろ2010年7月に登場して以来、連日、多い時には100ヵ国語で世界に発信し続けていたのだから）、ある日、突然、それぞれが1/3以下に激減した。
Twitterのアカウントを乗っ取られた時と同様の態様だった。電話で相談したが、検索表等は外注しているものでNTTレゾナントでは分からない、という答えだけだった。
その内、今度はリアルタイム検索のグラフがある日突然歯抜けグラフの形状になった。
私のグラフは、当然ながら、途切れる事の無い、幕状のグラフだった。
相談しても、らちがあかないので、もう放って置くしかなかった。
先日、この犯罪者がリアルタイムに姿を現した。
何にも書いていないに等しいブログである。
内容は、たった５つほどの何にも書いていないに等しいブログなのに、これ、この通りの検索数があると称して、多分、私のグラフを剽窃したに違いない幕状のグラフを記載して商材売り付けを図るブログである。
当然ながら私には直ぐに分かった。
この男の手口が、先般、ネットで発見した記事のお陰で分かった。
Googleの検索順位が乗っ取られる/ネガティブSEOというらしい
https://business-benkyou-do.com/net-business/net-gijyutu/post-2254/
先般、何度か、この男の手口が途絶えて、私のブログの本来の検索数が現れた時があった。
歯抜けのグラフではなく幕状のグラフとなって、みるみる内に順位が上昇して行く。
終には、約280万ブログ数であるgooの検索数第一位となった。その状態が約1日半続いた。
同様の事はアメーバでも起きた。アメーバも相談電話がある点はGoogle社よりも上である。
だが彼らも検索数等は外注しているから何ひとつ分からない。
それぞれに良いブログではあるのだが、犯罪者からの攻撃にはあまりにも無力であるし、人類史上最大の図書館であるインターネットを犯罪者から守る気概は無いに等しい。
その様な気概があったならばNTTレゾナントはGAFAに負けないネット企業となっていただろうが。
この稿続く。
今日の産経新聞には、本欄が、言論で生計を立てている人達に得難いインスピレーションを与えている事を実証している記事があった。
結構な費用と想定外の時間を要したが、本日、「文明のターンテーブル」（PC版）のホームページが完成した。
https://turntable-civilization.com/
今後は不要無用の制約や月刊投稿数の制限などという意味不明な制約とは無縁に、
最も優秀な頭脳を授かって戦後の日本に生まれた者の一人としての本分を一切の遠慮なしに開陳してゆくつもりである。
私の論説が、戦後の世界で有数の本物の学者の一人である古田博司氏が定義する「直感」その者である事は、これまでgooとアメーバを通した世界中の読者が御存知の通りである。
上記2社のサイトで執拗に悪辣な行為を繰り返して来た犯罪者は、これ以上許せるわけもなく、今回、二度と犯罪行為を冒す事は出来ないように、数件の告訴を行う。
大変な費用が掛かる。それゆえにこそ、100%勝訴する。
結果を世界中に知らしめて、インターネットという人類史上最大の図書館から不要、無用の悪を根絶する歴史的な偉業も達成する。
言論で生計を立てている人達や所謂文化人達は、即刻、codocに月額500円を支払い、書き続けている間中は、購読した方が良い。
ありとあらゆるインスピレーションの宝庫となるはずだからである。
日本軍があまりにも強すぎた…圧倒的な物量を誇った当時の世界最強の国である米国の軍隊は骨身にしみて思った事だろう。
2019-09-05に再発信した章である。
2019/1/25に発信した章であるが、一つの誤記を修正して再度発信したものである。
20世紀が戦争の世紀だったということは…、
例えば、昨日の日経新聞のコラムに寄稿していた、いわゆる文化人たちとは全く違って…、
当該国の全ての人間は何らかの形で戦争に関与したのである。
志願して戦場に赴き戦死した詩人などは枚挙に暇がない…
およそ、真実の詩人で愛国者ではない人間などいるわけはないのだから当然の事なのである。
だが昨日の筆者に代表される所謂知識人や文化人達や所謂弁護士達、或いは平然と日本は朝鮮半島を植民地にしたなどと発言するＮＨＫの社員たちは違うのである。
彼らは至極当然にして当たり前の愛国心の根本が歪み（歪まされ）腐っているのである。
悪い戦争などというのはナチスのユダヤ虐殺や…、
中国や朝鮮半島が繰り返して来た自国民虐殺…、
或いは米国のインディアアン虐殺などの事である。
ソビエトのスパイたちと朝日新聞によって日中戦争を泥沼化され…、
この事を題材にして米国内で一気に親中・反日の世論を形成したのが、ルーズベルト政権を籠絡していたソビエトのスパイ達である。
彼らは５％の分子を送り込む事に成功すれば、必ず、工作対象の組織を支配するのである。…プロパガンダ工作が至上命題の仕事なのだから（それ以外の頭脳がないのだから）当然でもあるのだろう…。
当時、反日世論を形成した国、例えばカナダにもソビエトはスパイを潜り込ませた。
かの有名なハーバート・ノーマンもその一人…
何しろ、レーニンがロシア革命を成功させた時、世界中の知識人たちは…知識人が持っている頭でっかちの弱点ゆえに…大変な衝撃を受けたのである。
芥川龍之介が自殺した事の一つの因子でもあるほどに。
例えば、ドイッチャーは当時の知識人たちがロシア革命に衝撃を受けた事を書いている。
ロシア革命が労働者による理想の革命の様に各国の書斎における秀才たちは捉えたのである。
共産主義が実際はどういうものなのかは、まだ分からなかったから無理もないのだが。
だが、
この時の知識人達の過ちを繰り返したのが日本の戦後の知識人達。
その事を昨日の「大磯小磯」はまざまざと開示していたのである。
日本が悪い戦争をしたとは誰が流布したのか？
誰に依る洗脳なのか？
本当は幼稚園児にでも分かる真実を日本の戦後派知識人達の大半は全く分からなかった…知識人を名乗るのもおこがましい…大江健三郎にノーベル賞を与えたのなんぞは愚かさの極みなのである。
日本が悪い戦争をした、とは誰が流布したのか…言うまでもなく米国である。
誰に依る洗脳なのか？言うまでもなく米国による洗脳である。
何の為に…焼夷爆弾による日本全国の127都市への無差別攻撃という人間が行って来た戦争史上最大の殺戮行為から世界の目を逸らすため、隠蔽するためである。
さらには、広島・長崎という人類史上最大にして最悪の犯罪から世界の目を逸らすため、隠ぺいするために、日本を極悪人としたのである。
ところが戦後の世界で唯一無二のジャーナリストである高山正之が真の検証をして私たちに開示してくれている事実は、彼らの宣伝とは正反対で、むしろ日本の兵隊ほど戦場においても紳士だった…
2,600年に渡って醸成された日本人が持っている美意識や良識の持ち主達だった事を開示しているのである。
私は、この章で、世界に、初めて真実を告げる。
何故、米国は、焼夷爆弾による日本全国の127都市への無差別攻撃に留まらず、広島・長崎まで行ったのか？
広島・長崎への原爆投下については…当時の世界や米国政権に人種差別意識があったからだという因子はあるが、
最大の理由は、日本人は…日本軍は史上最強と言ってよいほど、強い軍隊だったからである。
物資の補給が絶たれても、遠方の国＝自分の家族が妻子がいる国を守る為に彼らの大半は遠く離れた戦場で自らの命を賭して死ぬまで戦った。
そんな国民は、実は史上、世界のどこの国にもいなかったのである。
この事に武士道もひとつの因子としてあっただろうが。
日本軍があまりにも強すぎた…圧倒的な物量を誇った当時の世界最強の国である米国の軍隊は骨身にしみて思った事だろう。
米国が戦った全ての戦闘において…日本軍の強さ、手ごわさは彼らの想像をはるかに超えたものだったのである。
日本軍は鬼神の様に強かったのである。…
人類史上最も…国を家族を郷里を愛する気持ちが強い国民である日本人は…、
こと戦に成れば、世界一勇猛な国民だったのである。
つまり、日本人が国を家族を郷里を愛する気持ちは、世界中の、どんな国も及びもつかないほどに強かった…
日本人とは、そういう国民だったのである。
それはある面で当然なのである。
第二次大戦でソビエトのスパイの謀略、朝日新聞などのメディア、ソビエトのスパイに籠絡されていたルーズベルト政権によって敗戦国側に着かざるを得ないように仕向けられ、史上初めて戦争に負けて、他国に占領支配されるまでは、有史以来、2,000年以上、他国からの占領、侵略を受けた事がない国だったからである。
そんな国は世界の何処にもないのである。
その気持ちが驚くほど薄いのが昨日の筆者であり、朝日新聞であり、いわゆる文化人たちなのである…
大江健三郎や村上春樹たちが、その代表選手である…
大江は自分の家族と郷里と朝鮮半島や中国などを思う気持ちだけは強いらしい事と…
彼が…それ以外の本当の日本、実際の日本に対しては強烈な憎しみを持っているのは周知の事実である。…
日本に対する憎しみを露にした運動の発起人に必ずと言って良いほど名前を連ねる事にも明らかだろう。
つまり彼らは幼稚園児以下の頭脳…、
見事にＧＨＱによる…正にそれこそ真実の意味で流言飛語である…流布を100％信じ、彼らによって洗脳された憐れむべき幼児たち…それが彼らや朝日新聞、ＮＨＫなどの実態なのである。
この稿続く。
以下が本日の産経新聞の記事である。
封印された「日本軍戦勝史」
