おうちで旅行気分…ANAの機内食通販、売り上げ2億円近くに

Ｆorbesが伝えているが、『おうちで旅行気分…ANAの機内食通販、売り上げ2億円近くに』という。アイデア次第で、思いもよらなかったことがビジネスになるのだと改めで感じさせられた。

 

新型コロナウイルス感染症のためにわたしたちが旅行を控えるようになってから、まる1年が経過した。多くの人が旅行に行きたい気持ちを募らせており、日本人もその例外ではない。しかし、日本では首都圏を対象とした緊急事態宣言が3月21日をもって解除されたばかりで、ワクチン接種率も17日時点で0.3％にとどまっているのが現状だ。

そんななか、旅行への高まる欲求を少しでも満たそうと、日本人が考え出したアイデアは、たいていのアメリカ人にはけっして思いつかないようなものだった。それは、機内食を家で食べる、というものだ。

日本最大の航空会社である全日本空輸（ANA）は昨年12月11日、利用者からの要望に応えて、国際線のエコノミークラスで提供している機内食のネット販売を始めた。同社の予想をはるかに超える注文があり、すぐに完売した。ANAはこれまでに26万4000食を販売し、売り上げは3月12日時点で2億円近くにのぼっている。

機内食販売の予想外の人気はANAにとって朗報になった。同社は以前は1日最大3万食の機内食を製造していたが、コロナ危機の発生後、その数は90％も落ち込んでいたからだ。

ANA広報部の竹内麗によると、機内食は同社のオンラインショップで発売するたびに、毎回、平均で45分以内に売り切れ、「牛すき焼き丼」や「ビーフハンバーグステーキ・デミグラスソース」など、なかにはわずか5分で完売したものもあるという。
オンラインショップでは12食セットで販売しており、価格は9000円。「鶏もも唐揚げ油淋風ソース」、「シーフードドリア」、「ビーフハンバーグステーキ」各4個というふうに、冷凍のメインディッシュ3種類の詰め合わせとなっている。機内と同様に、電子レンジで数分温めると食べられる。

上空では地上よりも味覚が鈍感になるため、機内食ははっきりした味付けになっていることで知られるが、ANAケータリングサービス総料理長の清水誠シェフによると、客は機内とまったく同じ味覚体験を求めていることから、家庭向けに味付けを変えることはしなかったという。ネット販売を通じて、機内食がおいしいものであることを知ってもらいたいと清水は望んでいる。

竹内は、需要を満たすため今後も機内食の販売は続けていく予定だとし、コロナ禍が落ち着いたあとは、機内食のクオリティの高さからANAを選んでもらえるようになっていれば幸いだと述べている。

ANAは3月31日、羽田空港に駐機したボーイング777で機内食を楽しめるイベントも開催する。参加者はビジネスクラスまたはファーストクラスの座席に対人距離を確保して座り、それぞれのクラスで提供されている機内食をフルコースで味わえる。価格はビジネスクラスが1人29800円、ファーストクラスが同59800円で、チケットはすでに完売している。

巨大ブラックホール,宇宙ジェットを出しながら成長

 

 

ＭITテクノロジー誌が、『宇宙ジェットが巨大ブラックホールの成長を促進、国際天文チーム』の記事で、超大質量ブラックホールは絶えず高エネルギー物質を放出しているにもかかわらず、なぜ急速に成長できるのだろうかヲ自問自答し、天文学者の国際チームは、宇宙ジェットがこうしたブラックホールの急速な成長を促す助けになっていることを示す証拠を発見したと報じていた。

その鍵は、宇宙ジェット、つまり、超大質量ブラックホールが時折、爆発的に噴射する高エネルギー粒子と放射線にあるのかもしれない。ジェットが噴射される仕組みは正確にはわかっていない。しかし、どのような原因であれ、天文学者の国際チームによる画期的な2つの研究により、これらのジェットが超大質量ブラックホールの成長に役立っている可能性が示された。

