9.法的充実を目指す日本国
いずも、かがの目的は完全に変わっていた。
それはオスプレイ艦である。
オスプレイは、その電波的性質から、レーダー・マスキング(レーダー隠し)が可能であり、前にあるだけでなく後ろにいても効果的と分かった。
その為ステルス作戦をする際には、オスプレイが動きまわるのである。
いずも、かがは、その存在がヘリコプター艦ではなく、オスプレイによる戦闘機隠蔽補助艦となったのだ。
また、同時期に気球、スプレーパーティクルと言う2つの存在が出てきた事によりステルス性は否が応でも上がって行った。
あのぉ〜。自衛隊さん?やってました?やってない?やってないなら、まぁ来たら話しはしますよ。大丈夫、自衛隊と米軍の縁続きですから。
日本国内の騒乱は、大きなものは無くなり、一方で放火が問題となり、ドローンが大量に出て探すという文化が出来上がりました。
一方で、もうチョンは、日本から追放されるのが確実で、AIKOや矢沢永吉もチョンとされ、忌避される動きとなりました。そうそう、スキマスイッチもです。
状況は管理されている状況となりつつ在りました。
チョン達は、送還を考えて、勧進海運の船にする事がほぼ決定した。
船の中では「ウリ達を盾にして前に進むニダ」と散々船内、海外のチョン、パヨクが騒いだが、結局「面倒臭い」のでやらないし、戦闘速度で動かないデカ物の存在はダレの為にもならないとの「菅官房長官」の一言で切り捨てられ、実際、そんな「面倒臭い事」はしませんでした。
ただ、菅官房長官の意図でも在り、それ以外の日本国政府の意図は、日本の領土からチョンを排除する、また領海からも排除すると言う合意は在りました。
実際、法律上の取り扱いは、密かに進み、上陸定地、上陸不定地、海上不定地と言う所属分類が提起されて法案が進行していた。
この法案はインドネシアやマレーシア、パプアニューギニアの法律が参考となった。
日本国内では、チョンを支援する発言をした首長の拘束が進み、驚く事に500匹以上となり、それらの行政権者の審議が進行し、実は、デジタルハイビジョンの選択技術が取り入れました。
また一応の暴徒の鎮圧が成功した結果、安倍首相が、自宅で会見を行いました。
何故官邸ではないのか?
安倍首相は、最初官邸が攻撃目標となるのは分かり切っており、警察官隊で守っても流血となるのを理解し、官邸を放棄する事を最初から考えていました。
その結果、彼我双方に損害少なく、またテロリストの悪行を知らせる為に無為な戦闘を回避したのです。
曰く、三十六計逃げるに如かず。
ただ、その時の損害は参加したチョンに全部支払わせました。
裁判所は、裁判の量が増えた為に、政府は裁判官の採用を増やし、法治国家の体裁を進める原動力として、このチョンの鬼醜を利用したのです。
また自治省と国交省と法務省から特別行政官の任命が行われ、テロ実行時、肯定的態度を示した500匹の売国奴の代わりに行政の長になる人を任命、その70%がその後の占拠で、その地位に留まりました。
また左翼知事は、その発言が問われ、17の県の内12の知事が、選挙前に辞任しました。
安倍首相は、その後、開放地区での会見は止め、また犯罪教唆団体:アカヒ・毎日・中日・などの准犯罪組織は排除し、時事通信やネットの情報担当とのネット上の会談となりました。
それは「戦争中である」と言う危機感を犯罪教唆団体以外は認めたのです。
また犯罪教唆団体への発言に対して、専門に審議を行う「報道裁判所」と「憲法裁判所」と「立法裁判所」が設定されました。
報道裁判所は「道理の合わない、一方的論法」に対して「妄言は公共の害になる」と言う事で公的ペナルティーを与えるもの。
憲法裁判所は、他国のそれと同じ。
立法裁判所は、例えばダイオキシン法案などの、パッと出ては、根拠が後で否定された法案の反省を元に、強権法案の即時的な成立を抑えるものとして、このゴタゴタを使って設置したのです。
10.Japan Strikes back
強力兵器を持ったチョングソ・虫獄の在日の特定は3日で完了し、所詮、小細工のレベルでしか無い事が分かった。
それだけではなく、様々なシステムへの甘さを評価する動きが進んでいる。
可燃物・危険物の管理者の見直しを行政が進め、一方で、隔離した在日と帰化を抑えこむ場所を用意するのに必死だ。
今の所反国家チョンは45万匹存在し、それを管理するのである。
管理は請負制をして、内部のチョンが請負、その中で運営するのである。
また請負がちゃんと履行されたか?を確認する委員会の監査を受ける。
普通では合理的な組織だが、その合理性がチョン性には甚く気に触り、請負が暴動を御超すことが多かった。
日本はそれら全ての様子を録画して提供して、チョンが「人でない」と世界にアピールした。
それを分かりながらも、チョンは火病を止めない。
そんな中、安倍首相が特別会見を行った。
破壊され尽くした首相官邸からである。
「欧米の方には、些か、ある事を思い出させるかも知れません。ですが、私は此処で、声明を出したい。その横車をどうぞお許し下さい…。私達日本国政府は、急に発生し勢いに任せた朝鮮人の暴動に対処する方法を持ちませんでした。それは国家の舵取りをする首相として、明らかに失格でしたが、出来ない事ではありませんでした。ですが、暴徒よりも防御する人々の損害を優先し、私は撤退する事を選択しました。それを負け犬と呼ぶ向きも居ます。ですが、これを負けと言わず、命を活かす撤退と思うのが日本です。それは負け惜しみと言われるでしょう。そうですね。ですから、負け惜しみではないという証明をしないと国家の政府の我々の真意が伝わりません。元々宣戦布告のない暴動です。それもある集団に依るものです。日本は、今後国家運営する上で、この様な無道を受けて、交渉で終わる国と思われては、今後、子孫の安全も守れません。私は、その咎で殺されても構いませんが、ここまでの非道をしたモノには相応の代償を払わせます。それは国家存立の基本的権利です。平和憲法を吹聴するならしなさい。ですが、ここまで叩かれた国土を見て平和平和とホザク奴は、現実を理解しない、愚か者、それは日本人である権利の無い者であると言わざるを得ません。ここに私は戦争犯罪人として首を切られても、我が国の総力を発動して、無道には正道で対抗する事を宣言し自衛隊、海上保安庁、警察庁に最大級の国防態勢を敷く事を宣言し命じます。」
「なお、戦闘の指揮系統は、ロナルド・レーガン艦長に一任します。今、この時点で国防力でロナルド・レーガン艦長は私を超えています。しかし、文民は、結果を優位に判定しますが、実行時の行動の制限は行いません。それが軍事です。」
この抑え気味の発言は、アメリカの熱狂を産んだ。
空母ロナルド・レーガン艦長であるクリス・ボルト大佐の耳に届いた。
「なるほど、東シナ海は東日本海と呼ばれるだろう。これほどの信頼を得ては、見え透いた小物を叩き潰すだけでは、到底、応えられない。アメリカも、虫獄に関心があるが、日本のアプローチは、事態が進めば進むほど、重みを増す。通信を密にする、まずはそれから始まる。
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