快進撃を続けた緒戦や守勢に回った南方での攻防戦など第二次大戦で敢闘した日本軍の姿を描く。
日本軍は強かったー。
敵軍に語り継がれている事実。また、各戦跡を歩いた著者は日本軍を称賛し感謝する多くの声を聞き「これはどういうことなのか」と考える。
史実と真実は戦後のGHQ (連合国軍総司令部）による洗脳政策で”日本人だけ”に伝わっていなかったのだ。
例えば昭和16年12月の開戦直後のマレー作戦では”黄色い人”がいつか現れて”白い支配者”を追い払うという伝説があり、英国の圧政に苦しんでいたマレー人には、日本軍が解放者として映った。
17年のシンガポール攻略後、第25軍を率いた山下奉文中将は日本将兵の忠魂塔を俥立した。
その裏側には十字架を建て、英軍兵士の霊を弔うことも忘れなかった。
本書ではこうした挿話や日本軍人の武士道精神がつづられる。
戦後の日本では、負け戦の理由をあげつらい、日本軍の戦略や用兵がいかにダメであったか、連合軍にどのように打ちのめされたか、ということばかりが伝えられてきた。
これまでの学校教育や報道とは異なる史実の発見で、新たな歴史認識が芽生えるはずだ。
ＧＨＱに隠された史実と真実
井上和彦著（産経ＮＦ文庫・９０２円）
It took quite a bit of money and unexpected time, but the "Turntable of Civilization" website (PC version) is complete.
https://turntable-civilization.com/
The smartphone version will be completed soon.
To all the readers in Japan and around the world from July 2010 to today…
Please subscribe to codoc for 500 yen per month or donate Ko-fi every time you think it's suitable for those of you in Japan.
In 1990, when the total amount of money was restricted, I was willing to spend 35 million yen to run a full-page opinion ad in the national edition of the Nikkei Shimbun (the cost was not an issue).
Countless businessmen and women have achieved more than me.
Please crowdfund the following costs.
The purpose of crowdfunding, which is the unavoidable reason for opening this website, is to file a total of five complaints against one criminal, the Japanese government, Google, etc., in addition to the four complaints listed on the website.
It is an unbelievable criminal act that has been going on since the announcement of the publication of "The Turntable of Civilization," which I sent from my hospital room on June 1, 2011.
It is truly a criminal act of the same quality as a nation of "abysmal evil" and "plausible lies."
I have suffered so much that I can eradicate such criminal acts and take measures to prevent them, not only in Japan but also in other countries worldwide.
A minimum of 1,000,000 yen upfront and 5,000,000 yen in total for each of the five cases I am suing is necessary for me to win this lawsuit in the Japanese judicial system, which requires upfront payment instead of contingency fees like in the United States.
My anger and regret at being defrauded out of more than 100 million yen by the above criminals at the end of my business life became killer stress. I was diagnosed with a severe illness with a 25% chance of survival.
I spent eight months in the hospital until I was completely cured.
The three lawsuits I filed alone in 2012 without a lawyer took more than three years to reach the Osaka District Public Prosecutor's Office, but as I have already mentioned, it filed no case.
In other words, the results of my lawsuits are clear proof that the above is an absolute requirement.
The criminals in question are well aware of such things and continue to commit criminal acts.
The other day, a friend of mine called me after reading an extensive article in the Sankei Shimbun about preventing crimes on the Internet.
He said, "It sounds like it's challenging to pursue crimes on the Internet...
That's why I need the support of countless people in Japan and around the world who are more wealthy than I was in 1990.
People all over the world, please support me on Patreon.
Because if even the best and most prestigious law firms don't have enough, Japan's leading SE... NHK recently featured a SE that was found to be under attack from a Chinese hacker organization.
It is because we have to assume that we will eventually need to hire such SEs.
We must win the case entirely and make the result known to people worldwide through this column and in languages of the world.
That is the only way to eradicate criminal activities on the Internet.
Law enforcement will sue the Japanese government to achieve severe punishment, including long-term detention, for the first criminal act committed on the Internet (this is the best way to follow China's example and include the crime of death).
If the world follows suit, it will drastically reduce online crime.
Good day, June 2021.