『アストロフィジカル・ジャーナル（Astrophysical Journal）』で発表された1 つ目の研究は、130億光年のかなたに存在する、太陽の300倍の質量を持つ超大質量ブラックホールの発見についてである。天文学者は、チリのラス・カンパナス天文台のマゼラン望遠鏡による赤外線観測で、そのブラックホールが2015年に最初に検出されたジェットの発生源であることを確認した。この超大質量ブラックホールは現在のところ、これまでに検出されたジェットを発生するブラックホールのうち、最も遠方に位置する、つまりもっとも古いブラックホールである。

2つ目の研究は、まもなくアストロフィジカル・ジャーナルに掲載される査読前論文（プレプリント）である。その内容は、2018年に発見された、127億光年彼方に存在し、太陽の10億倍以上の質量を持つ超大質量ブラックホールから噴射される宇宙ジェットを検出したというものだ。同チームは、宇宙の非常に高温な物質から放射されるX線を探査する、米航空宇宙局（NASA）の「チャンドラ（Chandra）X線観測衛星」を用いてこの観測をした。この宇宙ジェットは、これまでにX線で観測された宇宙ジェットの中で最も遠方（すなわち最も古い）ものである。

いずれの発見も深遠な天文学の記録を塗り替えるものであったが、これらの発見が重要なのはそれだけが理由ではない。この2つの研究は、超大質量ブラックホールが絶えず高エネルギーの物質を放出しているにもかかわらず、なぜ急速に成長できるのかについて説明している。同チームが発見したのは、ジェットが実際にブラックホールの急速な成長を促していることを示す初めての証拠なのだ。

最初の観測では、マゼラン望遠鏡でブラックホールの存在を確認した後、チームはチリの超大型望遠鏡などの機器を利用して、質量をはじめとする、ブラックホールとそのジェットに関する他の特性を確認した。

こうした追加データにより、ジェットがブラックホールの巨大化を促す仕組みが分かってきた。ブラックホールの強い重力は、周囲の大量のガスや塵を「事象の地平面（ 帰還不能点）」に引き込もうとする。こうした物質は角運動量を持つので、真っ直ぐには落下せず、事象の地平面を周回する。一方、周回する円盤上の摩擦や圧力によって加熱された物質の領域から発生する光の放射圧は、事象の地平面からガスを押し退け続ける。

実際に何が起こるのかは少し複雑だが、高エネルギー粒子からなるジェットビームは基本的に、外向きに噴射する際に、ガスから角運動量を持ち去る。あらゆる方向にガスを押し出す光の放射圧と異なり、ジェットは範囲が狭いので、遠くの密度の低いガス層と相互作用して影響を与えることはほとんどできない。このようにしてガスは何の抵抗もなく角運動量を失い、事象の地平面付近のガスの多くはすぐに落下してしまう。

「高エネルギー物質を噴射するジェットはこのようにして、ブラックホールの成長を妨げるどころか、成長させ続けているのです」と両方の論文の共同執筆者である米国航空宇宙局（NASA）の天文学者、トーマス・コナー博士は述べる。科学者たちはこれまで、ジェットがブラックホール巨大化プロセスに一役買っているのではないかと考えていたが、「今回初めて、そのことに関する本当に説得力のある証拠が発見されました」と同博士は言う。

この考えはX線観測によって裏付けられている。これらの論文で、ジェットは発生源から15万光年先にまで伸びていることが明らかになった。これまでには数千光年の長さのジェットしか観測されておらず、これほどの長いジェットがX線観測で検出されたのは初めてである。「大規模なX線検出によって、こうしたジェットが非常に長期間続いていたことがわかります」とコナー博士は指摘する。これらが一時的な現象ではなく、数十万年もの間、継続されてきた。超大質量ブラックホールの急速な成長を実際に助けるのに十分な時間である。「現在では、これが長期的なプロセスであり、実際、このようにして、ジェットが超大質量ブラックホールの成長に役立つことがわかっています。これこそ、15年前に提示された理論において、今日に至るまで欠けていた部分です」。

