アドレスは以下の通り
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石平氏が、「ちうごく」の「勲章製造依頼」を根拠に開戦の可能性をしてきしていますが、腰抜け米変態民主党のケリーが特使として立ったのが1月ぐらい前でしたかね？そこで「ちうごく」の「米変態民主党への要求」を見せられペコペコしていたんだそうです。
まぁ猿芝居にも程度があります。
番組最後では、「中国の石炭不足」が取り上げられ、スグにでも侵攻しそうな空気を吹き飛ばした。
マスゴミは、伝えないが今「ちうごく」では、戦争どころではない。糞舐め汚い嘲賤を見れば分かるが2日で秋から冬となり、先頃迄、洪水だった所は「凍死」の危機である。
また、それ以前の洪水復旧は行われてはおらず、コロナウイルスも感染を止めておらず、インド国境での睨み合いは、越年と3ヶ月も前に決まっていた。またアフガニスタンではISのテロが頻発しており、彼方此方で厄介事が起こっている。
常識的にはインド国境の問題を片付けてから台湾に向かうもんだが、そうじゃなく、イキナリ台湾と交戦するとは「用兵の常道」と反する行動だ。
豚菌病は、クーデターが怖くて軍警察は銃に実弾を装填していないらしいが、最前線の兵士もそうなのだろうか？常識的ではない事が多すぎて、訳が分からない。
アフガニスタンにソヴィエトが侵攻してきた時は意外で、それ故奇襲は成功したが、最近の中国は意外な侵攻だが、ノロノロとして、すぐに膠着状態となる。
「兵は神速を尊ぶ」とは、「軍事行動は、速ければ速い程良い」と言う意味だが、中国の軍は、とにかく鈍い。
聞く所によると「海軍」は、習近平に「反抗的」なのだそうだ。だが台湾侵攻戦は、「海軍」が主力である。それが思うように動かなくてドウするのだろう？
また、軽快に大規模船舶を作るのだが兵士の訓練をどう考えているのだろうか？「海軍」の艦艇が大量にロールアウトしたのは、この3年が目覚ましい。だが、目立った演習は見られない。
前にもブログに書いたが、船は手渡された後、技術者と設計者が、一緒に乗り込み、習熟航海を行ってはドック入りして、整備を一緒に行う。その後1年をかけて基本的癖を把握して、そして軍の場合は、演習訓練を3年程行って「新米」で使える兵士になるまで合計7年はかかるらしく、建造費より、訓練経費が消費されるものである。
だが中国では、石炭のみならず原油も不足しており、これら訓練が、活発に行われていないようである。その場合、「戦争ごっこ」の様な仮想訓練が代わりに行われる。
コレは、どういうものか？例えば海に出たことの無い海軍：ペルー海軍では、実弾演習が無くて、発射音を口で鳴らして銃撃訓練を行う。艦船の訓練でも図上演習が行われるが、捜査をしたフリで、掛け声だけが叫ばれるもので、実感と言う物がない。
クーデターを恐れる習近平は、実戦さながらの演習を極力やらず済ませる様で、ごっこ遊びが延々と繰り返されるらしい。
これでは「反抗的」にもなるだろう。
今中露は、共同訓練をしているらしいが、クイーン・エリザベスの5カ国軍の共同演習と比べるべくもない。訓練では日本の海上自衛隊がトップレベルで、隊列を組むと、その違いが、明白となる。中国海軍は、並ぶ事も、隊列を維持することも、真っ直ぐ進む事も出来ないのが現状で、数とナリのデカさだけが一丁前と言うレベルである。
今、中国はミサイル・ロケットの盲打ちダケが脅威で、最初の飽和攻撃を凌ぐと、核兵器を使うと言う最終局面までヤラれっぱなしである。
マッハ５とか７とかのミサイルも、どの程度使えるか、甚だ疑問である。
習近平は、戦争は武装の力だと思っているようだが、名将の言葉は「戦争は兵器ではなく兵士：人間がやるものである」とは世の東西、時代の古今を問わず一致している。
アドレスは以下の通り
