大阪維新の会は大阪万博とともに消えていく

今朝も某局の朝の情報番組では、中国から来日した中国人たちに、日本の「核汚染水（中国表現）について個別にレポートしていた。
　
回転ずしを訪れた中国観光客は、ハッキリと対応が分かれ、魚介類を抵抗なく食べている客と、回転ずしにもかかわらず生ものは食べずに揚げ物を中心に注文している客を対比していた。
　
仮にトリチウムが基準濃度を上回ったところで、直ちに健康に被害が出るわけではない。
　
精神科医の和田秀樹は「私が岸田氏と同じ立場であれば、間違いなく（処理水を）飲む」と持論を展開していた。
　　
「嫌味でも何でもない。私が岸田首相に『処理水を今すぐ飲め』と進言する理由」
　

■岸田文雄首相が福島の「処理水」を飲むべき理由 政府は8月22日、関係閣僚会議を開催し、トリチウムなどの放射性物質が含まれる原発処理水を海洋に放出することを決定したとのことだ。これに伴い、東京電力ホールディングスが8月24日に放出を開始したようだ。 もちろん、漁業関係者は反対するし、中国は日本産輸入食品の放射性物質の検査を大幅に厳格化したそうだ。また、香港は放出が開始された場合は輸入規制措置を強化すると言明している。国内の風評被害も起こりかねない。 東電は風評被害には補償すると言っているが、漁業への影響はかなり大きいだろう。 ただ、私が問題にしたいのは、岸田氏を初めとする、政府関係者の無知と度胸のなさだ。 放射性物質というと、今では怖いもの、身体に悪いものの代名詞のように言われているが、自然放射能が日本の平均の3倍くらいある鳥取の三朝温泉あたりでは、がんの発生率が日本の半分くらいだという。 三朝温泉に限らず天然のラジウムの出る温泉のある地域では、身体にいいといって温泉水を飲むのが当たり前だった。 もちろん、核種によって体への吸収率が違うし、半減期も違うが、基本的には放射能というのはどれだけの強さ（ベクレルで示される）かどうかが、影響力を示すものであって、物理現象である。 化学現象と違って元素は関係ない。 同じ100ベクレルであれば、ラジウムであれ、プルトニウムであれ、ウランであれ関係ない。 ラジウムの放射能は体にいいが、ウランは怖いというわけではないのだ。 それを考えるとトリチウムというのは日本語では三重水素といって、基本的にはそれそのものは無害な物質であるし、そこから出る放射能がとくべつに怖いものでない。 きちんと処理されているというのが本当であれば、飲むことは、大量でなければほぼほぼ無害である。 そんな当たり前の科学的知識もない上に、それを飲む度胸もないから、余計な風評被害が起こる。 岸田氏が福島県を訪問しても、ただただ海洋放出を決めるだけで、「こんなもん安全ですから」と飲むこともできないことが問題だ。そんなビビり（だから東大に3回も落ちたのだろう。こんな奴には戦争はできないのだから、武器等買わずおとなしくしておいた方がいい）だから、国民に安心感を与えることができない。 まして東電の小早川という社長は東京工大を出た理系の社長なのだから、処理水を飲んでも安全なことがわかっているはずだ。もしそんなこともわからないのなら、原発の社長をやる資格はない。漁業関係者に会っていろいろなことをいう前に、「大丈夫ですよ」と言って飲めばいい話だ。 岸田氏に処理水を飲めというのは、嫌がらせでなく、その人の知識と度胸を試すだけのものだ。私がその立場にいれば、間違いなく飲む。ただ、ラジウム温泉水はあまりおいしくなかったが。

　
確かに岸田文雄は「科学的知識もない上に、それを飲む度胸もないから、余計な風評被害が起こる」という指摘は的を射ている。
　
今日現在、あらゆる場面で岸田文雄の度胸のなさが今日の内閣支持率低落を招いているのだろう。
　
ところで、「トリチウム」に関しては、こんな記事があった。
　
「近大研究チームが5年前、トリチウム除去に成功も…実用化を阻んでいるのは政府と東京電力」
　