結構な費用と想定外の時間がかかりましたが、先日、「文明のターンテーブル」ホームページ（PＣ版）が完成しました。
https://turntable-civilization.com/
近日中にスマホ版も完成します。
2010年7月から今日に至るまでの日本国内及び世界中の読者の方々に…。
日本国内の方々は、codocで月額500円で定期購読して頂くか、良いな、と思った都度に、Ko-fiに投げ銭して下さい。
1990年の総量規制時に、3,500万円の費用も厭わず（そんな費用は問題ではない）日経新聞全国版を全段ぶち抜いて意見広告を打とうとした私以上の業績を上げている実業家の人達や、
生まれついての圧倒的な資産家の人達等には、以下の費用をクラウドファンディングして頂きたく切望します。
このホームページ開設の已むに已まれぬ事情でもあるクラウドファンディングは、HPに記載しています4件の告訴に、もう一件、同様の告訴を行う、合計5件の告訴を一人の犯罪者、日本国政府、Google社等に対して行うためのものです。
2011年6月1日の「文明のターンテーブル」出版告知以来、今日まで続けられている信じがたい犯罪行為…正に、「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国の所業と全く同等、同質の犯罪行為…
甚大な被害を被り続けている私だからこそできる、このような犯罪行為の撲滅と、その防止策を、日本のみならず世界中の国々に徹底させます。
その為には告訴する5件で最低100万円の着手金、総額500万円が、米国の様な成功報酬とは違い、前払い金が必要な日本の司法制度で、今回の訴訟に勝訴する爲には絶対必要条件です。
上記の犯罪者にビジネス人生最後に遭遇して億を超える大金を詐取された無念さと怒りがキラーストレスとなって、「生きる確率25%」と宣告された大病に罹患し送った8か月の入院生活。
完治し退院した2012年に弁護士を付けず一人で行った3件の訴訟は大阪地検に上がるまで3年超を要しましたが立件されていない経緯は既述の通り…つまり私の訴訟結果が、上記が絶対必要条件である事の歴然たる証明でもあります。
件の犯罪者は、その様な事だけは熟知して犯罪行為を働き続けているのです。
先日、産経新聞に大きく掲載されたネット上の犯罪防止に関する記事を読んだ友人が電話をくれました。
「ネット上の犯罪を追及するのは大変みたいだね…」
だからこそ、私は日本に、更には世界に無数にいる、1990年当時の私以上の資産家の人達のご支援を頂きたいのです。
世界中の人達はPatreonでご支援ください。
何故なら、極めて優秀な名門法律事務所でも足りない場合は、日本有数のSE…先年、中国のハッカ―組織からの攻撃である事を解明したSEをNHKが特集しました。
最終的には、このようなＳＥに依頼する必要も想定しなければならないからです。
完全に勝訴して、その結果を、本欄を通して、世界中の人達に、世界中の言語で知らしめる。
その事こそが、否、その事だけがネット上の犯罪行為を撲滅します。
私が日本国政府を告訴して実現させる法施行…ネット上の犯罪の最初に行われる犯罪行為を、長期拘留を含む厳罰にする（これこそ中国に倣って死罪を含めるのが最善）
世界が、それを見習えば、ネット上の犯罪は激減します。
2021年6月吉日。
以下は2012年6月8日に発信した章である。
当初のペンネームである芥川賢治を使用していた時分のものである。
私には、とても意味があった、このペンネームを、現在の奈良春緒に泣く泣く変えたのは、件の悪党が「文明のターンテーブル」に関する全ての事柄…芥川賢治に対しても…に対して信じがたいほどに悪辣な攻撃を繰り返し続けていたからである。
2012年に、これらのネット上の犯罪行為についても、刑事告訴した事（弁護士を付けずに一人で行った）は既述の通り。
管轄警察署刑事の取り調べに対して、この犯罪者は「全て自分の所業である」事を自供している。
約3年が経過した2015年、やっと大阪地検に上がった。
だが担当のおばさん検事は見事に犯罪者（生まれついての詐欺師、或いは、嘘をつくために生まれて来たと言っても過言ではない）に籠絡されていた事、これに対して、私が怒って、怒鳴りつけて帰って来た事は既述の通り。
当時、相談していた弁護士（彼は元検事である）の読み通り、立件されなかった。
彼は言った。
「検察は立身出世主義のヒエラルキーの社会。100％有罪に出来る案件しか立件しない。何故なら、有罪にならなければ、それだけで出世の道には大きなマイナスになるからである。貴方は言わば作家になったのだから、そういう巨悪を撃ったらどうか」
私が、仕方なくインターネットに登場した理由は、全く、そんな事ではない事は、読者は良くご存じの通り。
2015年、立件されない事を知った件の犯罪者は、方法は一緒だが…google社が、正に悪を蔓延らせる爲に、わざわざ公開したと言っても過言ではないSEO対策、その方法を悪用した犯罪。
逆SEO攻撃等と呼ばれる手法で、また、犯罪行為を、手口を替えて、執拗に始め出した。
事、ここに至って、私は泣く泣く、ペンネームを取り換えることにした。
今回は、この件についても告訴する。
わりと最近の事だが以下の記事を発見した。
件の犯罪者は、正に、この手法を使っているのである。
https://business-benkyou-do.com/net-business/net-gijyutu/post-2254/
Googleの検索順位が乗っ取られる/ネガティブSEOというらしい
以下が2012年6月8日に発信した章である。
日本のマスメディアの殆どと、彼等に影響を与えている言論人達は、原発について全面停止の様な論調を為し続けている訳だが、
一昨日の日経新聞の小さな囲み記事には、中国の原発企業が香港で上場すると在ったのである。
イギリスでは、原発企業は上場断念と言う事が、かつて在った訳だが、中国に於いては、事もなく上場決定。
勿論、それで得られる莫大な資金は、原発新規建設に充当するのである。
我が国のマスコミは、ただの一社も、こういう中国や、韓国の原発に対する方針、現在2４基の原発を数年内に38基にする事に正式決定した事を書かない。
両国とも、新規原発の建設を開始した。
今回の大飯原発再開が拙速だと云うのなら、この隣国である両国に対しても、強く！「拙速である」と言うべきだろう。
芥川は、今回、彼らが、中国、韓国に対して、強く批判、反対したなどという報道を目にした事は無い。
中国、韓国の原発技術が、日本よりも進んでいる等と思っている様な人間は、一人も居ないだろう。
日本人を騙（かた）る者や、日本で一角（ひとかど）以上の人間として遇されているだけではなく、祖国では英雄扱いされているような人間達を除いては。
医師はもっと極端な比較文化のシンボルになる。たとえば日本と台湾では、通常、成績がいい学生が大学の医学部へ進むが、中華の世界ではまったく逆である。
2020-02-14にgooから発信した章である。
以前にも言及したが、黄文雄さんは世界有数の中国通の学者である。
以下の章には大半の日本人が全く知らなかった驚愕の事実が明らかにされている。＊～＊と文中強調は私。
儒教国家と仏教国家の違い
近年、「価値の共有」が日本の対外政策としてよく語られている。
この「価値の共有」とは、「力ではなく、法による」統治、そして「独裁専制」ではなく、「自由民主」といった制度や国体、政体で共通する国同士でつながっていこうという姿勢を意味するものだと思われる。
人間は「衣・食・住」などの生活様式（スタイル）をメインとして、それぞれの文化風土からメンタリティやビヘイビアも異なってくる。
同じ中華の世界でも、古代孔子以前の春秋までには礼、芸、術（算術）などもあった。
しかし儒教によって「文章が経国の大事」にされてから、詩、詞、文を重んじる気風となり、歌、舞はますます蔑まれ、歌手、舞い子のみならず医術を扱う医者に至るまでが最低の人間とされるようになった。
ことに宋の時代から役人登用に「科挙」が全面施行されるようになると、読書人のみが任官の可能性を得て、音楽や舞がすたれ、文字・文章が重んじられるので、社会の価値観まで変わった。
音楽家、歌手、俳優がスターになったのは、テレビの時代からである。
医師はもっと極端な比較文化のシンボルになる。
たとえば日本と台湾では、通常、成績がいい学生が大学の医学部へ進むが、中華の世界ではまったく逆である。
成績の悪い学生が医師になるのだ。
だから、中国では現在も医者は軽んじられる存在である。