https://news.yahoo.co.jp/articles/3e627fd9b256c0dc93d4908027db937824bcffb7
大原 浩（国際投資アナリスト）とかは、「経済史」は、赤点だったのだろう。何かと言うと、すぐ「ハイパー」と叫ぶのは明石家さんまも呆れて、そんな奴を「ハイ！貴方もハイパーちゃん！」とネタにしていた。日経ビジネスは、何時から「お笑い雑誌」になったのだろう？
私が記憶する「ドイツで起きたハイパー・インフレーション」を書く。
『第一次世界大戦で、ドイツは「勝ってはいなくとも、少なくとも負けてはいない自負」があったが、ベルサイユ講和会議という出来の悪い空騒ぎで、敗北側とされてしまい、全てのドイツが呆然とする中、瓦礫だらけのドイツの賠償が始まった。この賠償はしつこいもので２０１９年つまり１００年かけて支払われた。第二次世界大戦の勝者アメリカと違い英仏の本質はねちっこい上に嫌味なものだった。また第一次世界大戦に勝ったとは言え、その原因である、放漫財政を放置したままで、改革には全く消極的であった。何とはなれば、ドイツの賠償金があると、英仏共問題を先送りしていた。
ドイツにとっては、タダでさえ膨大な額だが、その支払いの邪魔が入った。当時のドイツでは、銀行制度が破綻しており、勝手に「銀行」を名乗り勝手に紙幣を発行するものがいた。これらは、往々にして「不名誉な仕事」を嬉々としてやる「代理人：ユダヤ人」に賠償金の徴収と裏銀行業務を黙認しドイツ当局が、立ち入ろうとするとバックの威勢を翳していた。この時起きたのが年5万％と言われる、世に言う世界最初の「ハイパー・インフレーション」である。
赤点の「大原 浩」！どうやって収束したでしょうか？
ドイツの窮状は凄まじく、ある年は、賠償金支払えず、延期を願い出に行き、米仏ともドイツの使者に対して屈辱的待遇を行い、ドイツのみならずヨーロッパ全体の忌避を買った。これが後のナチズムがヨーロッパに広がった所以である。
このドイツの状況を改善するため、ドイツのレンテン銀行の頭取「シュトレーゼマン」は、レンテン銀行名義のレンテンマルクを国家紙幣と宣言し、それにより「偽札による通貨不信」は消えて通貨経済が安定に向かった。』
以上である。
つまりドイツのハイパー・インフレーションは、状況が特殊すぎて、そうそう例題としては、使えないのは「経済学の基礎中の基礎」である。大原 浩は、どんな授業を受けてきたのか？甚だ興味が有る。
さて、大量資金の投入を現場も知らなきゃ簿記も付けられない罪無性と一緒に否定するが、この大原 浩の経済知識の那辺を知った今、どう思う？
現状は、「ちうごく」の「ぶたきんぺい」がしでかした「新型武漢コロナウイルス」による世界的な生産遅延による「物不足」による「インフレ」である。インフレに対して金融緩和は悪手と「きょうかしょ」には書かれているねぇ〜大原 浩。その辺は、覚えていたらしい。だが、同時に巣ごもり生活で「キャッシュ不足」も進行している。飲食・旅行セクターを駆動するには、キャッシュが不可欠で、そうでないなら飲食・旅行セクターが倒産してキャッシュ不足のデフレが信仰する。この経済音痴大原 浩は、「ハイパー・インフレーション」を吹聴するが年率で１％を超えるインフレが何回あった！言ってみろ！この経済音痴！「ハイパー・インフレーション」は、年率で500%以上だったか？のインフレを言う。これに対して年率10%も上がって賃金も上がれば御の字だろうが！高橋教授も「取り敢えず急いで流動性を補給して、倒産を防がないといけない。それで2%超のインフレでも仕方ないが、このインフレが賃金に繋がらないと意味がない。賃金がインフレ率相当に上昇すれば何時でも止められる。何故なら罪無性が３０年間やってきた政策は只一つ「インフレ撃退」だけである。その実績しか罪無性には無い」
何か言うことあるか！大原 浩！