検出限界値未満で「不検出」──。東京電力は、福島第1原発処理水の海洋放出を受け、周辺海域10地点で採取した海水に含まれる放射性物質トリチウムの濃度を検査している。放出開始から1カ月程度は毎日実施し翌日に結果を公表。その後は週1回の通常検査となる。 　トリチウムを巡っては環境省や福島県も海水の濃度検査を実施。水産庁は周辺海域で採取した魚の濃度検査を行い、今後1カ月程度は毎日結果を公表する。狙いは風評被害の拡大防止だが、中国は日本産水産物を全面禁輸。 公明党の山口代表の訪中が延期となり、海洋放出とは無関係な個人や団体にまで中国から抗議電話が相次ぐなど、負の影響は広がっている。 　全ての原因は多核種除去設備「ALPS」でもトリチウムを取り除けないことだ。問題のトリチウム水は普通の水と科学的な性質が似ており、分離するのは困難とされるが、民間では新技術への挑戦が続いている。 　2018年には、近畿大学の研究チームがトリチウム水の分離・除去に成功したと発表した。民間企業と連携し、直径5ナノメートル（ナノは10億分の1）以下という超微細な穴を多数持つアルミ製フィルターを開発。トリチウム水を含んだ水蒸気を通すと、穴にトリチウム水だけが付着し、ほぼ100％分離できたという。 　発表から5年。研究チームは品質改良を進めているが、実用化を阻んでいるのはナント、政府と東電である。 ■中韓両国に日本の技術を売り込むチャンスなのに さらなる研究のために政府系の補助金を申請すると「まだ実験室レベルでの研究」として突き返され、東電に福島第1原発敷地内での試験を打診しても、協力を得られなかった。これでは宝の持ち腐れだ。せっかく画期的な国産技術が芽生えているのに、政府や東電の行動はその芽を摘もうとしているのに等しい。 　原発問題に詳しいジャーナリストの横田一氏はこう言う。 「すぐに実用化できなくても汚染水との戦いは、数十年単位で続くのです。その間になぜ、日本の科学技術を進化させる機会を奪うのか。海洋放出容認派は、中国や韓国の原発は福島第1原発の何倍ものトリチウムを放出していると主張しますが、それこそ日本の技術を世界に売り込むチャンスです。トリチウム除去を巡っては近大の研究チーム以外にも、民間からさまざまな技術提案がなされていますが、政府も東電も一顧だにしません。理由はALPSなど海外の権威ある技術を使っておけば失点につながらないという保身でしょう。リスクを恐れず、新たな技術に挑むのが本来のあるべき姿です」 　中国の全面禁輸に、食品安全担当でもある河野太郎大臣は「全く科学的根拠のない非論理的な対応」と批判したが、日本のトリチウム除去技術に目を向けないのも「非科学的で非論理的」である。

　　　　　　　
「全く科学的根拠のない非論理的な対応」と頭越しに批判していた河野太郎だが、お前がそんな批判をすることすらお門違いであろう。　ネット上ではある程度知識のあるユーザーの間では賛否が拮抗していたようだ。
　　