たとえば、中国では医者に対する患者の暴力行為が頻発しており、「医閙（イナオ）」「医傷」などと呼ばれている。
＊私は、この箇所を読んで、先年、在日中国人の、おばさんが、突然、かかりつけのお医者さんに切りかかったという事件を思い出した。当時は、中国人というのは何という人種だと思っただけだった。この中国の実態をNHKは、ただの一言も報道したことはない。＊
その件数は年間数万件にも及ぶため、中国政府は2018年に、毎年８月19日を「中国医師の日」にすることを定め、医者を尊重するよう呼びかけているほどだ。
また、2012年の調査によると、臨床医の初任給は１ヵ月あたり平均2339元であるが、中国の新卒の平均的な初任給は１ヵ月あたり3051元であり、医師と看護師がもっとも低水準である（「中国網」２０1３年10月８日付）。
儒教や道教は、きわめて世俗的で、あくまで現世利益を求める。
だから、道教では不老長寿や昇仙術を求めるのだ。
中国人とは「俗」の民族である。
インドから中国に仏教が伝わり、流行した時代もあった。
だが、現在の中国において、仏教はほとんど信仰されていない。
六朝時代の数百年間には、インドから伝わった仏教が中国に大きな影響を与えたものの、その後に起こった「三武一宗の廃仏」によって、中国の仏教は絶滅に近い状態となったのだ。
後略
5月28日に発信した章を一部誤字修正し、文中強調を加えて再発信する。
元読売新聞ベルリン特派員、ジャーナリスト、木佐芳男の以下の本、「反日」化するドイツの正体、は日本国民のみならず世界中の人達が必読である。
日本国民は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
世界中の人達には、私が出来るだけ知らしめる。
これは21世紀で最も重要な本の一つと言っても過言ではない。
今、世界が、毎日必読の、真実の論文は、日本にしか無いと言っても過言ではない。
日本に文明のターンテーブルが回っているのは神の摂理である。
その理由も何度か言及した通り。
日本は人類史上初めて無階級、無宗教、無イデオロギーの社会を作った。
そんな国は日本以外の何処にもあり得なかった。
文明のターンテーブルは日本の前には米国に回っていた。
理由は米国は自由と民主主義のチャンピオンだったからである。
日本と米国は、後170年、並列して世界をリードして行かなければならない。
GHQは日本に大変な禍根を残した。
まだ、ニューズウィーク日本語版を定期購読していた頃、日本及び日本人に対するドイツ人の意識についての世論調査結果が掲載されていた。
これを読んだ私は驚き呆れた。
何と約半数のドイツ国民が反日思想を持っているという結果だったからである。
その事に対する怒りとドイツ人への軽蔑については何度か書いて来た。
本書は、日本に対して反日思想を持っているドイツ人達が、どれほどの下種であるかを余すところなく表している。
これほどの下種な国民がナチスを生み同調したのは当然だったのである。
彼らは全ての責任をヒットラー一人に押し付けて知らん顔をして、あろうことか、朝日新聞の様な態度で、日本を断罪している。
反日思想を抱いているというドイツ国民の約半数は今でも本質的にはナチストなのだろう。
韓国は戦後すぐの李承晩政権以来、反日教育と言う名のナチズムを今日まで続けている。
中国は江沢民が天安門事件から国民の目を逸らす為に反日教育と言う名のナチズムを始めて今日まで続けている。
ドイツ国民の約半数が「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」が、その本質である中国と韓国の反日プロパガンダに同調している理由。
この本物の本を読めば全てが分かる。
日本人のみならず世界中の人達が目から鱗が落ちるはずである。
殆ど全ての日本人が、ドイツ人とはこれほど下種な国民だったのかと知って唖然とするはずである。
このドイツ人の実態を全く知らせて来なかった日本のメディアはジャーナリストの端くれですらないどころか、
彼らと彼らに同調して来た学者や所謂文化人達は、「ドイツに学べ」等と、これ以上ない戯けを言い続けて来たのである。
彼らは人類史上最低の大馬鹿者達である。
この本は、「ドイツに学べ」等と言って来た者達を罵倒して来た私の直感の正しさも100%証明している。
まえがき
「立派なドイツ、だめな日本」というステレオタイプの欺瞞
ドイツでは、2020年の半ば以降、極右・ネオナチ勢力による大規模なテロ攻撃や武装反乱、場合によっては民主体制転覆をもくろむクーデターが起きる事態が、深刻に危惧されている。
その勢力のメンバーは全国規模のネットワークを持ち、連邦軍の特殊部隊「ＫＳＫ」を中心に治安機関、警察組織など広範囲にわたって潜伏しているという。
過激分子はごく一部ながら摘発され、プラスチック爆弾、自動小銃などの武器のほか、ナチ親衛隊の軍歌集などナチス遺品も多数押収された。
ＫＳＫだけで約48,000発の銃弾や約62kgの爆薬が所在不明となっていることも明るみに出た。
これまでに、陰謀に加担した疑いで兵士や警察官など計六百人以上が取り調べを受け、ＫＳＫのある中隊には極めて異例の解体命令が出された。
だが、勢力のネットワークははるかに大きいとされ、全貌は不明だ（米ニューヨーク・タイムズの調査報道およびドイツ・メディアの報道から）。
ドイツの世論調査（第一公共放送ＡＲＤ、2019年7月4日）では、次のようなデータがある。
〈極右がわが国を変えるのではと恐れている〉67％
〈国はあまりにもしばしば極右・ネオナチをのさばらせている〉66％
〈極右の主張が社会的に受け入れられるようになった〉65％
〈治安当局はインターネットやＳＮＳをもっと監視すべきだ〉65％
この調査の時期は、前述の大がかりな陰謀が明るみに出るより１年前であることが注目される。
国際社会で、ドイツは「ナチスの過去」を清算したとみられている。
初代大統領ホイスにはじまる歴代首脳は「過去の克服」という言葉を使い、国家の名誉回復を目指してきた。
だが、氷山の一角が発覚した極右・ネオナチの陰謀は、その「過去の克服」が空疎なスローガンにすぎないことを示している。
詳しくは、本書【第四章 世界を欺いた「ドイツはナチの被害者」】でつづる。
一方でドイツは、近年、マスメディアや連邦議会、学界、民間を問わず、戦争責任をめぐって日本をスケープゴートとする言動をみせている。
「ナチスの過去」の罪責を相殺するため、強引に「旧日本軍の悪行」と対比しようとする。
そこには、深層心理の歪んだ心のメカニズムがうかがえる。
心理学でいうスケープゴートとは、たとえば、新型コロナウイルス禍での人びとの自粛ストレスを背景に、ＳＮＳなどで誹謗中傷される感染者がそれだ。
先の大戦で敗れたドイツは、ホロコースト（ユダヤ人その他の大虐殺）などによって国際社会から非難を浴びた。
ヒトラーの下、ドイツが行った「世界観戦争」とは「絶滅戦争＝みな殺しの闘争」だったことが明らかになっている。
日本も敗戦国だったが、ドイツと日本それぞれの戦争は、目的も戦い方も残虐性もまったくちがった。
しかし、20世紀末以降のドイツは、「日本軍がドイツ軍と同等かそれ以上の残虐行為を行っていた」かのような印象を創出し、わが国を名指しで非難する。
国際社会には“立派なドイツ、だめな日本”という見方が根強い。
ドイツは歴史と真摯に向き合い「過去の克服」に取り組んできたが、日本は反省も謝罪も足りず、周辺国といまも深刻なもめ事を抱えているーと。
特に2020年9月、首都ベルリンの公的な場所に、韓国系反日団体が旧日本軍の慰安婦を象徴する「少女像」を設置し、日独外相レベルでの問題となった。
日本政府が像の撤去を要請する一方、ドイツにはその設置継続を支持する知識人や一般市民が少なくない。
「過去を反省しない日本」が悪、「過去を反省しているドイツ」は正義という構図ができあがってしまった。
わが国の負のイメージは、ドイツ発で国際社会に広がりつつある。
こうした見方は事実を知らないまったくの先入観、固定観念にもとづくものであり、本書では「独日ステレオタイプ」と呼ぶことにする。
筆者は、2001年、『〈戦争責任〉とは何か 清算されなかったドイツの過去』（中公新書）を上梓した。
副題にあるように、過去を清算したとされるドイツは、ふたつの国家的トリックをもちい、ヒトラーとナチスをスケープゴートとし、あたかも過去を清算したかのように、自らと国際社会を欺いてきた。
その事実を、さまざまな史・資料と大戦の加害国、被害国双方での現地取材にもとづいて論証した。
世に有名な1985年のヴァイツゼッカー演説こそ、ふたつのトリックの集大成であり、戦後のドイツ（連邦共和国）の国家神話を確立したのだった。