どちらの研究も、超大質量ブラックホールの進化とそれが初期宇宙の形成にどのようにつながったのかを解明するためのフォローアップ研究への基礎を築くのに役立つ。現在では、このような大昔に生まれたブラックホールの探し方がもっとよくわかっている。さらに、ジェットがブラックホールの成長を助ける仕組みの解明には、より多くのX線観測が不可欠であるだろうということもわかっている。

コナー博士にとっては、こうした追加の観測が重要となるだろう。そして、今回、2つの論文を続けて発表することで、博士は少しばかり興奮している。この発見により、「こうした天体が宇宙にまだ多く存在することが示されるとよいと思います」とコナー博士は言う。「できるだけ早く距離の記録を更新したいです」。

鴻海EV開発

日経やブルームバーグが、『鴻海EV開発、爆速の1000社参画　日本の敵か味方か』と報じている。鴻海はすでにiPhoneの工場をメキシコと米ウィスコンシン州に解説しておりそれらがEV工場としても使われるのでは？また、昨年にはＥV プラットフォーム「MIH EV Open Platform」開発組織を立ち上げたり、千社もの企業は参加を表明しているなど、立ち上げは早いように思われる。日本企業、ＨVには一生懸命だが、ＥV には消極的だが、5年先大丈夫であろうヵ？

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

EVプラットフォームを開発すると発表（出所:鴻海精密工業）

 

米アップルのiPhoneの製造受託を手掛ける台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業が電気自動車（EV）のプラットフォームを開発すると発表して半年足らず。開発組織に加入した企業数が早くも1000を超えたようだ。「爆速」での拡大ぶりに、自動車の製造に水平分業という新風を吹かせる鴻海への注目度の高さがうかがえる。北米での工場建設の方針も明かした。日本の自動車産業にとって、鴻海は敵か味方か。そして２7年にEV販売シェア10%目指すという。

プラットフォームMIHの取り組みは、参加企業にとってEVの部品や制御ソフトをコモディティー（汎用品）化させることで低価格化を推し進める厳しい側面がある。鴻海は「低コスト化により競争力を高めることは、MIHの利点だ」と強調する。コモディティー化するEVに供給する部品や技術の供給でどう利益を得るのか、参加企業は難しいかじ取りを余儀なくされる。

既存の自動車メーカーにとって、MIHの存在は悪夢かもしれない。自動車開発の参入障壁を大きく下げることにつながるからだ。車体の設計や生産をほとんど全て委託できそうで、これまで自動車を開発していなかった新規企業の参入を簡単にする。新しいEVブランドの「増殖装置」といえて、無数の競合企業を生みかねない。

 

、あた、日経は、中国で成功するには生産の水平分業化が不可欠でそれを達成するかが成功のカギだとと言うている。

南シナ海に中国船が集結

 

CNNや日本のマスコミも報道しているが、『南シナ海に中国船が集結、フィリピン政府が撤退を要求』とのこと。地図で見る限り、明らかに中国本土から離れており、ベトナムあるいはフィリッピンかインドネシアの領土と思うのが自然な場所。覇権主義も度を越えているのでは？

フィリピン当局が提供した７日の写真。約２２０隻の中国漁船が係留されている様子がうかがえる/Philippine Coast Guard/National Task Force/AP

香港（ＣＮＮ） フィリピンと中国が領有権を争う南シナ海のサンゴ礁で２００隻あまりの中国船が目撃されたとして、フィリピン政府が中国に対し撤退を要求した。「明らかな挑発行為」と形容している。

フィリピン政府は２０日、同国西部パラワン島に近い牛軛礁（フィリピン名：ジュリアンフェリペ礁）で今月７日に中国船２２０隻が係留されていたとする写真を公表した。

牛軛礁は、フィリピンと中国が領有権を争うスプラトリー（南沙）諸島の一画にある。