〇大変貴重なニュースだ。日本国民は、政府と東電お抱えの御用学者が発表する「安全」を刷り込まれているが、トリチウムに汚染された水が体内に取り込まれ、小児白血病、ダウン症、流産などが増加したという研究データもある。最近は、中国vs日本の議論ばかりになっているが、このような真実を伝えるニュースを詳しく、何度も繰り返して報道してほしい。 〇少なくとも、トリチウム除去を全力で取り組んでいる姿勢も世界に示すべきだろう。コスト高ならば、コストを下げる研究姿勢を示すべきだ。膨大な予算を組んでやれと言っているわけではない。たとえ少額でも、やってる感を出すことは大切だ。 トリチウムは将来の核融合発電の原料でもある。今から少しずつ貯蔵しておくことも重要だ。 〇スポンジのように多数小さな穴を持つ「多孔質体」と、ストローのような細い管の中を液体が上がっていく現象「毛管凝縮」を応用した装置だそうです。 多孔質体を加熱すると、細孔内に残ったトリチウム水を放出し回収することが出来、装置は繰り返し利用できるため低コストでトリチウムを除染出来るとの事です。 おそらくALPSで希釈しなくても（反対に希釈しない方が効率が良い）使用出来るものかと。 この装置が安価で作れてランニングコストも安く出来るが、今までのこの政府のやり方見てると分かりますが、いつものお友達利権で近大のプロジェクトは除外されたのではないかと。 ほぼ100％トリチウム除去出来るなら、反対してる隣国などには、” ぐうの音 ”も出ないくらい徹底的にやるのが良いと思います。 ●実用性の問題。5年経つのに論文とその後のお話がちょっと見つけられない。 という？な点が残っている。 ゲンダイは吠えるくらいなら現状どうなのか近大になぜ取材にいかない。 記事内にも近大の担当者の話がない。 なんかいつも通り権力に吠えるだけでオシマイって感じの記事だな。 ●アルミ板に5なのメーターの穴を開け蒸気にした放流水からトリチュウムを捕獲できるのは確かかも知れないが閉塞させないためには放流水内の不純物を除去することは必要です又穴に詰まった不純物の除去は難解だろう 多量の放流水を流し終えるより新たな放流水が増えるのは明らかだろう。 ●まあ、理屈で言えばかけるコストの割にトリチウムなんぞ除去しても環境にプラスになるメリットは存在しないだろうからな 宇宙放射線の影響で上空で自然発生する量と比べてもあまりに少なく意味が無い 何人かの人が言ってるが「やってます」という政治的意味ならあるのだろうね。 水から低コストで効率よくトリチウムを資源として分離回収出来るならば、別の意味で将来的には価値が出てくるだろうが、それにしても、アルミの細孔に蒸気を通すということで、エロージョンやコロージョンの問題はあるだろう。 コストも高くつきそうだし、水質への悪影響もある。アルミが混入した水を摂取した際の人体への害はトリチウムより多いかもしれない

　
それにしても、仮に今後正式な論文が発表され世界的に認められても、実現にはかなりの年月が要することは想像に難くない　。
　
ところで、数年先の問題ではなく、喫緊の大きな問題が大阪万博問題であろう。
　　
サッカー、そしてラグビーを主にスポーツ取材を専門にしている神宮寺慎之介がこんな警告記事を書いていた。
　
「迷走・大阪万博、海外パビリオンは「プレハブ・パビリオン」で間に合わせへ
ほかにも「電力不足」や「避難経路確保」などクリアしていない問題が山積み」
　

