何故世界中インフレ？最初のインフレ要因は？アラブ産油国は、載っただけ！実は米民主党とバイデンの政策が「インフレの根本」！ゴミ増すの記憶力は3ヶ月程度？

世界中インフレ？圧力が高まっているが、これは以下の理由と見ている。
①「新型武漢コロナウイルス」の感染余波が被さってきた。（生産予定不安定）：中国原因
②中国のスタッグ・フレーションと金融破綻が同時進行しサプライチェーン不安定化：同上
③商船の手配が間に合わず、この原因は、特亜２酷の影響大：中国・韓国原因
④米利上げを狙っての流動性を金融セクターが集めており、流動性の移動が「確実な利益源」＝商品に、集中している。：米国原因
⑤値上げの最初は、半導体⇒食料・原油だった。食料・原油はアメリカの利益：米国原因
⑥バイデン政権最初のエネルギー政策は「シェールガス・オイル』生産停止：米国原因
と、原油価格を上げる「切っ掛け」は⑥があり、エネルギー価格上昇は春の時点で判っていた。食料値上げは、米国農家の利益となるが、原油価格高騰の被害は米国民が１番受けるのである。
この結果、今米民主党は、徹底的に支持が下がっており、来年の中間選挙で、上下両院を共和党が過半数を取るのは確定事項である。
さて、薄汚いゴミは、日本国内では報道しないが、アメリカでは今以下の問題について、捜査・調査が米国民の熱い注目を浴びている。（詳しくは「カナダ人ニュース」CH参照）
１）前回の州議員選挙不正：不正ありとは認定されていないが今も調査中：暗黙の合意＝米民主党の不正関与あり
2)新型武漢コロナウイルスは、アメリカ政府機関NIH（アメリカ国立衛生研究所）所属のファウチ等、一部が、５年以上前から「機能獲得実験」を米政府の公金を支払い、武漢の生物研究所に依頼しており、この行動は、明確な「法律違反」が昨日認定され、関係者一堂逮捕されて告発される運びである。
3)米民主党知事のアメリカの州では、ほぼ「無法地帯」で米民主党による「犯罪者積極釈放政策」でニューヨークやカリフォルニアでは、「犯罪者天国」である。
4)このタイミングで「トランプSNS」登場で、トランプ前大統領の情報が１１月テスト版、来年より全米展開が予定されており、唯一のGoodNewsである。
5)ファイブ・アイズの一翼：ニュージーランドの女首相が、ガチ極左で、議会に「中国賊国化法案」で世界中の注目を浴びており、ファイブ・アイズがフォー・アイズになる可能性大
良い循環を考えよう。
（１）「トランプSNS」始動⇒アメリカの状況を世界的に共有⇒リベラルや環境過激派の実態判明⇒「シェールガス・オイル』生産停止政策撤退圧力高騰！⇒「シェールガス・オイル』生産停止撤回・生産開始⇒石油・天然ガス価格崩壊⇒インフレ圧力低下
(2)来年の中間選挙後、米上下両連邦議会で、「無法地帯」化している「犯罪者積極釈放政策」を公聴会を開く一方、「トランプSNS」で実態報道、「犯罪者積極釈放政策」への意見を各州知事に聴聞し、今後の対策を証言する一方でワシントンD.C.やNYには「州兵投入勧告」を米大統領に勧告・実行を促す。NOならば「弾劾開始」である。同時に「犯罪者積極釈放政策」を採っている州知事に「国家反乱法」で告発すると同時に「州知事弾劾」を実行する。
(3)来年の中間選挙後、『米政府の公金を用いての「アメリカ国立衛生研究所」による違法な「機能獲得実験」を中国企業に依頼した件』に対する特命検察官を任命し、１年程度で初回報告書の提出を決める。
これで中国によるオーストラリア産石炭禁輸の原因となった「新型武漢コロナウイルス」の人工合成の詳細な検証と関係者の処罰と国連への提訴を行う。
こんな流れですかね？
皆さん？どれぐらい御存知でした？