前回のブログで「五輪も万博も『オワコン』か」と書いた。ブログを読んでくれた知人からメールで、「あとはアメリカのＮＢＣが最終判断すれば、終わりじゃないのか」と。「日本のゴタゴタに世界はすでに見限っている」とも。確かにそうだ。 ＮＢＣはアメリカの３大ネットワークの一つだ。そして、1988年のソウル大会以降は全米のオリンピックの放送権を独占している。
アメリカの放送権を独占しているだけなのに、なぜＮＢＣの最終判断が注目されるか。ＩＯＣの収入は放送権料が73％、スポンサー料が18％とされる。実際にＮＢＣはどれだけＩＯＣに払っているのか。韓国・平昌冬季大会（2018年）と東京大会の合算した数字だが、ＮＢＣの供出額は21億9000万㌦で、全放送権料の50％以上を占めるとされる。ちなみに、開催国の日本はＮＨＫと民放がコンソ－シアムを組んで5億9400万㌦だ。アメリカと日本では人口の違いがあるので1人当たりで計算すると、アメリカの人口を3億2800万人として1人当たり6.7㌦、1億2600万人の日本は1人当たり4.7㌦なので、ＮＢＣのチカラの入れようが分かる。
知人からのメールで、ＮＢＣの論調が気になって公式ホームページをチェックしてみた。ＮＢＣニュースWeb版（12日付）
はオリンピック組織委員会の森喜朗会長の辞任表明を伝えている。「Tokyo Olympics chief Yoshiro Mori resigns after sexist remarks」の見出し＝写真＝。記事内容は、新型コロナウイルスによるパンデミック、安倍総理の病気による退任、そして森氏の女性蔑視と取れる発言が続いて東京では混乱が続いている。森氏の退任で、ＩＯＣのバッハ会長は「東京オリンピックを安全かつ確実に開催するため、森氏の後継者と手を携えて活動を続けていく」と述べたと伝えている。
記事の後に、イギリスのスポーツ史の研究者のコメントを紹介している。「“The biggest thing that people will always talk about is how they have dealt with the pandemic," 」（人々が常に話題にする最大のことは、パンデミックにどのように対処してきたかということだ）と。最後に「“That will be what people will remember these games for.”」（人々がこのゲームを覚えているのは）と締めくくっている。ＮＢＣの論調は、森氏の発言よりむしろパンデミックといかに対応するかが今回のオリンピック、そしてスポーツの歴史で問われることなのだ、と強調している。
以下は憶測だが、アメリカやＥＵの主要国のいずれかで選手派遣をやめると決断すれば、ＮＢＣは放送の中止を決断するのではないだろうか。先のリオ大会（2016年）でアメリカは46個の金メダルを獲得したが、競泳16個、陸上13個、体操4個と花形競技の3種で7割を占める。もし、水泳の選手たちが「五輪の精神に反する、女性差別の国には行けない」と言い出したら、おそらくスポンサーも降りて放送は中止せざるを得ないだろう。放映権料の大スポンサーが降りたら、それでもＩＯＣはオリンピックは続行できるだろうか。
4月になれば、東京ビックサイトに設営されたＩＢＣ（国際放送センター）にＩＯＣから放送権を得たＲＨＢｓ（Rights Holding Broadcasters）と呼ばれる放送メディアが続々と準備のために東京にやって来る予定だ。本来ならば、その第一陣はＮＢＣなのだが。果たして。
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