■前回の「1年延期説」記事に反響 7月13日掲載の記事＜いまだ海外パビリオンの建築申請ゼロ、ついに出てきた大阪万博「1年延期説」＞には大きな反響が寄せられた。 　大阪の大手設計会社の幹部も記事の感想をこんなふうに話してくれた。 「これまでは万博協会に遠慮していたので、言えなかっただけで、書かれていることは本当のことです。協会のやる気のなさ、だれが船頭なのかも分かりにくい運営がこの事態を引き起こしたと思っています。それをズルズルと引っ張った結果、資材高騰とウクライナ・ロシア戦争も起きてニッチもサッチも行かなくなったということです。 　運営の責任は全て協会側にあるにもかかわらず、入札をしないで海外パビリオンへの建設申請を出せない建設業界を悪者に仕立てる空気まで作っていますからね。中止説もあるようですが、1年延期が現実的でしょう」 　読者からは「万博を中止したらいいのではないか」という意見も寄せられているし、今となって万博開催の意味を問う声も寄せられている。しかし、この論議は国際万博に立候補した時点で論議をしなかった日本がおかしかったとされている。 　4月の統一地方選で、大阪維新の会は万博を大阪に持ってきた実績をアピールし続けた。が、当時すでに開催に黄色信号が出ていたことを隠し続けてのアピールだったと言っていい。今となっては維新の会も万博誘致の“功績”をほとんど話題にしなくなり、万博協会副会長でもある吉村洋文知事は開幕に間に合うように政府に泣きつく始末だ。 ■日建連会長も「開幕に間に合わせるのは厳しい」 開催が間に合わないことを裏付けるように、日本建設連合会の宮本洋一会長（清水建設会長）が7月21日に都内で開かれた定例記者会見で、つぎのように述べ、協会側の認識を痛烈に批判した。 「昨年9月に『開幕に間に合わない厳しい状況だ』と協会側に対してそのように言ったのに協会側の石毛博行万博事務総長は『（23年の）年末までに着工すれば間に合う』との認識を示した。これは何を根拠にしているのか私どもには分からない」 　何の裏付けも示さず、根拠のない協会側の発言に呆れたのだ。これはまるで太平洋戦争で「勝利する」と根拠のない説明を繰り返した大本営発表と同じではないか。 　建設連合会という民間団体が官が取り仕切る協会に対して、このような発言をすることは極めて異例なことだ。業界全体が協会に対して強い不満感を抱いており、宮本会長はその業界感情を代弁したのだろう。 問題になっている海外パビリオン建設申請ゼロについてもう少し詳しく説明をしよう。今回の万博には153の国・地域が参加をする予定になっている。万博の目玉でもあるパビリオンは協会が3つのカテゴリーを定めており、A・B・Cに分かれている。 （Aタイプ）各国・地域が費用負担をして独自に建てるもので、現時点では56の国・地域が計画している （Bタイプ）万博協会が建てた施設を国・地域ごとに借りる （Cタイプ）万博協会が建てた施設の一部を国・地域が共同で借りるタウンハウス形式 「建築申請ゼロ」という事態発生に伴い、タイプAで申請していた国や地域からはタイプBへ変更したい相談が協会側に寄せられていることが判明した。以前は協会側はこの変更を頑なに認められないとしてきたが、ここにきて変更を認める動きが出てきた。 ■プレハブ造りのパビリオンができる？ 協会関係者がまだ報道もされていない現状を明かす。 「秘密裏に協会側はタイプAで変更を希望する国や地域とコンタクトを取り、タイプBへの変更の道筋の会議を7月21日に開きました。その道筋ですが、プレハブ造りのパビリオンを協会側が提供するということで大手のプレハブ建設会社のダイワハウスともう一社との間で話が進んでいるということも会議では明らかにしています。これだったら開幕までに間に合うことになるでしょうが、いわゆる各国の独自パビリオンは激減することになり、入場者の満足感は減少することになり万博開催の意義すら疑われる可能性も出てきそうです」 　これにはパビリオン建設に対し来年度から変更になる工事関係者たちの労働基準法問題も起きてくるだろう。建築に携わる労働者たちへの労働環境改善が施行される。これによって労働時間や休暇について厳しく管理されることになる。当然のことながら「突貫工事」という形態を取ることもできなくなるので、その意味でもパビリオン建設が開幕に間に合わないと予想されているのだ。