この演説は、独日ステレオタイプが国際社会に広まる大きなきっかけとなった。
しかし、トリックが1990年代後半以降に崩れスケープゴートを失ったドイツは、やがて、韓国の反日団体にそそのかされるまま、矛先を目本に向けるようになった。
ドイツの有力紙・南ドイツ新聞の極東特派員だったゲプハルト・ヒールシャーは、かつて、テレビ朝日系列の深夜討論番組『朝まで生テレビ！』などで、盛んにドイツの「過去の克服」を語り、日本の取り組みを「上から目線」で批判していた。
だが、ヒールシャーは拙著を読んでドイツについて沈黙するようになり、テレビからも姿を消した。
彼をごく近くで知る人たちが、その内幕を筆者にわざわざ伝えてくれた。
彼の言説は「独日ステレオタイプ」に基づく皮相なものだった。
そして彼には、両国の戦争と戦後処理について一定の知識があったが故に、拙著にはとても反論できないと悟ったらしい。
拙著が紙誌の書評欄に取り上げられ、ヒールシャーも沈黙して以後しばらくのあいだ、独日ステレオタイプが日本のメディアでも言及されることはほぼ皆無となった。
だが、もともとこの固定観念は、ドイツ発というより、わが国左派のメディア、進歩的文化人、その系列につながる人物らによる〈日本発〉だった。
彼らは「戦争・植民地被害国への姿勢や戦後補償への日本の取り組みはなっていない」という言説を、内外に広めた。
自らの戦争責任は棚に上げ、日本という国や日本人を批判する歪んだ自己愛のためだった。
そうした底流があるため、「独日ステレオタイプ」はゾンビのように復活した。
特に韓国メディアは、ブラント独首相が1970年にポーランドのゲットー英雄記念碑前でひざまずいた有名な写真を使い「日本もドイツを見習え」とくり返す。
2020年夏には、当時の安倍晋三首相が慰安婦に土下座する像が問題となった。
制作者はブラントのひざまずきをヒントにしていた（【第二章 「東京裁判史観」に毒された反日日本人の妄言】を参照）。
独日ステレオタイプを広めてきた元凶の日本人は、たとえば次のような人物だ。
・じつは半可通なのに、ドイツの過去への取り組みは素晴らしい、とテレビ特番で手放し礼賛の解説をしたジャーナリスト・池上彰
・自称ヨーロッパ通の国際政治学者ながら、ドイツ人の本音や裹の事情を知らないまま戦後ドイツを高く評価する元東京都知事・舛添要一
・政界では「碩学」とされ首相候補のひとりともなりながら、聞きかじりでドイツの戦後処理は模範だと公言する自民党衆議院議員・石破茂
・ヴァイツゼッカー演説を高く評価し、その日本語訳『荒れ野の40年』などを刊行、ヴァイツゼッカー神話の伝道師となった国際政治学者・永井清彦
・小説『箱の中の天皇』でヴァイツゼッカー演説を絶賛した作家・赤坂真理
・戦後、日本には東京裁判史観＝戦勝国史観が厳然として存在するが、ドイツにニュルンベルク裁判史観なるものはない。また、ヅアイツゼッカーの後任ヘルツォーク大統領は、ドイツ人の歴史認識を覆す画期的演説をした。それら戦後ドイツの少なくとも六つの重大な事象を無視して大著『過去の克服 ヒトラー後のドイツ』（白水社）を刊行した、わが国ドイツ近現代史研究の第一人者とされる東大教授・石田勇治
これら六人に比べれば、いくぶんバランス感覚を持って戦後ドイツをみた知識人として、たとえば東大名誉教授・大沼保昭がいた。
しかし、こういう人物はごく少数派で、独日ステレオタイプは特にわが国で根づき、中韓にも伝わっている。
わが国のイメージ（パーセプション）は、国際社会でますます貶められている。
とりわけ看過できないのは、ベルリンのケースにも顕著な、米欧やオセアニアで慰安婦豫を建てる韓国系反日団体の勢いだ。
ヨーロッパでも慰安婦問題は、偏向したメディア報道によって、悪い意味でかなり知られている。
筆者がドイツやポーランドなどの知識人らに「その火元＝震源地は韓国ではなく日本の反日勢力であり、彼らが火をつけ燃え上がらせた」と説明すると、一様に驚いた。
「いったい、どんな動機や目的でそんなことをするのか？」と。
特にここ数年、ドイツに韓国と日本の反日勢力がからみ、わが国のイメージを貶めるプロパガンダ活動が展開されている。
近年の韓国は、旧日本軍をナチスと同一視させるための印象工作を展開してきており、その点てナチスを絶対悪としてきたドイツと波長が合う。
とりわけ2016年から、慰安婦像を建てようとする在独韓国系反日団体の動きが目につくようになった。
ドイツ人らも積極的に加担し、その陰にわが国の反日勢力がいる。
ドイツについては、かつて国防軍やナチ組織が占領地などで女性を強制連行して性奴隷にした事実が、研究者によって明らかにされている。
それにもかかわらず、ドイツのメディアは自国の過去を無視またはタブーとし、一般国民も知らず、日本を独善的な立場から糾弾する。
日本のイメージが悪いのは、次の２点に主な原因がある。
①わが国左派のメディアや活動家が、祖国を批判する虚実ないまぜの情報を発信しつづけてきた。
②韓国が歴史を捏造して理不尽な反日活動を内外で展開し、ドイツなど第三国に広めてきた。
だが、日本人の多くも国際社会も、そういう常軌を逸した者たちの活動によって、現在でも独日ステレオタイプが拡大再生産されている事実にほとんど気づいていない。
なぜ、ドイツと日本の国家イメージが、これだけかけ離れてしまったのか。
ドイツは対外イメージをひどく気に懸け、首脳らの演説をはじめとするパフォーマンスも巧みであるからだけではない。
結論から言えば、次の二点に尽きる。
☆ドイツの周辺には、日本にとっての韓国のように、反独を国是とする国はない。
☆ドイツ国内には、日本の〈反日日本人〉のように、独善的な動機で祖国を貶める〈反独ドイツ人〉がいない。これには、メディアもふくまれる。
そしてドイツは、韓国とわが国の反日勢力によるプロパガンダを受容し、事実関係を確認することもなく日本を非難する。
では、なぜドイツには〈反独ドイツ人〉がいなのに、日本には〈反日日本人〉がいるのか。
本書では、ドイツでの不当な日本非難、日本発の独日ステレオタイプ発信者の実態を明らかにする。
そして、ドイツの国家的トリックのカラクリとその崩壊過程を白日のもとにさらす。
一方で、日本に巣くう〈反日日本人〉の心理メカニズムを、脳科学、民俗学、心理学などの観点から分析する。
アフリカ系アメリカ人で歴史を専門に研究するジェラルド・ホーンは、『人種戦争太平洋戦争もう一つの真実』（英語版原著2004年刊。祥伝社より邦訳あり。2015年）で、日本の戦争がアジア・アフリカなどのいわゆる有色人種による植民地支配打倒のきっかけを作った、と世界史のなかに位置づける。
ドイツと日本の戦争の歴史的意味はまったく異なっていることが、第三者によって裏づけられたわけだ。
いまわれわれは世界で何か起きているかを知り、国際情報戦に参戦することによって独日ステレオタイプにもとづく日本非難を打破しなければならない。
日本の国家イメージと名誉を回復し、明日への地歩を固めるために。
（文中、ドイツとあるのは、ただし書きがない場合、通称・旧西ドイツから再統一ドイツへとつながるドイツ連邦共和国を指す。登場人物の肩書きはそれぞれ当時のものとし、敬称は略す。太字と傍線は特にことわりのないものは筆者）
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習近平の独裁政治は崩壊しないと愚かな頭脳で諦念している論説が最も習近平を助けるのである
Japan, the U.S., and Europe must form a new international organization
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This reporter needs to read the editorial I wrote in a fit of rage when the Wuhan virus struck
If I Could Build My Whole World Around You - Marvin Gaye and Tammi Terrell cover
この論説を書いた記者は「尖閣反駁マニュアル百題」を購読していない事が明らかである。
Top 10 real-time searches 2021/6/22, 15:00
The Nikkei is a newspaper that seems to be criticizing but is reading what China is implying.
