山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北と安倍首相辞任劇

山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北という屈辱は、理事選直前の朴容晟国際柔道連盟前会長の電撃辞任＋ＩＯＣ委員辞任をもたらした。これによって、少なくとも柔道の世界では韓国による乗っ取りはほぼ阻止可能になるのではないか。無論、国際柔道連盟が欧州人に支配されることは日本にとって決して有利とは言えない。しかし、欧州人は韓国と違って柔道を乗っ取ることは考えていないはずだ。つまり、日本は山下泰裕氏の屈辱的敗北と引き替えに、韓国による日本柔道乗っ取りを阻止するという果実を手に入れたのである。肉を切らせて骨を断つ、あるいは名を捨てて実を取る日本的戦略と言えるかもしれない。今後の日本は、柔道の国際組織の要職選挙で韓国による自国候補支持の依頼を「世界の山下が敗北した屈辱」を口実に拒否することができるかもしれない。朴容晟国際柔道連盟前会長の電撃辞任も、日本側の戦略に気付き、山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北後に会長を辞任させられる前に自ら辞任することで少しでも世界のスポーツ界に於ける韓国の影響力を温存しようと考えたのかもしれない。 日本がこのような「敵を支援した上で敵を道連れにして敗北する」という苦肉の戦略を採らざるを得なかったのは、日本が第二次大戦の敗戦国として名誉を奪われた弱い立場にあること、韓国が国際金融資本という恐るべき敵と協力していることがあるのだろう。剣道や空手の世界の人々も本音では韓国による乗っ取りに激怒しながら、弱い立場故に耐えてきたのではないかと私は想像している。サッカーのワールドカップの日韓共催も、サッカー人気の高い欧州・南米・中近東・北アフリカの人々に対して、韓国のスポーツ界が賄賂やルール違反に満ち満ちていることを知らせ、韓国による日本スポーツ乗っ取りを阻止する運動に協力する様に依頼するのが目的であったのではないかと想像する。 今回の安倍首相の辞任劇もまた、柔道の山下泰裕氏の国際柔道連盟理事選敗北と同様の「肉を切らせて骨を断つ」という戦略ではないかと私は想像している。断つべき骨とは、無論創価学会である。安倍首相の辞任後衆院選が行われるかどうかはわからないが、新たな政権は自民党と民主党の大連立となり、国際金融資本の尖兵である創価学会＝公明党のキャスチングボートを奪い去るのではないか。そう願いたいものである。 . . . 本文を読む