【国立天文台】 2月1日、""注目の天文現象 ; 2019年最大の満月""

(2019年最大の満月)




①　""注目の天文現象 ; 2019年最大の満月""

　　　2019年2月

2月20日の満月は、2019年で最も大きな満月です。その前日の2月19日、月は18時3分に近地点を通過し、日付が変わってすぐの2月20日0時54分に満月となります。つまり、今年最大の満月は、満月の日である2月20日の夕方に昇ってくる月ではないことに注意しましょう。

【国立天文台】 2月1日、""平成32（2020）年暦要項の発表""

(平成32（2020）年暦要項)




①　""平成32（2020）年暦要項の発表""

2019年2月 1日 ｜トピックス

国立天文台は、毎年2月の最初の官報で翌年の暦要項（れきようこう）を発表しています。暦要項には、国立天文台で推算した翌年の暦（国民の祝日、日曜表、二十四節気および雑節、朔弦望、東京の日出入、日食・月食など）を掲載しています。

今年も2月1日に「平成32（2020）年暦要項」を発表しました（注1）。以下は、主な内容です。

🌸平成32（2020）年の国民の祝日（注2）

元日 1月1日
成人の日 1月13日
建国記念の日 2月11日
天皇誕生日 2月23日
春分の日 3月20日
昭和の日 4月29日
憲法記念日 5月3日
みどりの日 5月4日
こどもの日 5月5日
海の日 7月23日
スポーツの日 7月24日
山の日 8月10日
敬老の日 9月21日
秋分の日 9月22日
文化の日 11月3日
勤労感謝の日 11月23日
•平成32（2020）年は閏（うるう）年です。
•2月24日、5月6日も休日となります（「国民の祝日に関する法律」による）。
•天皇の即位に伴い、平成32年から「天皇誕生日」は2月23日となります。
•「国民の祝日に関する法律」が改正され、平成32年から「体育の日」は「スポーツの日」となります。また、平成32年に限り、「海の日」は7月23日に、「スポーツの日」は7月24日に、「山の日」は8月10日となります。
•この年には日食が2回あります。
•6月21日には金環日食があり、日本では全国で部分食を見ることができます。
•12月14日から15日にかけて皆既日食がありますが、日本では見ることができません。

これらの現象の詳しい状況や予報については、国立天文台 天文情報センター 暦計算室ウェブサイトでも調べることができます。
（注1）暦要項では一貫して平成32年と表記していますが、必要に応じて読み替えてください 本文へ戻る
（注2）平成31（2019）年2月1日現在制定されている法令（未施行を含む）に基づく 本文へ戻る


🌸暦要項について

国立天文台では、国際的に採用されている基準暦に基づいて、太陽・月・惑星の視位置をはじめ諸暦象事項を推算し、「暦書」として「暦象年表」を発行しています。ここから主要な項目を抜粋したものが暦要項です。

昭和29（1954）年6月1日の官報に翌昭和30（1955）年の暦要項を掲載したのが最初で、昭和39（1964）年の暦要項からは現在のように前年2月の最初の官報に掲載するようになりました。

暦要項、暦象年表の内容は、暦計算室ウェブサイトでご覧いただけます。

【hazard lab】 2月1日18:20分、""南海トラフのスロースリップ地震「プレート内の水で滑りやすくなる」""

(南海トラフで発生しているスロースリップ地震の分布図（赤い丸）を示した図（2010年の分布図/Obara et al/産総研）)




①　""南海トラフのスロースリップ地震「プレート内の水で滑りやすくなる」""

 2019年02月01日 18時20分

日本列島の下に沈み込むフィリピン海プレートの境界で発生するスロースリップ地震について、産業技術総合研究所や広島大学などの共同グループは、「プレート境界付近に水が大量にあると、摩擦が減って、地震が発生しやすくなる」可能性を明らかにした。

　伊豆半島の駿河湾から宮崎県東方沖の日向灘にかけて連なる南海トラフでは、今後30年以内に70〜80％の確率で巨大地震が発生する可能性があるとされており、近年、スロースリップがひんぱんに観測されるようになった。

②　南海トラフの地震には応力が異なる

(1997年1月1日から2009年12月31日にかけて、深さ30〜70kmで起きた地震の分布図。力の大きさや向きにばらつきがある（産総研）)




　産総研の大坪誠主任研究員や広島大大学院の片山郁夫教授らのグループは、南海トラフの深さ30〜70キロを震源とする地震を解析。その結果、プレート内に作用する力の大きさや向き（応力）が場所によってばらつきがあることを発見した。