The time has come for all Japanese citizens to realize that a newspaper that does not write about the Senkaku Islands calls itself the Nihon Keizai Shimbun is at the heart of the problem of postwar Japan.
The fact that the Nikkei is a newspaper entirely under Chinese control is evident from the fact that it refers to the Senkaku Islands (Chinese name: Diaoyu Islands).
The reporter who wrote this editorial has not subscribed to the "Senkaku Refutation Manual," the magnum opus of Nozomu Ishii, a scholar who truly deserves to be a graduate of Kyoto University.
What a shameful thing to do. At first glance, it looks like an editorial criticizing China, but deep down, it is an editorial by a traitor who is reading what China is implying.
Aren't you ashamed to be Japanese?
Even Xi Jinping has said so.
The situation that led to the creation of the United Nations has ended.
Japan, the U.S., and Europe must form a new international organization based on a coalition of free and democratic nations as soon as possible.
The world has not only entered an era of confrontation with totalitarian states based on abysmal evil and plausible lies, but we must destroy them.
It is a problem that even a schoolchild can understand that all those who advocate moralism must stand up for the destruction of the totalitarian state. It is because totalitarianism is the exact opposite of morality.
The media such as Asahi Shimbun and NHK have been attacking Japan, the world's most moral country since the beginning of time, and have been supporting China and Korea.
The so-called intellectuals represented by the Science Council of Japan, the so-called human rights lawyers, and the so-called citizens' groups are so foolish that they do not even realize that they are in a situation where sweat is pouring out of their faces.
The editorial board member who wrote this article still doesn't realize that China and South Korea have taken advantage of those who use such seemingly understandable and grating language.
The reporter is utterly oblivious that Japan has already fallen into the arms of China when the editorial of such a person leads it.
The only way to make countries like China and South Korea understand is to take a firm stand with force.
They are entirely unaware of this.
This editorial is nothing but the logic of a kindergartener.
This reporter needs to read the editorial I wrote in a fit of rage when the Wuhan virus struck.
It is the editorials that help Xi Jinping the most, in which his foolish mind resigns itself to the fact that his dictatorship will not collapse.
It is a proven fact that vile and cowardly opportunism has always brought the world to the brink of ruin.
この論説を書いた記者は「尖閣反駁マニュアル百題」を購読していない事が明らかである。
2020-10-13に発信した章を再発信する。
通常とは逆に私の文章を黒字強調する。
2020-10-13の日経新聞のトップページである。
強権の中国 高圧外交、身構える世界 軍事力、30年代半ば 米に並ぶ 130ヵ国「最大貿易相手」
中国が強権体制を深めている。
新型コロナウイルスで混乱する他国をよそに、国内で統制を強め、周辺地域では拡張主義的な行動を止めない。
政治、経済から科学技術まであらゆる分野で影響力を高める中国の挑戦とどう向き合うか。
世界は選択の時を迎えた。
朝焼けのなか戦略爆撃機「Ｈ６Ｋ」が飛び立つ。
標的をとらえたパイロットが空対地ミサイルを発射すると海岸沿いの滑走路に命中し、キノコ雲が立ち上がる－。
「グアムキラー」
中国人民解放軍の空軍が９月に公表した基地だ。
爆撃対象が米領グアムのアンダーセン空軍甚地と似ていることが波紋を広げた。
解放軍は８日には「グアムキラー」の異名がある中距離弾道ミサイル「DF26」を南シナ海に発射した。
米空軍は４月、グアムに戦略爆撃機のB52、Ｂ1、Ｂ２を交代で配備する運用を16年ぶりに見直し、有事には米本土から展開する作戦に切り替えた。
DF26を警戒した動きとされる。
松田康博東大教授は「南シナ海などで局地的な衝突が発生する恐れはある」と話す。
米国防総省は９月の解放軍に関する年次報告書で「すでに一部で米軍を追い越している」と警戒を示した。
水上艦や潜水艦の数は約３５０隻と米軍の２９３隻を上回った。
米議会の超党派の諮問機関、米中経済安全保障再考委員会も「中国は35年までにインド洋や太平洋の全域で米軍に対抗できる能力を備える」と指摘した。
解放軍関係者は「米原子力空母でも５００㎞ 離れた地点から攻撃できる」と話す。
軍事力を支えるのは経濟だ。
中国の名目国内総生産（ＧＤＰ）は19年で米国の67％に迫る。
旧ソ連は70年代も４割どまり。
中国が新型コロナを強権で封じた一方、米国は手間取る。
米中がコロナ後に公表した最新の予測では30年ごろには米中のＧＤＰは肩を並べる。
中国国際経済交流センターの張燕生首席研究員は「米中は20年代前半の激しい摩擦を経て、35年までに新たな協力関係を築く」と見る。
ＧＤＰが逆転すれば米国が中国への対策をあきらめると読んでいるフシがある。
台湾「次の香港」
中国は経済力を武器に外交でも強気に出る。
中国が最大の貿易相手の国・地域も06年の70から19年は1３０を超えた。
中国の意向に逆らえず、南シナ海や人権問題で中国を支持する国も多い。
ポンぺオ米国務長官は８月に「経済力をてこに（自らの主張を）外国に強要］する」と批判した。
６月には香港国家安全維持法を施行した。
英国からの返還に併せて50年間は香港に高度な自治を認めた「一国二制度」が事実上、終わった。
若者らの抗議運動は力ずくで抑えこまれ、世界は自由や民主主義への圧迫を目の当たりにした。
「国家主権や民族の尊厳、発展の空間が損なわれるなら座視しない」。
習近平（シー・ジンピン）国家主席は言う。
南シナ海、中印国境―。
＊日経は、批判しているようで中国に忖度している新聞である。
尖閣を書かない新聞が日本経済新聞を名乗っているのが、戦後日本の問題の核心である事に日本国民全員が気づくべき時は、とうに来ている。＊
領土拡張の野心がにじむ。
９月、台北での李登輝・元台湾総統の告別式に米国はクラック国務次官を送った。
79年の米台断交後に訪台した国務省幹部として最高位になる。
台湾に武器の売却を続ける一方で、有事の米軍出動は曖昧にしてきた米国だが、米外交問題評議会のリチャード・ハース会長は９月、「中国の台湾への武力行使に米国は必ず反応すると明確にすべきだ」と米外交誌で主張した。
