日経トレンディ 2023 ヒット予測100
20位 「3Dプリンターハウス」
日本で初の3Ｄプリンターハウスが完成！メリット・デメリットとは？ 2022.09.21
日本で第1号となる3Ｄプリンターハウス「Sphere(スフィア)」とは？
2022年3月 、愛知県でセレンディクス株式会社は日本初となる3Ｄプリンターハウス「Sphere（スフィア）」を百年住宅株式会社の小牧工場にて完成させました。
百年住宅・楓工務店・ナベジュウ・ルミノシティ等が開始から23時間12分で施工し、セレンディクス株式会社の「24時間で家を創る 」という目標を達成しました。
価格は300万円を予定しています。
従来の住宅より大幅に価格がおさえられた理由として、施工が24時間以内であり人件費などを軽減できること・表面積が少なくできる球体構造かつ一体成形での設計を実現し部材の低減ができる事が挙げられます。
3Dプリント部分の構造は、RCの打ち込み型枠としても機能 するとされており、今後耐震実験を 行うことも予定されています。
セレンディクス株式会社の飯田国広COOは、「30年の住宅ローンをなくすことで、自由で明るい未来をつくる」と語っています。
まずはグランピング・別荘・災害復興住宅として10平米・300万円の限定予約を開始し、8月には消費者向け販売開始 を目指しています。
さらに慶應義塾大学と共同開発で49㎡の一般向け住宅を開発中で2023年春に一般販売を 予定しています。販売価格は500万円 の見込みです。
3Ｄプリンターハウスとは？メリット・デメリットも
そもそも3Ｄプリンターハウスとはどのような住宅なのでしょうか？
3Ｄプリンターと は3D CADの設計データをもとに3次元の造形物をプリントできる機械です。マテリアル（素材）を層にして重ねて出力（プリント）することでオブジェクトを作成します。
「Sphere（スフィア）」 も層を重ねて出力させ、コンクリートの構造物が出来上がります。
3Ｄプリンターハウスのメリット
3Ｄプリンターハウスの大きなメリットとして「価格が安い」という点が挙げられます。
2022年8月現在、首都圏を中心にマンション価格が高騰しており、2022年上半期の新築分譲マンションの平均価格は6511万円※、中古マンションも価格が上昇しています。
※出典：株式会社不動産経済研究所「首都圏新築分譲マンション市場動向2022年上半期」
一般消費者向けに販売されることで、「一生で一番高い買い物」と言われる住宅へのコストを大幅に軽減できる可能性があります。
また「Sphere（スフィア）」は災害に強い設計となっています。施工期間も従来の住宅よりかなり短いため大規模災害が起きた時に仮設住宅をスピーディーに建てられる可能性があります。
さらに施工期間の短縮化でCO2排出をおさえられ、壁を2重構造にすることで断熱性を向上させエネルギー消費を減らすなどカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出量を全体でゼロにする ）の目標達成にもつながることが期待できます。
3Ｄプリンターハウスのデメリット
3Ｄプリンターハウスには「建築基準法に対応していない」という課題があります。
住宅を建築するためには建築基準法で指定された建築材料を使用する必要がありますが、3Ｄプリンターハウスは原材料に特殊なモルタルを使っており、鉄骨や鉄筋、コンクリートなどの指定建築材料を使わない建築物は、安全性を証明するために個別に国土交通大臣の認定が必要となります。
また、住宅を建築するためには市町村の建築基準法に基づいた「建築確認申請」の手続きを行う必要があります。
「Sphere（スフィア）」は建築確認申請の対象外である10㎡以下の建築物ですが、10㎡を超える住宅は建築基準法を準拠する必要があります。
そして3Ｄプリンターハウスは住宅部分のコンクリートの造形は可能ですが、例えば下記のような基礎部分の工事がされていません。
3Ｄプリンターハウスはコンクリートの構造上「災害に強い」とされていますが、耐震性は未知数となっています。「Sphere（スフィア）」の耐震実験の結果に注目していきましょう。
大林組も3Dプリンターハウス着工へ
株式会社大林組では2022年6月 「（仮称）3Dプリンター実証棟」の建設に着手しました。
大林組はこれまで3Dプリンター用特殊モルタルや超高強度繊維補強コンクリートによる構造形式を開発し、2019年にはセメント系材料を用いた3Dプリンターでシェル型のベンチを製造しました。
今回の3Dプリンターハウスは地上の構造部材を全て3Dプリンターによって製作する構造物として、一般財団法人日本建築センターの性能評価審査を受けました。そして日本国内で初めて建築基準法に基づく国土交通大臣認定を取得し、3Dプリンターハウスの課題である建築基準法をクリアしました。
自社の技術研究所内で5月に着工し、延べ面積27.09㎡、高さ（最高部分）4.04mの平屋建ての施設を2022年に11月に竣工する予定です。
大林組の他にも清水建設株式会社は3Dプリンティング型枠を利用して柱構造物を 構築、竹中工務店の金属3Ｄプリンターによる新たな形状の部材開発 など国内でも3Ｄプリンターが現場に活用されています。
今後国内でも3Dプリンターハウスが一般消費者向けに販売され、定着していく可能性があります。3Dプリンターハウスが普及することで、住宅を低価格で購入できるようになり不動産業界に大きな変革が訪れる事が予測されます。
これからも企業の動向や最新ニュースに注目していきましょう。
執筆者/田中あさみ FPライター。大学在学中に2級FP資格を取得、医療系の仕事に携わった後ライターに。金融・フィンテック・不動産・相続などの記事を多数執筆。
ブログ：https://asa123001.hatenablog.com/
Twitter：https://twitter.com/writertanaka19
＊https://www.sumave.com/20220921_22390/ より
間違いなく今年が元年となることでしょう。
各社が参入し、選択肢が増えるとともに、メリット・デメリットがはっきりしてくることに。