　プレート内にかかる力の向きを調べたところ、フィリピン海プレートからユーラシアプレート下のマントルに向いていることを突き止めた。
　
これは、プレート内部を流れる水の量と関係していて、沈み込むフィリピン海プレートから放出される水と、プレート境界付近に溜まっている水の量が多いと、岩石同士の摩擦が減って滑りやすくなるため、スロースリップが発生しやすくなるという。

　③　深部探査船で海底下を掘削中

(スロースリップ地震が発生する場所でのプレート内の水の流れやすい方向（青色矢印）と、地震発生時に岩石にかかる力の向きと岩石中の水の流れやすさの関係を示す図（産総研）)




　　実際に、フィリピン海プレート内の水の量が多い海域では、水に含まれるヘリウム量の分析から、地下のマントル成分を含んだ熱水が確認されており、今回の研究成果を裏付けている証拠となっている。

　グループは昨年10月から、海洋研究開発機構（JAMSTEC）の深部探査船「ちきゅう」を使って、紀伊半島沖の海底下約5200メートルの掘削を進めている。プレート境界付近の岩石を採取し、水の動きについて詳しく研究を進めていく計画だ。
　

【hazard lab】 2月1日10:32分、""チリのネバドス火山が爆発！溶岩ドーム崩壊で火砕流（動画）""

(チリの万年雪の名前を持つ「ネバドス・デ・チジャン」が爆発（SERNAGEOMIN）)




①　""チリのネバドス火山が爆発！溶岩ドーム崩壊で火砕流（動画）""

 2019年02月01日 10時32分

31日、チリとアルゼンチンの国境近くにそびえる活火山「ネバドス・デ・チジャン」で爆発的噴火が発生した。同国立地質鉱山局（SERNAGEOMIN）は、「地下のマグマや水蒸気の動きを示す火山性微動をとらえた」として、火山活動が活発化する兆しがあると注意を呼びかけている。

「チリの万年雪」を意味する「ネバドス・デ・チジャン」は、首都サンティアゴの南300キロの国境近くに位置する標高3216メートルの複合火山。山頂には北西から南東にかけて17の火口が並び、ふもとでは複数のスキーリゾートが立ち並び、昨年8月にはスキー客の目の前で噴火があった。

SERNAGEOMINによると、現地時間31日午後3時9分ごろ、火口の地下1.1キロを震源とする火山性微動が発生し、中規模爆発が起こった。

　山頂では、火口から押し出された溶岩が堆積してできた溶岩ドームが崩壊し、火山灰や噴石を巻き込みながら斜面を下り落ちる火砕流も発生している。

　チリでは2015年9月にマグニチュード（M）8.3の巨大地震が起きた翌年1月、ネバドス・デ・チジャンで巨大な水蒸気爆発が発生。このときの噴火で新しい火口が出現し、近くにあった別の火口とつながって、直径100メートル以上になった。内側からはいまもマグマが押し出され続けており、溶岩ドームが急成長している。

【hazard lab】 2月1日12:24分、""インフル患者 全国222万人超「前2シーズンのピーク上回る」""

(国立感染症研究所が発表した最新のインフルエンザ流行レベルマップ)




　①　""インフル患者 全国222万人超「前2シーズンのピーク上回る」""

 2019年02月01日 12時24分

インフルエンザが全国的に猛威をふるうなか、国立感染症研究所は1日、最近1週間あたりの国内の患者数は、推計で222万6000人にのぼり、前週の調査より9万人以上増えたと発表した。全都道府の保健所地域で患者数が警報レベルを超えている。

　国立感染症研究所によると、1月21日〜27日までの1週間に、全国5000カ所の定点医療機関を受診したインフルエンザ患者の報告数は28万3388人。これを医療機関1カ所あたりで計算すると57.09人となった。前週より3人ほど多いが、年明け以来、急激に増えていた患者数のペースが落ち着いてきたようだ。

　とはいえ、全国の患者数を推計すると222万6000人にのぼり、2016年以降、過去のシーズンのピークを上回っている。

(過去のシーズンのピークを上回っている（厚労省）)




　医療機関あたりの患者数を都道府県別に見ると、埼玉県が最も多く84.09人、次いで新潟県77.70人、千葉県73人、宮城県69.81人、神奈川県67.94人などと続き、31都道府県で前週の報告数より増加したが、16府県では減少した。

患者数が全国で警報レベルを超えている保健所地域は全都道府県510カ所にのぼり、流行レベルマップは真っ赤だ。

　患者を年齢別に見ると、5〜9歳が最も多く約41万1000人、次いで10〜14歳（約29万人）、0〜4歳（約26万9000人）と子供が中心だが、一方で働き盛りの40代も約23万6000人、30代（約21万3000人）と依然として親世代の間でも流行している。

　このため、全国の小中学校や幼稚園では休校122校を含む8928施設で、学年閉鎖や学級閉鎖が報告された。