このままでは「台湾が次の香港になる可能性を誰も排除できない」と危機感を示す。 米ピュー・リサーチ・センターが今夏、先進14ヵ国の１万４千人を対象にした調査では、中国を「好ましくない」とみる人の割合が軒並み上昇した。
なかでもオーストラリアは前年比24ポイント高い81％になった。
新型コロナをめぐって中国に独立調査を求めた豪に対し、中国は大麦への課税強化や食肉輸入の一部停止 という措置を取っている。
菅義偉政権の発足で習氏が祝電を送るなど中国は日本に秋波を送るが、かつて日本は沖縄県の尖閣諸島（中国名・釣魚島）を巡る問題で中国からのレアアース（希土類）輸入が滞った。
＊日経新聞が、実は、完全に中国の工作下にある新聞である事は、尖閣諸島（中国名・釣魚島）と記載している事に明らかである。
この論説を書いた記者は、真に京大を卒業した人間に値する学者である石井望の大作である「尖閣反駁マニュアル百題」を購読していない事が明らかである。
全く、何という恥知らずである事か。一見、中国を批判する様な論説に見えて、心底は中国に忖度している、売国奴の論説である。日本人として恥ずかしくないか。＊
中国が圧力をかける台湾や豪州は人ごとではない。
習氏は「世界は100年に１度の大きな局面の変化にある」と繰り返す。
＊習近平ですら、そう言っているのである。国連を作った状況は終了したのである。日米欧は自由と民主主義で成り立つ諸国の連合による新たな国際組織を一刻も早く組成しなければならない。
世界は、底知れぬ悪とまことしやかな嘘に依って成り立つ全体主義国家との対立の時代に入っただけではなく、彼らを壊滅させなければならないのである。
モラリストを標榜する人間達こそ、全員が、全体主義国家の壊滅に立ち上がらければならない事は、小学生でも解ける問題である。何故なら全体主義とはモラルの正反対に存在するものだからである。有史以来、世界最高のモラルの国である日本を攻撃し続け、中国や韓国に与し続けて来た、朝日新聞やNHK等のメディア、日本学術会議に代表される所謂知識人達、所謂人権派弁護士達、所謂市民団体は、全員、顔から汗が噴き出すような赤恥をかいている状況である事にすら気づかない程に愚劣なのである。＊
新型コロナもあって米国の覇権は揺らいでいる。
軍事や経済の力を掲げ、主張を押し通そうとする中国を1国で抑えこむのは難しい。
中国にしても、修正主義的な行動に投じる莫大なコストを永遠に背負えるわけではない。
分断と対立を果てしなくエスカレートさせる選択はとりにくい。
＊このような一見、物分かりの良さそうな耳障りの良い言辞を弄する者を中国や韓国は利用して来た事に、この記事を書いた論説委員は、いまだに気づいていない。
この様な者の論説が日本をリードするようでは、既に中国の軍門に下っているも同然である事に、記者は全く気付いていない。
中国や韓国の様な国に分からせるのは、力を伴った厳然たる態度しかないのである。
その事に全く気付いていないのである。
この論説は、幼稚園児の論理でしかない。
この記者は、武漢ウイルスに襲われた時、私が烈火の如くに怒って書いた論説を読まなければならない。
習近平の独裁政治は崩壊しないと愚かな頭脳で諦念している論説が最も習近平を助けるのである。
卑劣にして臆病な日和見主義が、常に世界を破滅の淵に至らせて来た事は、歴然たる事実である。＊
世界が築いてきたルールに背を向ける中国とどう向き合うのか。
貿易、医療、気候変動―。
協調をつなぎ留める足がかりはどこにあるのか。
日本が、世界が選択を迫られる。
The Nikkei is a newspaper that seems to be criticizing but is reading what China is implying.
The time has come for all Japanese citizens to realize that a newspaper that does not write about the Senkaku Islands calls itself the Nihon Keizai Shimbun is at the heart of the problem of postwar Japan.
The fact that the Nikkei is a newspaper entirely under Chinese control is evident from the fact that it refers to the Senkaku Islands (Chinese name: Diaoyu Islands).
The reporter who wrote this editorial has not subscribed to the "Senkaku Refutation Manual," the magnum opus of Nozomu Ishii, a scholar who truly deserves to be a graduate of Kyoto University.
What a shameful thing to do. At first glance, it looks like an editorial criticizing China, but deep down, it is an editorial by a traitor who is reading what China is implying.
Aren't you ashamed to be Japanese?
Even Xi Jinping has said so.
The situation that led to the creation of the United Nations has ended.
Japan, the U.S., and Europe must form a new international organization based on a coalition of free and democratic nations as soon as possible.
The world has not only entered an era of confrontation with totalitarian states based on abysmal evil and plausible lies, but we must destroy them.
It is a problem that even a schoolchild can understand that all those who advocate moralism must stand up for the destruction of the totalitarian state. It is because totalitarianism is the exact opposite of morality.
The media such as Asahi Shimbun and NHK have been attacking Japan, the world's most moral country since the beginning of time, and have been supporting China and Korea.
The so-called intellectuals represented by the Science Council of Japan, the so-called human rights lawyers, and the so-called citizens' groups are so foolish that they do not even realize that they are in a situation where sweat is pouring out of their faces.
The editorial board member who wrote this article still doesn't realize that China and South Korea have taken advantage of those who use such seemingly understandable and grating language.
The reporter is utterly oblivious that Japan has already fallen into the arms of China when the editorial of such a person leads it.
The only way to make countries like China and South Korea understand is to take a firm stand with force.
They are entirely unaware of this.
This editorial is nothing but the logic of a kindergartener.
This reporter needs to read the editorial I wrote in a fit of rage when the Wuhan virus struck.
It is the editorials that help Xi Jinping the most, in which his foolish mind resigns itself to the fact that his dictatorship will not collapse.
It is a proven fact that vile and cowardly opportunism has always brought the world to the brink of ruin.
