COVID-19 ウイルス禍では、一部地域や国の災害や紛争ではなく、世界 187か国に住む人々が感染や外出規制の被害を受けたので、共通の体験と課題意識を持つ人々が国を超え、“世界市民” 達が生まれるだろう。
そして、国や国連に対して自らの考えや意志・提案を示し、影響を与え動かすだろう。
そこには、年齢制限や職業、性別や人種の壁は無い。
そして、そんな世界に対して何が出来るかを考えていきたい。
歴史好きな人でも日本史派と世界史派に分かれ、それぞれ同じ年代に起きた事を因果関係を含めて理解している人は多くありません。
COVID-19 については、世界と日本を同じ評価基準で考えないと、適切な感染対処やウイルス後対策を見失います。
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海外で起きている状況を「悲惨さ」だけで受け取り、国内の 状況をメディアが殊更大きく取り上げるのを見て、人々は二通りの考え方に分かれている様に見えます。
一つは、外国の事は外国のコト と 他人事の様に考えたい人。 もう一つは、日本もすぐに海外の一番悲惨な状態に陥ると不安に怯えている人 です。
しかし、本当ならば、海外で起きている事は個々の国毎に異なる政治環境や文化、感染対策の違いを踏まえながら、単位人口あたりの感染者数など 同じ評価軸で見る事が大切です。
そういう見方や考え方によって、日本国内で有効な対策方法や感染被害の進み方の理解が出来るので、必要以上に不安に惑わされる事も少なくなるでしょう。
そして、それ以上に、日本で感じているよりも大きな不安や混乱に陥っている国々の人々の心情を具体的に想像する事に繋がりますので、ウイルス感染が収まった後で 世界各国との協調関係を築く事に自然に繋がりますし、それが世界平和とひいては 日本経済と文化の発展の原動力になると信じています。