だがプレハブならばそこはクリアできる可能性は出てくる。 　協会側はタイプAのパビリオン完成予想図すら一般には公開していない。万博開催を盛り上げるためにも積極的に海外パビリオンの完成予想図を公開すべきだろうが、PC上でそこにアクセスできるのは参加予定の国・地域のスタッフに限られているのだ。 「各国ともに独自のデザインの完成図を上げています。特徴的なのは木材を多く使用するデザインのパビリオンが多いということですかね。好みがありますが、記憶に残っているのはスイスのパビリオンはバルーンを何個も混み合わせたもので目を引きました。建設申請ゼロの事態を受けて何カ国がタイプAから撤退をしてBへ移行するのかは未定ですけれど連鎖反応が起きたら、これは国際的に見て大騒動になると思います」（欧州各国相手にコーディネートをしているA氏） 前回はA氏が万博開催に黄色信号が灯っていて延期論を密かに協会側が考慮していることをお伝えした。その中で読者の疑問があったので詳しく説明をしたい。 　会場となる大阪・夢洲はオール電化になり、各国はその契約された電力量が計算上足りないことを指摘している。飲食店を計画しているパビリオンでは営業中にブレーカーが落ちて停電する可能性があるのだから大きな問題なのだが、協会側は契約電力量を増やすことは考慮していないと言い切っている。そして「足りなかったらプロパンガスを使用したらどうですか？」とまで答えているのだ。 　もともと計画では都市ガスの大阪ガスを使う予定すらなく、オール電化で突っ走ってきた協会であり、柔軟な考え方をする組織ではないのだ。それが「プロパンガスを使用してはいけないとはマニュアルには書いていないのだから使えますよ」と係員が言ったというから耳を疑ったとA氏は言い放つ。 ■避難経路は万全か 　またA氏は、災害に対応する会場の整備に触れられていないことにも疑問を呈している。事前の計画では会場へのアクセスは橋を渡る接続道路と地下鉄、そして会場への海路が予定されていたが、その工事の進捗情報が協会のホームページではほとんど明らかにされていない（註：コスモスクエア駅から夢洲駅までの地下鉄用トンネルはすでにつながっている）。直下型地震に襲われる可能性もあるからその場合の避難誘導のマニュアルは必要不可欠であり、それを提示できなければ怖すぎる。 海上に浮かぶ、いわば隔離された島での開催のウイークポイントとなるのが「避難問題」である。これは開催が大阪で確定される前から大阪府や市の議会で論議されていたが、大きな話題とはならなかった。それは負の問題を想起させたくない言い出しっぺの大阪維新の会の意向もあったと見られている。 　当時は夢洲の向かい側の南港と夢洲を結ぶ観光船を出して島には岸壁を作る予定になっていたのだが、現在はその計画に協会側は口をつぐんでいる。夢洲に船着き場を数か所置くことは避難のことを考慮すれば絶対に必要な事であり、それができないで万博開催するというのを消防庁は許さないと思っているが、何が起きるのか予測不能である。 　万が一、地震による出火でパビリオンで火災が発生したときに備えて、入場者を素早く安全に避難をさせる体制を整えておかなければならない。それをおざなりにすることは許されないことであり、協会にはそのマニュアルを発表する責任が課されているのに、まだそのような気運すらない。 　本当に大丈夫なのか大阪万博。不安だらけでの開催は願い下げである。

　
国家的な大型プロジェクトの場合は、「船頭多くして船山に登る」ことを避けて、強力なリーダーシップのある人物が中心になる。
　
1970年の大阪万博の成功の陰には「存在感がある大阪のカリスマ」と言われた堺屋太一がいた。
　
しかし現在の大阪万博を心底から成功させようとする人物が皆無である。
　
ましてや、ハングレ集団の「大阪維新の会は万博を大阪に持ってきた実績をアピールし続けたが、当時すでに開催に黄色信号が出ていたことを隠し続けてのアピールだったと言っていい。今となっては維新の会も万博誘致の“功績”をほとんど話題にしなくなり、万博協会副会長でもある吉村洋文知事は開幕に間に合うように政府に泣きつく始末だ。」という事態になり、維新の会は責任逃れに走っている。
　
まあ願わくば万博協会副会長でもある吉村洋文知事と維新の会が責任を取らざるを得ない状況になれば、無駄な税金の投入は避けることができるかもしれない、とオジサンは思う。