この論説を書いた記者は「尖閣反駁マニュアル百題」を購読していない事が明らかである。
2020-10-13に発信した章を再発信する。
通常とは逆に私の文章を黒字強調する。
2020-10-13の日経新聞のトップページである。
強権の中国 高圧外交、身構える世界 軍事力、30年代半ば 米に並ぶ 130ヵ国「最大貿易相手」
中国が強権体制を深めている。
新型コロナウイルスで混乱する他国をよそに、国内で統制を強め、周辺地域では拡張主義的な行動を止めない。
政治、経済から科学技術まであらゆる分野で影響力を高める中国の挑戦とどう向き合うか。
世界は選択の時を迎えた。
朝焼けのなか戦略爆撃機「Ｈ６Ｋ」が飛び立つ。
標的をとらえたパイロットが空対地ミサイルを発射すると海岸沿いの滑走路に命中し、キノコ雲が立ち上がる－。
「グアムキラー」
中国人民解放軍の空軍が９月に公表した基地だ。
爆撃対象が米領グアムのアンダーセン空軍甚地と似ていることが波紋を広げた。
解放軍は８日には「グアムキラー」の異名がある中距離弾道ミサイル「DF26」を南シナ海に発射した。
米空軍は４月、グアムに戦略爆撃機のB52、Ｂ1、Ｂ２を交代で配備する運用を16年ぶりに見直し、有事には米本土から展開する作戦に切り替えた。
DF26を警戒した動きとされる。
松田康博東大教授は「南シナ海などで局地的な衝突が発生する恐れはある」と話す。
米国防総省は９月の解放軍に関する年次報告書で「すでに一部で米軍を追い越している」と警戒を示した。
水上艦や潜水艦の数は約３５０隻と米軍の２９３隻を上回った。
米議会の超党派の諮問機関、米中経済安全保障再考委員会も「中国は35年までにインド洋や太平洋の全域で米軍に対抗できる能力を備える」と指摘した。
解放軍関係者は「米原子力空母でも５００㎞ 離れた地点から攻撃できる」と話す。
軍事力を支えるのは経濟だ。
中国の名目国内総生産（ＧＤＰ）は19年で米国の67％に迫る。
旧ソ連は70年代も４割どまり。
中国が新型コロナを強権で封じた一方、米国は手間取る。
米中がコロナ後に公表した最新の予測では30年ごろには米中のＧＤＰは肩を並べる。
中国国際経済交流センターの張燕生首席研究員は「米中は20年代前半の激しい摩擦を経て、35年までに新たな協力関係を築く」と見る。
ＧＤＰが逆転すれば米国が中国への対策をあきらめると読んでいるフシがある。
台湾「次の香港」
中国は経済力を武器に外交でも強気に出る。
中国が最大の貿易相手の国・地域も06年の70から19年は1３０を超えた。
中国の意向に逆らえず、南シナ海や人権問題で中国を支持する国も多い。
ポンぺオ米国務長官は８月に「経済力をてこに（自らの主張を）外国に強要］する」と批判した。
６月には香港国家安全維持法を施行した。
英国からの返還に併せて50年間は香港に高度な自治を認めた「一国二制度」が事実上、終わった。
若者らの抗議運動は力ずくで抑えこまれ、世界は自由や民主主義への圧迫を目の当たりにした。
「国家主権や民族の尊厳、発展の空間が損なわれるなら座視しない」。
習近平（シー・ジンピン）国家主席は言う。
南シナ海、中印国境―。
＊日経は、批判しているようで中国に忖度している新聞である。
尖閣を書かない新聞が日本経済新聞を名乗っているのが、戦後日本の問題の核心である事に日本国民全員が気づくべき時は、とうに来ている。＊
領土拡張の野心がにじむ。
９月、台北での李登輝・元台湾総統の告別式に米国はクラック国務次官を送った。
79年の米台断交後に訪台した国務省幹部として最高位になる。
台湾に武器の売却を続ける一方で、有事の米軍出動は曖昧にしてきた米国だが、米外交問題評議会のリチャード・ハース会長は９月、「中国の台湾への武力行使に米国は必ず反応すると明確にすべきだ」と米外交誌で主張した。
このままでは「台湾が次の香港になる可能性を誰も排除できない」と危機感を示す。 米ピュー・リサーチ・センターが今夏、先進14ヵ国の１万４千人を対象にした調査では、中国を「好ましくない」とみる人の割合が軒並み上昇した。
なかでもオーストラリアは前年比24ポイント高い81％になった。
新型コロナをめぐって中国に独立調査を求めた豪に対し、中国は大麦への課税強化や食肉輸入の一部停止 という措置を取っている。
菅義偉政権の発足で習氏が祝電を送るなど中国は日本に秋波を送るが、かつて日本は沖縄県の尖閣諸島（中国名・釣魚島）を巡る問題で中国からのレアアース（希土類）輸入が滞った。
＊日経新聞が、実は、完全に中国の工作下にある新聞である事は、尖閣諸島（中国名・釣魚島）と記載している事に明らかである。
この論説を書いた記者は、真に京大を卒業した人間に値する学者である石井望の大作である「尖閣反駁マニュアル百題」を購読していない事が明らかである。
全く、何という恥知らずである事か。一見、中国を批判する様な論説に見えて、心底は中国に忖度している、売国奴の論説である。日本人として恥ずかしくないか。＊
中国が圧力をかける台湾や豪州は人ごとではない。
習氏は「世界は100年に１度の大きな局面の変化にある」と繰り返す。
＊習近平ですら、そう言っているのである。国連を作った状況は終了したのである。日米欧は自由と民主主義で成り立つ諸国の連合による新たな国際組織を一刻も早く組成しなければならない。
世界は、底知れぬ悪とまことしやかな嘘に依って成り立つ全体主義国家との対立の時代に入っただけではなく、彼らを壊滅させなければならないのである。
モラリストを標榜する人間達こそ、全員が、全体主義国家の壊滅に立ち上がらければならない事は、小学生でも解ける問題である。何故なら全体主義とはモラルの正反対に存在するものだからである。有史以来、世界最高のモラルの国である日本を攻撃し続け、中国や韓国に与し続けて来た、朝日新聞やNHK等のメディア、日本学術会議に代表される所謂知識人達、所謂人権派弁護士達、所謂市民団体は、全員、顔から汗が噴き出すような赤恥をかいている状況である事にすら気づかない程に愚劣なのである。＊
新型コロナもあって米国の覇権は揺らいでいる。
軍事や経済の力を掲げ、主張を押し通そうとする中国を1国で抑えこむのは難しい。
中国にしても、修正主義的な行動に投じる莫大なコストを永遠に背負えるわけではない。
分断と対立を果てしなくエスカレートさせる選択はとりにくい。
＊このような一見、物分かりの良さそうな耳障りの良い言辞を弄する者を中国や韓国は利用して来た事に、この記事を書いた論説委員は、いまだに気づいていない。
この様な者の論説が日本をリードするようでは、既に中国の軍門に下っているも同然である事に、記者は全く気付いていない。
中国や韓国の様な国に分からせるのは、力を伴った厳然たる態度しかないのである。
その事に全く気付いていないのである。
この論説は、幼稚園児の論理でしかない。
この記者は、武漢ウイルスに襲われた時、私が烈火の如くに怒って書いた論説を読まなければならない。
習近平の独裁政治は崩壊しないと愚かな頭脳で諦念している論説が最も習近平を助けるのである。
卑劣にして臆病な日和見主義が、常に世界を破滅の淵に至らせて来た事は、歴然たる事実である。＊
世界が築いてきたルールに背を向ける中国とどう向き合うのか。
貿易、医療、気候変動―。
協調をつなぎ留める足がかりはどこにあるのか。
日本が、世界が選択を迫られる。
